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最新ハイブリッド車、EV車にご注意

04/17/2018 枠内追記
本記事は某団体より出された巨額の資金により、SNS系メディアによる拡散が阻止されています。これは同時に、本記事記載の内容が当事者より追認されたことを意味します。ご面倒ですが国内交通の安全のため、子供の未来と環境を守るため、知人・友人に直接話しかけるなど、拡散にご協力ください。某団体については(真)ブログ記事「現代家紋の暗示効果」をご覧ください。

公共のバスもハイブリッド化が進んでいます。これに加え、家のガレージや駐車場までもが危険な場所に加わるかもしれません。誠に残念な世の中です。でも、変えていきましょう。

一部の車種に、従来型電池と偽装した原子力電池の搭載が疑われています。


図はT社の高級ハイブリッド車

現在の所、どのメーカー、どの車種との特定は控えますが、最近ハイブリッド車、もしくはEV車を新車で購入された方で、車を替えてから運転中にやたら眠くなる、体調が悪くなった、運転が億劫になったなど、前車の時と比べて極端にこれらの症状がみられる場合は、なるべく車の運転を控えてください。また、家族やペットが体調不良になった場合も同様です。

長時間の運転が避けられない、タクシーなど運送・輸送関連業務に従事している方も、業務車両がどのようなタイプの動力なのか再確認し、体調の変化が顕著だとみられる場合には、車種の変更などを申し出て下さい。

地球の物理環境の変化で、原子力機関の制御が設計通り機能しない危険が予測されています。私の元には、暴走が始まり強い放射線を出しているケースも報告されています。十分にご注意ください。もちろん、偽装などして搭載することが一番の問題なのですが。

個人的には、大型電池を搭載してない、通常エンジン車への買い換えをお奨めします。また、自動車事故の現場には、人命救助などを除いて不用意に近づかないようご注意ください。妊娠前・中の女性や子供を近づけさせるのは絶対に避けて下さい。被曝する危険があります。

経産省、自動車メーカーさん、あなたたちは国民を殺す気ですか?両者には、これに関わる健康被害、環境破壊の全責任を被っていただきますよ。


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JAL123便墜落事故-真相を追う-蘇る亡霊(20) 石油と日本

私が子供だった頃、石油はあと30年、いや20年で枯渇するなどと、将来を憂う話がよく大人の会話の中で交わされていたのを覚えています。実際にオイルショックを経験し、石油が無くなると大変なことになるんだなあと子供心に思ったこともあります。そして、大学を卒業する頃になって、友人たちと「石油、ちっとも無くならないよね?」と会話した当時が今でも思い起こされます。

それから、ン十年、今では埋蔵量の話など全く話題にもなりませんが、あの時に社会を戦慄させた石油枯渇の話はどうなったのでしょうか?それについて、石油の埋蔵量に関する良い解説がありました。長いのですが、たいへん大事な示唆に富んでいますので全文を引用します。個人的に気になる箇所は赤字にしました。


なぜか増えていく石油「埋蔵量」の秘密
人類は地中の資源の全貌をまだ知らない

鶴岡 弘之 2014.10.09(木)


資源開発は実に不可思議な世界だ。

 住友商事がシェールオイル、シェールガスの開発に失敗し、1700億円という巨額の損失を計上することになった。

 同社は2012年に米国テキサス州の鉱区の権益(30%)を13億6500万ドルで取得した。しかし、実際に採掘してみると、「地質が予想以上に複雑で、採掘コストがかかる」ことが判明した。同社は事業の見通しが立たないと判断し、リース権および井戸などの設備を譲渡する決断を下した。その売却に伴う減損損失の計上である。

 ご存じのように、シェールオイル、シェールガスは地中のシェール(頁岩:けつがん)層から採掘される石油、天然ガスだ。2000年代に入ってアメリカで採掘技術のイノベーションがあり、一気に大量生産されるようになった

(ちなみに、シェール層から採掘されるオイル、ガスは従来の石油、天然ガスと基本的に品質は変わらない。「シェールオイル」「シェールガス」という固有のオイル、ガスがあるわけではない)

 今回の住友商事のニュースで不思議なのは、それほど「採掘コストがかかる」ことがなぜ事前に分からなかったのか、ということだ。同社は「見通しが甘かった」と反省の弁を述べるが、どれほど楽観的に巨額の投資をしようとしていたのか。素人目には理解に苦しむと言わざるを得ない。

