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自動翻訳イヤホン、日英中に対応 情通機構
母国語で会話可能
- 2017/12/18 12:00
- 情報元
- 日本経済新聞 電子版
総務省所管の情報通信研究機構は英語と中国語、日本語の会話を自動で翻訳するイヤホンを開発した。イヤホンを付けた人同士で会話すると、人工知能（ＡＩ）でそれぞれの母国語に訳した内容がイヤホンから聞こえる。翻訳技術などを企業などに提供して実用化を目指す。
イヤホンはマイクを兼ねており、スマートフォン（スマホ）と無線でつながる。発話者のマイクで声を拾い、スマホを通じて文字データにしてサーバーに送る。ＡＩ技術の「深層学習」で相手の母国語に翻訳し、そのイヤホンに音声を流す。日英中の３カ国語に対応しており、３人以上が母国語で話すだけで自然な会話ができる。話し終えてから約２秒後に聞こえる。
従来は翻訳ソフトの精度が低かった。情通機構は深層学習を導入し、翻訳精度を従来の６～７割から９割前後に高めて日常会話に問題ない程度にした。英語能力テストの「ＴＯＥＩＣ」で800点以上の水準に達したという。
国際的にＡＩを活用した翻訳ソフトの開発は盛んだが、日本語の翻訳は難しい。情通機構の技術が代表的なソフトとして企業に採用されており、ＮＥＣや富士通が小型の翻訳端末の開発を進めている。米グーグルは翻訳機として使えるイヤホンを米国で販売しているが、日本での販売時期は未定だ。
矢野経済研究所によると、2017年度の通訳・翻訳の市場規模は2900億円の見込み。翻訳機能を搭載したイヤホンは容易に外国人と意思疎通できる商品として市場がさらに大きく広がる可能性がある。政府は東京五輪・パラリンピックを開く20年までに高精度の同時通訳システムの実用化を目指している。