パチンコは悪魔の産業
私は、大学生のころ、貧乏学生のころ、パチンコに負けた。
取り返したいと、没頭し、パチンコに狂ってしまった。
この世からパチンコを無くしてほしいと、切に思った。
徐々に、庶民から、財産を搾り取る、悪魔の産業と思った。
高卒のパチンコ名人もいた。日当分くらいは稼いでいたかもしれないが、大勢のパチンコ狂がいたが・・・食えた人は…いないと思う。
財産を無くした人は・・・自棄になっていた。田畑、家も売り渡した人もいた。
私は学校も行かず、自滅しかかっていました。
母にも心配をかけた。母は満州から私たち兄妹を連れて引き揚げ、育て上げていたのです。
その私が、パチンコに、人生を奪われかねない状況でした。
母は泣いて私をいさめました。
私も、目覚め、パチンコと縁を切ることにしました。
どうやって抜け出したのか‥‥忘れましたが、今思えば、良く抜け出せたものと思う。
麻薬から抜け出すのと同じかもしれません。
それから、子後もが7歳くらいのころ、また、ちょっとパチンコに手を出して、勝った。
そこから、5時になったら、すぐに退社して、パチンコ屋に日参した。
また、家庭がおかしくなった。
家庭も、仕事も失いかけた。
妻が泣いた。
私はパチンコをやめることを決断した。日曜日に、妻に向かって、あのパチンコ店の、何番の台を、ここを狙って打てと指示して、妻を送り出した。
お昼頃、妻はその台を終了させて帰ってきた。それで終わりにした。
後年、パチンコの経営者は韓国人であること、日本を堕落させむしばんでいること、日本人をカモにしていること、日本の警察も、抱き込まれていること…を知った。
何故、日本の警察が・・・
それは戦後の日本に話が昇る。韓国人は、日本軍としてアメリカとたたかったが、戦後、アメリカの同じ占領軍みたいな位置を得て、日本人を襲い、日本人を追い出し、駅前の一等地は日本人から奪い、日本人を集団で襲撃し、略奪し、日本の役所や警察迄権力を伸ばし、その韓国人の横暴に対抗するため、警察は警棒だけしか持てず、アメリカはもて見ぬふりをして、この時から、日本の警察は韓国人に文句が言えなくなり、中国人も同様に、戦勝国民的振る舞いをして、地主の解体と言って、当時の小作人=韓国人に無償で農地を分配し、戦後の日本は朝鮮人、中国人に食い物にされたのです。日本人は自警団を組織し対抗したのですが、銃は持っていません。この、韓国人、中国人の略奪暴行の対策が打てなくなっていました。
その韓国人、中国人対策に、最後の手段として、やくざに頼んで対抗したと言う話もあります。
日本ではそう言う戦後史を教えていないのです。学んでいないのです。
そう言う戦後のに本人略奪の精神がパチンコに流れているのです。
パチンコは、日本を世界一のギャンブル国にした、堕落産業です。日本から撲滅すべきものです。
「2017年パチンコ関連機器市場は大幅な減少。今後も縮小の見込み」
良い方向に向かっていると思います。
日本人は、韓国人に貢ぐパチンコには手を出すべきではない。
韓国人の素性を知りたければ、
韓国が戦勝国面するのはなぜか や、「慰安婦問題を考える」で検索して見てください。
-----------------------------------------------------------
2017年パチンコ関連機器市場は大幅な減少。今後も縮小の見込み
2018年09月18日 06:15
エコノミックニュース
パチンコ業界が日本のエンターテイメント業界で大きな役割を果たしていたことは事実だ。その一方で、裏経済との関わりやその他様々な好ましくない噂も存在していた。2018年からパチンコ業界に強い規制がかけられるようになった。これに関連し業界の様子も大きく様変わりして行くであろう。
11日、矢野経済研究所が2017年度のパチンコ関連機器市場の調査結果を公表している。2017年度のパチンコ関連機器市場は前年度比で85.5%の8574億円で1,452億円の大幅マイナスとなった。
パチンコ関連機器の市場は近年縮小傾向で推移しており、13年度には1兆3097億円市場であったものが16年度は1兆26億円まで縮小し、昨年度17年度にはついに1兆円台を割り8574億円の大幅な縮小となっている。
縮小幅が特に大きいのは今回強い規制の対象となったパチスロ機で、13年度に4774億円であったものが17年度には2434億円まで半減しており、16年度と比べると17年度は68.1%と極めて大きな落ち込みだ。
パチスロ機市場が大幅な縮小となったのは先に言及したとおり、メーカーの自主規制により射幸性を抑制させた5.9号機の稼働状況が著しく低迷したことで、パチンコホール経営企業のパチスロ機への投資が強く抑制されたことによる。パチスロ機のみでなくパチンコ機器は近年製品あたりの販売ロットが急激に低下傾向を示しており、製品によっては単体で黒字を確保できない状況も少なくないようだ。
周辺設備機器はパチンコホールの新規出店やリニューアルが需要の契機となるが17年度においては新規出店件数がわずか149店舗で最低の件数となり、更にはその内で新規設備が導入されない出店が120店舗を占める状況だ。
こういった状況の中、周辺設備機器の市場も縮小傾向で推移している。本年2月の遊技機規則の改定ではパチンコ機に6段階の設定機能が認められた。パチスロ機と同じように設定配分によってホールが任意で出玉を演出できるため、パチンコファンに向けて新たな遊び方を提供できることになる。
この点で新規則のパチンコ機が既存のパチンコ機よりも客を引き込むチャンスにもなり得る可能性と言われ、これが今後、新台販売機の主役となることができれば、パチンコ機器関連市場の復活の可能性も高いと言われている。(編集担当:久保田雄城)