 『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか? エネルギー情報学入門』(文藝春秋)は、石油開発の仕組みやエネルギー業界のメカニズムを一般の読者向けにやさしく解説した本である。著者の岩瀬昇氏は商社で40年以上エネルギー関連事業に携わった。シェール開発プロジェクトでなぜ住友商事のような“事故”が起きるのか、岩瀬氏に話を聞いた。

石油業界は、門外漢には及びもつかぬ、知られざる常識に満ちた世界だった。石油の「埋蔵量は成長する」ことを、皆さんは知っていましたか?


■石油開発ではどの会社でも起こり得ること

──住友商事は、「採掘コストが予想以上にかかることが分かった」ためにシェール開発プロジェクトを中断したという話ですが、どんな予想を立てていたのでしょう。なぜ前もって分からなかったのでしょうか。

岩瀬昇氏(以下、敬称略) 地下のことは誰にも分かりません。私たちは三十数万キロも離れた月の表面のことは分かっても、地球のたった何百メール下がどうなっているのかは分からないんですね。見えないからです。掘ってみないと分からない。

 在来型と言われる通常の石油開発は、大まかに言うと3つの段階を踏んで進められます。まず、「探鉱」によって資源があるかどうかを調べます。資源があることが分かったら、それを効率的に採掘するためのプランを作って施設を造る。これが2つ目の「開発」段階です。そして、3つ目の段階が「生産」です。住友商事は非在来型のシェール鉱区を開発案件として買っています。

 最近の探鉱作業では、主に地震探査を行います。人工的に地震を起こして震動の伝わり方を調べ、どこにどんな地層があるのかを調べるのです。今回のケースで具体的にどのような探鉱作業を行ったのかは分かりませんが、シェール層がここにあるだろうというのは分かっていたはずです。

 また、探鉱段階ですでにいくつかの井戸も掘られており「これくらいのコストでこれくらいの石油、ガスを集められる」というデータもあったはずです。住友商事はそのデータをベースに計算していたんだろうけど、計算通りにいかなったということでしょう。買った時期がブームの真っ最中で、取得コストが高かった面もあると思います。

──地中の状態によって採掘コストはそんなに大きく変わってしまうものですか

岩瀬 岩のなかに石油やガスどれだけあるか、集めやすいか集めにくいか、どれくらいの深さのところにあるかなどで、コストは大きく変わってきます。深ければ掘削パイプを多量に使用しなければならないので、当然コストがかさみます。

 特にシェール層は岩が固いし、また、岩の中に閉じ込められている石油やガスの密度が在来型の地層より薄く、回収できる量が少ないんです。だから、掘る井戸の数も多くなるし、コストが膨らみやすい。石油やガスをいかに効率的に集めるかがカギとなります。

──住友商事じゃなくても、こういう結果になってしまう可能性はあった。

岩瀬 もちろんあります。石油開発ですから。


■「資源量」と「埋蔵量」は違う

──シェールオイルやシェールガスは世界中にたくさんあると言われています。けれども、簡単に取り出せるわけではないということですね。

岩瀬 「シェールオイル、シェールガスが世界中にあるからエネルギーは安心だ」みたいな論調があります。でもそうした見方には根本的な誤りがあります。資源量と埋蔵量をごっちゃにしているんですよね。

 シェールオイル、シェールガスがこれだけあるという情報ソースはほとんどすべてアメリカのエネルギー省が発表している数字です。実は、その数字は「技術的に回収可能な資源量」として発表されているんです。それがいつのまにか「埋蔵量」として報道されてしまっている。

 おおざっぱに言うと、資源量とは、地中に存在するすべての炭化水素量のことです。この「技術的に回収可能な資源量」のうち、通常の方法で経済的に生産が可能なものを埋蔵量と言います。

──「経済的に生産が可能」とはどういう意味ですか。

岩瀬 掘って生産して元が取れるということです。技術的には海水から金を採取することも可能だと言われています。でも膨大な海水からほんのちょっとしか取れない。コストを考えたら、誰もそんな馬鹿なことはやらないわけです。つまり、採掘する価値を誰も見出さない資源は「資源量」とは言えるけど「埋蔵量」とは言えないのです。


■ベネズエラがサウジアラビアを追い抜いた理由

──『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?』では 石油の埋蔵量が増えていることと、その理由が書かれていますね。

岩瀬 私が会社に入った四十数年前、可採年数(現存埋蔵量を生産量で割った数字)は30年と言われていました。ところが、四十数年経った今、なくなるどころか50年強と言われています。生産量も増えているけど、それ以上に埋蔵量が増えている。

 通常、埋蔵量と言えば、「確認埋蔵量」を指します。確認埋蔵量とは、回収できる可能性が90%以上のもののことです。回収できる可能性が50%以上のものを「推定埋蔵量」、10%以上のものを「予想埋蔵量」と言います。つまり、回収できる可能性が低いため確認埋蔵量とは認められないものがたくさんあるのです。

 ところが技術が進んだり、石油の値段が高くなって収益が見込めるようになると、そういったものも回収可能になります。今までは「生産できないだろう」という前提で確認埋蔵量と認定されていなかったのが、確認埋蔵量と認定されるようになるのです。だから「埋蔵量は成長する」と言われています。

──埋蔵量は技術と経済条件によって変わるということですね。

岩瀬 それまで埋蔵量と認められていなかった資源量が、あるときから埋蔵量に認識されるようになるケースもあります。

 例えば「オイルサンド」(粘性の高い鉱物油分を含む砂岩)のケースがそれです。アメリカのSEC(証券取引委員会)は、アメリカで上場している石油開発企業に、保有埋蔵量を財務データの中に入れるよう義務づけています。投資家保護のためです。SECは独自の定義と計算式を持っており、そのルールに基づいて各社の保有埋蔵量を発表しています。

 ところが2000年代前半にスーパーメジャーのエクソンモービルは、SEC規定とは異なった数字をウォールストリートの人たちに発表していました。なぜならエクソンモービルはカナダの子会社が保有するオイルサンドも埋蔵量と認識していたからです。リー・レイモンド会長は「我々の埋蔵量はもっとあるんだ」と胸を張って主張していました。

 結局、2008年にSECは基準を変えました。オイルサンドも埋蔵量としてカウントすることにしたのです。SEC以外でも多くの人々が同じように認識を変えました。ベネズエラのヘビーオイル(超重質油)も埋蔵量としてカウントされるようになっています。

 その結果、何が起きたか。それまで世界で最大の埋蔵量を誇る国はサウジアラビアだったのですが、ナンバーワンがベネズエラに代わったのです。ベネズエラは大量のヘビーオイル埋蔵量を持つ国でした。オイルサンドが大量にあるカナダもサウジに次ぐ3位になっています。

 このように、昔だったら生産に結びつかないだろうと思われていたもの、埋蔵量とは認められなかったものなどが埋蔵量にカウントされるようになり、埋蔵量は増えていきました。

 スーパーメジャーの1社であるBPが60年以上にわたって発表している統計集によると、世界の確認埋蔵量は93年に1兆416億バレルだったのが、2013年には1兆6879億バレルに増えています。1.6倍の増加です。業界の常識として埋蔵量は間違いなく昔より増えているのです。

──それは世の中の常識とは大きく違いますね。


■アメリカはまた国力を高めていく

──シェールガスに関しては、明るい未来を描く人がいる一方で、「バブル」だという声も聞かれます。岩瀬さんはどう見ていますか。

岩瀬 ウォールストリートの投資家たちが参入してきてシェール開発でゲームをしているんだと言う人がいます。でも、それは石油開発事業の本質を知らない人が言っていることだと思います。

 石油開発は、調査段階から実際に生産が始まるまで約10年かかります。「今日はこっち、明日はこっち」と簡単に方向転換できるものではない。やると決めたら腰を据えてやるんです。ウォールストリートの投資家たちが入ってきて、自由に出たり入ったりできる世界ではありません。

──アメリカのシェールガス開発事業者は赤字のところが多いと聞きますが。

岩瀬 確かに今、シェール開発の経済性は悪くなっています。天然ガスの価格は2008年頃に8ドル/100万BTU(熱量単位)あったのが、2ドルを割るまで下がってしまった。今は戻って4ドルくらいですが、この価格の低さが経済性を悪くしています。

 だから、今、シェール開発に取り組んでいる事業者は、ガスじゃなくてできるだけ石油の方を掘ろうとしているんです。リグ(掘削機械)の稼働している台数も、ガス用のものは減って石油の方が増えています。それは経済性を考えたら当たり前のことだと言えます。

 ただし、アメリカでは、ここ数年でシェール革命によって安価なエネルギー資源を潤沢に使えるようになったことは事実です。シェールを含む石油の生産量は、2013年には2005年よりも約45%増加しています。ガスも約35%増えています。自給率も石油が約53%、ガスは90%を超えました。

 21世紀はアメリカの力が低下すると言う人がいますが、僕は「本当かな」と思っています。シェール革命のおかげで、アメリカはまた国力を高めていくんじゃないでしょうか。

引用元:JBpress http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/41896


上引用文は非常に分かりやすくまとめられており、石油資源開発の専門家である岩瀬氏も、分からないことは分からないと率直に語られており、好感が持てます。

全文を通し概して言えるのは、石油埋蔵量なる数字は人為的な算定方法で決められるものであり、採掘技術の向上や相場の変動などにより、その算定ルールも時によって変わるということでしょう。

ですから、「業界の常識として埋蔵量は間違いなく昔より増えている」という結論が出てきても、理屈はまあ理解できなくもありません。しかし、「あと30年」が40年続き、今は「あと50年」になったなんて、それはいったいどんな計算なんでしょう?それって、単純に考えても、一年間の世界総需要量を上回るペースで、毎年埋蔵量が増えていかなければ成立しないということですよね?大油田の発見なんて、そんなに頻繁に報告されていましたっけ?

地球トータルの資源量とその内の採掘可能量(埋蔵量)の割合が具体的に示されている訳でもなく、結局、石油はあとどれくらい採れるのかという点は曖昧なままです。人工地震まで使って調査しているのですから、総資源量の見積もりくらいは立てられると思うのですが、やはりそれも素人考えなのでしょうか?総資源量がわかれば、今後の採掘技術の発達ペースを加味することで、世界全体の石油消費量の推移から生産の限界点を一定の範囲内で予測できるはずです。

総資源量なんて地下のことは分からないと言われればそれまでですが、石油という世界経済の基軸とされている資源が、その将来的な産油量も曖昧なままに70億人が住むこの世界が運営されているとしたら、それこそ驚愕すべき事実だと私は思います。


■石油はどこからやってくるのか?

世界各国の元首や石油メジャーの経営者が、そんなその日暮らしの国家運営や商いをやっていると考えるのはあまりにも不自然です。もしそうだとしたら無責任の誹りは免れないでしょう。常識的に考えれば、石油に代わる確固たるエネルギー戦略があればこそ、現在の経済が維持できているとするのが自然ではないでしょうか。

まず一番に考えられる代替エネルギー戦略は原発です。私がここでいう原発とは、世間で議論されている原発ではなく、一般市民に知らされることなく、地中深くに作られた地下原発のことです。これについては他の記事でも解説しており、ここでは深く掘り下げませんが、私はその原子炉の数を世界で10万基程度かそれ以上と見積もっています。長距離送電などできないのですから、需要に合わせて現地に発電所を作るしかない、そう考えれば当たり前に導ける結論です。

しかし、全てが電気に置き換わった訳でもなく、自動車などまだ石油系の動力機関は相変わらず多く残っている。それだけでなく、アジア地域の発展で自動車は増産され、石油に対する需要が拡大しているのも事実です。では、どうやって帳尻を合わせているのでしょうか?どこかで知られざる大油田が発見されているのでしょうか?それについて、いつもの情報筋からの回答は意外と簡単でした。

 石油は人工的に作られている


■人造石油の生産基地は日本

石油が人工的に合成できるという話は、実は戦時中からあり、日本の場合は石油資源に切迫していたこともあり、人造石油の研究開発はかなり大規模に行われていました。それについては、詳しく書かれたサイトもあるのでどうぞそちらをご覧ください(参照:「石油と石炭2~北の大地で石油を~」)。

問題は品質と生産効率なのですが、戦時中はほとんど目的を達成できなかったものの、戦後になって飛躍的に研究が進み、どうやら、原油とほとんど変わらないものを低コストで生産できる技術がその後に完成したようなのです。


福岡県大牟田市の三井三池炭鉱跡
核燃料開発疑惑だけでなく、人造石油生産疑惑でも出てくる名前がこの三井。廃坑となり世界遺産にも指定されたこの下で、密かに石油が作られているのか?廃坑に至るまでの大規模な労働争議と理由がはっきりしない粉炭の発火事故。ここにももう一度メスが入れられるべきであろう。

原料には石炭を用いますが、石炭は日本で豊富に採掘できる資源の一つです。労働争議から炭鉱事故、石油との価格競争、諸々の理由で日本の石炭産業は1960年代をピークに急速に衰退して行くのですが、閉山されていく石炭鉱山の中身はというと、実は秘密裏に人造石油生産工場へと転換されて行ったのです。


 西暦 生産量  世界の出来事
--------------------------------------------------------
 1963 5,110万t
 1965 5,011万t
 1967      第三次中東戦争
 1970 3,833万t
 1973      第四次中東戦争/原油価格70%上/第一次オイルショック
 1975 1,860万t
 1979      第二次オイルショック
 1980 1,645万t
 1997  798万t
---------------------------------------------------------
表1:国内炭生産量と世界の出来事


上表は、日本の国内炭の生産量の推移と、中東戦争、それに伴いオイルショックが起きた年を時系列に並べたものですが、石油危機が叫ばれたオイルショックを挟んで石炭の生産量が落ちていくのは、何か不自然な気がします。本当にエネルギー危機を感じたのなら石炭の生産量を維持するか増産するのが正道ではないのでしょうか?

どうやら、世界が2度のオイルショックを経験した頃、アラブ諸国の石油資源は本当に枯渇してしまったようなのです。そして、日本からの人造石油を輸入転売する商売の国へと変貌したのです。その石油経済の根本的転換を示すのが、年表に記した原油価格70%の値上げ、価格決定権のオイルメジャーからOPEC(石油輸出国機構)への移動、そしてそれによって引き起こされたオイルショックなのです。


アラブの華燭も砂上の楼閣だったのか?


現実の人造石油流通想像図
潜水型タンカーが人造石油を輸出しているようである。日本人がわざわざ逆輸入の高い石油を買わされているのは間違いないであろうし、その石油価格も生産者の胸先三寸であることは想像に難くない。それならば、私たちが見て来た石油相場の変動とは何だったのだろうか?

ここで、それならなぜ日本はその時に石油輸出国の宣言をせず人造石油の密売を選択したのか、当然それが疑問として残ります。私は、一つの仮説として、中東石油経済の中枢で強力な発言権を握ることにより、欧米石油メジャーを巻き込んだ中東紛争の計画的発生、すなわち戦争経済のコントロールを可能にしたかったのだと睨んでいます。なぜそう考えるかというと、前から指摘しているように、日本の見えざる地下政府は基本的にカルト思想の集団であり、最終的に中東から第三次世界大戦(世紀末戦争)を起こすことを目論んでいたと思えるからです。

そう考えると、ここ数十年でおきた中東諸国での紛争、例えば、イラン・イラク戦争から湾岸戦争、イラク戦争から、ISISの勃興、そして現在のシリア内線に至るまで、それら悪魔的所業の最も中核に居たのは、日本という名の石油メジャーであったのかもしれません。狙いはもちろん、世紀末戦争に向けた土壌作りです(ここでまた、イスラエルという国の真の建国目的と日本との関係が再びクローズアップされて来ますが、それについては稿を改めたいと思います)。

日本で秘密裏に行われている大量の核燃料の生産も、世界の地下ネットワークを経由した無軌道な地球規模での地下原発の建設も、最終的に世紀末戦争を起こす前提であれば、核廃棄物の最終処分場など考える必要がない、むしろ世界経済を膨れるだけ膨らせてしまおう、汚せるだけ汚してしまおうという、したたかな悪魔的哲理すら伺えてくるのです。


 * * *


今回の記事で、米国による日本支配という、いわゆる属国論が、そもそも実体経済に根差していない幻想であるとお分かり頂けたでしょうか?石油も核も、世界エネルギーの中枢を支配しているのは、この日本だったのです。最後に、123便事件がこれらにどう関連するのか、一つだけ触れておきましょう。

 123便撃墜計画とは、世紀末戦争を始める最初の狼煙だったのです

ところが、数々の番狂わせが起きたため、戦争は延期されてしまった。たいへん皮肉な物言いになりますが、読者様がこの記事を目にすることができるのも、123便事件という不可解極まる事件があったからこそと言えなくもないのです。その番狂わせとは何か、これからお伝えすることになります。


SPIRITUS DOMINI SUPER ME EO QUOD UNXERIT DOMINUS ME AD ADNUNTIANDUM MANSUETIS MISIT ME UT MEDERER CONTRITIS CORDE ET PRAEDICAREM CAPTIVIS INDULGENTIAM ET CLAUSIS APERTIONEM
主はわたしに油を注ぎ/主なる神の霊がわたしをとらえた。わたしを遣わして/貧しい人に良い知らせを伝えさせるために。打ち砕かれた心を包み/捕らわれ人には自由を/つながれている人には解放を告知させるために。
(新共同訳聖書 イザヤ書 第61章第1節)


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中津崩落事故-地下原発爆発情報

地下原発の事故情報です。こういうのは、伝聞情報が主体であるし、元々このブログの主旨ではないのであまり載せたくないのですが、万が一のこともあるので、ご批判を覚悟で敢えて掲載します。

そんな事があるはずない、あれば報道で流れるはずだと思われる幸せな方は完全スルーでお願いします。これはあくまでも一つの情報であり、真偽・正誤の判断は読者様の責任にてお願いします。


図1:水質汚染の予想拡散範囲(赤:25㎞、黄色:40㎞) クリックで拡大

昨日発生した大分県中津市耶馬渓町の土砂崩落事故は、地下原子力発電所の爆発事故により誘引された可能性が極めて高いと考えられます。


写真1:崩落現場 (引用元:朝日新聞デジタル)

まず、同地区で確認された原子炉数は6基。原発設置個所は2箇所あり、その内、爆発事故で完全損壊したのは1箇所。原子炉数は2基と報告が入ってます。周辺地区には、まだ補足しきれていない原子炉が数基あるようです(図2)。おそらく冷却水の水源は、近くに作られた耶馬渓ダム湖(北東4㎞)でしょう。


図2:周辺地下施設の予想範囲図(赤:今回確認、黄:未確認)クリックで拡大
星印は出入り口の存在確度が高い地点。崩落現場の近くにもある。原子力マークは正確な位置を表していません。地上設備などから遺伝子操作など生体実験を主に行う施設である可能性が高い。以上は特務機関向けの情報です。一般の方はくれぐれも興味本位で近づかないように

今のところ、放射能の地表への影響は軽微ですが、原子炉が完全に損壊しているため、1次冷却水などの高濃度汚染水が地下水脈に浸入している可能性が捨てきれません。

現地の地下水脈情報がありませんので正確な予測はできないのですが、地形や河川の流れなどを考慮すると、主に大分県中津市の平野部、隣接する最上町・宇佐市方面に向かっていると考えるのが妥当だと思われます(図1)。また、伏流水として地表や海洋に到達するにはしばらく時間がかかると思われるので、直ちに影響は測定されないかもしれません。

同地域は、今後の環境数値の変動に厳重注意する必要があると思われます。


なぜこんなに山崩れが連鎖している? : 4月のたった数日の間に前例のない巨大な山崩れが報じられる日本、アメリカ、中国、モルドバ、北オセチア、カナダ……。
投稿日:2018年4月11日

(以下抜粋です)

異様とも言える山崩れの頻発

まずは、その「世界で起きている山崩れ」を、それぞれ現地の報道などからご紹介したいと思います。そのすべてが、この 10日間以内のものです。

山崩れの原因については、それぞれ違うでしょうけれど、全体として、現状では「はっきりとした原因がわかっていない」という事象が多いようです。

大分県での山崩れも、その原因はわかっていないようで、現時点での報道の見出しも下のようなバラバラな見解が並びます。


2018年4月初旬に世界で起きた大規模な山崩れ

4月8日 米国ペンシルベニア州アレゲニー
4月10日 モルドバ共和国北部
4月10日 中国 四川省汶川(ぶんせん)での大規模な山崩れ
4月3日 ロシア連邦の北オセチア共和国での地崩れ
4月9日 カナダ・ケベック州ラノディエール地域での地滑り
4月2日 イタリアのスイスとの国境のオッソラ県での地滑り


2018年4月2日 - 4月11日までに大規模な地滑りの起きた場所



感覚的には、やはり地球で何か進行している感じは強いです。

引用元:In Deep https://indeep.jp/mega-landslide-all-over-the-world-why/

単純に断定はできませんが、4月に入って世界中で立て続けに起きている崩落事象は、おそらくどれも地下原発、または、地下の高エネルギー施設の事故等に由来すると考えられます。

何故このような事象が続くのか?何度か書いていますが、何か地球の物理環境が大きく変わり、これまでのように原子炉を安定稼動させられなくなってきたのが原因だと推測されます。だからこそ、これまで一般市民に全く気付かれることのなかった地下原発が、事故という形で表面化してきたのでしょう。

同様に、軍機が次々と不時着したり、墜落するのも、軍機に搭載されている特殊な制御装置が、地球の大きな環境変化に対応できないのが主な原因と考えられます。

私は予言者ではありませんが、今後世界で次のような事象が起こり続けると予測します。

 ・地下施設由来の大規模な崩落とシンクホール

 ・軍用機の相次ぐ不時着と墜落

日本の地下に1万基あるなら、世界の地下には合わせて10万基以上あってもおかしくない地下原子炉。ちなみに東京23区の地下だけでも、300基は下らないでしょう。これらがみな暴走を始めたら地球はどうなってしまうのでしょうか?

原子力も軍隊もいらない。私には大地がそう語ってるようにしか思えません。今、私たち人類は、文明の明暗を分ける大いなる選択を迫られているのだと思います。


※この記事は追って加筆修正されることがあります。


キリストの御国にて記す
管理人 日月土
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Poor Mr. President, Why not buy oils from Japan?


Fire at Trump Tower Kills One, Police Say
BY LOUIS LUCERO ii and JACLYN PEISER APRIL 7, 2018


A 67-year-old man died after being injured in a fire at Trump Tower in Midtown Manhattan on Saturday, the police said. (... The rest omitted)


Quote Source: New York Times https://www.nytimes.com/2018/04/07/nyregion/trump-tower-fire.html


Trump Weighs More Robust Military Strike Against Syria
By PETER BAKER, HELENE COOPER and THOMAS GIBBONS-NEFF APRIL 10, 2018


WASHINGTON - President Trump and his advisers on Tuesday weighed a more robust retaliatory strike against Syria than last year's missile attack, reasoning that only an escalation of force would look credible and possibly serve as a deterrent against further use of chemical weapons on Syrian civilians.

A pair of Navy warships in the eastern Mediterranean Sea were capable of launching the same sort of missile barrage that Mr. Trump ordered against a Syrian air base a year ago in response to a chemical attack then that killed ore than 80 civilians. (... The rest omitted)

Quote Source: New York Times https://www.nytimes.com/2018/04/10/us/politics/trump-military-strike-syria.html?rref=collection%2Fsectioncollection%2Fpolitics&action=click&contentCollection=politics®ion=stream&module=stream_unit&version=latest&contentPlacement=6&pgtype=sectionfront


Dear Mr. President

It's so hard for me to see you being bullied up by large oil companies. To escape from their intimidation, I recommend that you should buy oils directly from Japan. The quality of the artificial oil synthesized from coals in Japan is so high that Arab countries have been also our good customers for these decades.

Our prime minister Shinzo Abe is a good man, so I believe he will be greatly helpful for you.

I hope to see your smile, not only smiles of Syrian children.

With lots of love


石油メジャーから脅迫と開戦への突き上げをくらう、米国トランプ大統領。さすがに少し気の毒になります。

ペトロ(オイル)・ダラーシステムなんていう、特権階級のシナリオライターが書いたファンタジーを今でも信じてる経済評論家や陰謀論者はそろそろ引退を考えた方が良いでしょう。どうして何十年も石油が枯渇しないのか、よく考えれば子供でも気が付くことです。日本が人造石油を売らなきゃ、アラブ諸国だって仲卸ができないんですよ。石油メジャーだって同じ。そうですよね、麻生財務大臣?

世界のエネルギーは地下原子力発電の需要に支えられたウラン・円システムにより日本を基軸に回っているのです。もはや石油も、ドルという世界通貨もただの見せ掛けだということです。嘘だと思う前に、電力会社が言うように高電圧なら送電効率が上がるのか、大電力が本当に高圧電線を流れるのか、自分で計算してみてください。電気はあなたの足元から届けられていることに気付くはずですよ。


The Sun, The Moon and The Earth
Written on the land of Jesus Christ
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国を恨むは誰が為ぞ


鹿児島殺人
室内で倒れていた男性も死亡 3人に外傷

毎日新聞2018年4月6日 20時54分(最終更新 4月7日 15時37分)


 6日午後3時45分ごろ、鹿児島県日置市東市来(いちき)町湯田の民家で、この家に住む女性の長男の妻で同県薩摩川内(せんだい)市天辰町の無職、岩倉孝子さん(69)と岩倉さんの姉で同市平佐町の無職、坂口訓子(くにこ)さん(72)が死亡しているのを訪れた同県警の警察官が発見した。さらに別の部屋で、この家の近所に住む職業不詳、後藤広幸さん(47)が心肺停止状態で見つかり、搬送先の病院で死亡が確認された。3人には外傷があり、県警はいずれも殺害されたと断定して70人体制の捜査本部を設置した。(以下略)

引用元:毎日新聞 https://mainichi.jp/articles/20180407/k00/00m/040/091000c


着地失敗か男性死亡、2400mからダイビング
2018年04月09日 12時00分

8日午後2時5分頃、和歌山県白浜町日置ひきの道の駅「志原海岸」駐車場で、和歌山市の会社役員池田和正さん(48)が倒れているのを女性客が見つけた。

 池田さんは全身を打って、間もなく死亡が確認された。

 県警白浜署によると、池田さんは南紀白浜空港から軽飛行機で離陸。上空約2400メートルからスカイダイビングをし、近くの砂浜に着地する予定だった。パラシュートは開いており、着地に失敗した可能性がある。

引用元:読売新聞 http://www.yomiuri.co.jp/national/20180409-OYT1T50036.html

えーと、また人を殺してテロ予告ですか。もううんざりです。まだ3月首都圏テロの警戒が解けていないのに。しかも、今度は〇十の結社さんとはね。間隙を突いて今が狙い時と判断したのでしょうけど、それじゃぁやってることが他と大して変わりませんよ。警視庁の皆さん、5月に入ったらまたしばらくは厳重注意ですよ。



百年を 超えて抱きし 西南の
御親の無念 我がものと
勇み立つるは 誰が為ぞ

上野の山の 御領主は
郷士思ひて 涙ぐむ

かわいし郷の 我が子らよ
日ノ本一の 益荒男よ

四十日あるなら 思わんせ
一つの血とて 我は望まじ

"公開の際に招かれた西郷夫人糸子は「宿んしはこげんなお人じゃなかったこてえ(うちの主人はこんなお人じゃなかったですよ)」と腰を抜かし、また「浴衣姿で散歩なんてしなかった」といった意の言葉(薩摩弁)を漏らし、周囲の人に窘められたという”(引用:Wikiペディア)

本人に全く似てないと有名な西郷隆盛像。それもそのはず、本人をモデルにしてませんから。では誰をモデルにしてるのか?それは幕府に暗殺された下図のお方です。残念ながら本当の素顔を模写した似顔絵は残っていないので、ドラマ「西郷どん」で同役を演じているこの方を代役として掲載いたします。



中世の伝統を受け継ぐ各藩の領主は、呪詛を恐れるので絶対に正確な似顔絵を残したりしません。領民は尊顔を拝することも禁じられているので、その顔を知っている者はまずいないでしょう。そんな、当時の常識も知らずに歴史考証をするからおかしなことになるのです。

人を他人の名前で呼ぶことは、最大の侮辱であるし、呪詛でもあるのです。ですから、この銅像が薩摩の重鎮等を貶めるために建てられたのは明白です。江戸幕府の中枢が、そもそも現代的合理性が通用しない血塗られたカルト集団であると理解した時、幕末維新とは何であったのか、明治政府とは何であったのか、その仕組まれた国家改造の企みが初めて理解できるのです。

現代人が何より認識すべきことは、科学の世と信ずる現代でも、カルトの論理が国家運営の中枢に巣食っているという事実です。日本という国の最終意思決定プロセスは、今でもなお中世封建社会の時と変わらないのです。


キリストの御国にて記す
管理人 日月土
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