明日は今年初めての試合です！・・・・調子は良さそうですが・・・この緊張感がたまりません・・・左手首を痛めておりますが・・何とかなるでしょう！！
１，２年くらい前から、涙腺が緩くなりました・・・・被災地の映像で涙・・・ちょっとした感動的な映像で涙・・・読書しながら涙・・・はては、ＴＶドラマ「おひさま」でも涙が出てしまう・・・変なオヤジです！
ＬＺ・テルモ・ロドリゲス２００７
スペインの赤・・・１，５Ｋ・・・・安ウマワイン。スペインはお手頃ワインが多いんです！高級なのは６０Ｋ，８０Ｋするやつもありますが、５Ｋも出せば素晴らしいワインが見つかります。明後日の持ち寄りワイン会には、１１Ｋのスペインワインを持ち込みます。
田中氏のブログ・・・http://www.the-journal.jp/contents/kokkai/
田中氏はかなり小沢氏に肩入れしているようで・・・ま、菅さんには期待はできんよね！！
小生の好きなグルメライター（？）友里氏が、ブログで原発の解説をしています・・・わかりやすいよ！
僭越ながら、P様、これは一種の事件です！
今回の田中さんのエントリーの中身が、あまりに酷すぎます。
これは本当に酷い・・・。
素人目にも田中さんは事実誤認が甚だしいし、まずは結論（何が何でも小沢さん支持）ありき的で粗が目立つ。
総じて古い議論、俗説の類や「噂」に囚われている。
見解の相違の範疇ならば許されても、事実誤認は不用意にミスリードを産出しますので、絶対に見逃せません（って、まあ、私がここでむきになる必要性は全くないのですが（笑））！
というわけで、本日はこれまで以上にエラソーに薀蓄垂れますことをご容赦下さいませ。
＞日本（橋本龍太郎）は緊縮財政に踏み切り、アメリカが予想した通り大不況になった。
＞アメリカの懸念通り、混乱は不動産業界にとどまらず日本の全産業に波及し、経済大国を誇ってきた日本はあっという間に「失われた時代」に突入した。
★（初っ端から辛辣ですが、）嘘です！
景気は需給バランスが崩れて変動するのですが、講学上不況（Depression≠デフレ（Deflation）＝物価が下がり続け通貨価値が上がること）とは「需要（買いたいマインド）が供給（売りたいマインド）を下回っている状態」をいいます。
経済成長は、時間軸で見ると、1～2年程度の景気変動を対象とするのか、10年スパンでの経済成長力（GDP成長）を対象とするのか、と2つに分けられます。
そして、前者のような景気変動は「需要」で決まり、後者のような長期的な経済は「供給」で決まります。
例えば、1日に最大100斤の食パンを生産することのできる工場（供給能力）の繁閑は、100斤までの範囲でどれだけ注文を依頼する人が来るのか（これが需要）によって決まります。
では、このパン工場の長期的な生産の変化はどうなるでしょうか。
供給力が変わらなければ、単に100斤の範囲で変動するだけです。
従いまして、長期的な生産水準を増やすには、設備（投資）や人員（労働力）を増強して生産の上限を引き上げる必要があるわけですね。
すなわち、短期的な景気は「需要」で決まるのだから「需要」を喚起し、長期的な経済成長力は「供給」で決まるのだから「供給」を喚起する必要があるわけです。
繰り返しますが、端的に申せば、不況とは「需要不足」であるといえます。
そこで、供給能力に見合う需要を埋めればよい、それは政府日銀の財政金融政策でなすべきだとの見解があります。
投資した設備や労働力が需要不足で使われないのだから、政府が自ら消費や投資を増やし、また日銀が金利を下げて投資を促し、需要を創出すればよい、というわけです。
現在の菅政権の「第3の道」、旧来の自民党政権の公共事業やバラマキ政策、エコポイント、子ども手当、90年代以降断続的になされている超低金利政策などはこれに当たります。
が、現在未だに不況を脱することができません。
橋本さんは緊縮財政に踏み切ったが不況に陥らせ、同じように緊縮財政に踏み切った小泉さんは一時的に景気が回復させました。
何故でしょう。
財政金融政策と長期的な経済成長力との相関関係は非常に低いからです。
これらの政策が長期的な不況脱出策として適わないからです。
これらの政策はすべて講学上短期的な景気変動としての好況を促す景気刺激策にすぎないからです。
結局、長期的な不況である「失われた時代」を顕在させた原因は、供給サイドを刺激するような政策を充分に打たなかったこと、すなわち経済成長戦略が不十分だったからだと申し上げたいわけです。
小泉さんがいざなぎ景気を凌ぐ景気回復をもたらしたのは、まさしき「声域なき構造改革」を断行したからに他ならないのです。
その構造改革の中核的な政策は、様々な産業分野での規制緩和策でした。
生産サービス供給部門に対する行政からの干渉を可及的に排除することで、新規参入を緩和したり価格設定を自由にしたりして生産性を向上させる、それによって低生産企業は退場してもらい高生産性企業への労働力の移転をスムーズに進めたりして、国全体の経済成長力を高めたわけです。
（ちなみに、（今回の原発事故で顕在した問題のひとつである）旧型の原子炉施設を改設することができなかったのも、経産省（旧通産省）による厳格な規制と独占が許され競争を排除された産業構造とにあるわけです。
また、国際的に見て電力料金が高価なのもそのせい。
これを機会にとりあえず「電力自由化」を推進してほしいと切に願ってはいるのですが・・・いっそのこと大前研一さんを新東電のCEOに迎えてみてはと密かに願っています。）
確かに社会的経済的弱者に対するセーフティーネットが不十分だったり公務員制度改革などほとんど手付かずだったりと影の部分も存在しましたが、こと経済成長にクローズアップした場合、小泉さんが推進したような構造改革以上の成長戦略は講学上も沿革上も存在しません。
従いまして、田中さんのおっしゃる橋本さんの緊縮財政政策が起点となり我が国の大不況が始まったというような言説は、全くの見当違いだと申し上げます。
田中さんが米国にいらっしゃった頃の米国FRB（連邦準備制度理事会）議長は、「金融マエストロ」と呼ばれたアラン・グリーンスパン（在任期間は87年から2006年までと実に19年間も米国の金融政策の要でした。）でしたが、彼はその著書である「波乱の時代」で、「米国の住宅バブルを形成した原因は、我が政策である金融緩和にあった」とその非をお認めになりました。
また、サブプライムローン、証券化問題を見逃した点を強く悔やんでおられます。
田中さんのご伝聞によれば、米国の学者や政治家が我が国のバブル崩壊を呆れ橋本さんの緊縮財政政策を嘆いたとのことですが、今となっては「（それらの反応は）一体全体何だったのでしょうか」と笑わせて下さいませ（笑）。
なお、ここまで我が国の不況が断続した原因をあえて申せば、バブル時代に過剰投資と過剰債務が形成されたわけですが、各企業産業がそれらを削減することに費やした（いわゆるリストラ）のが90年代後半から00年代前半だったのであり生産性を向上させることができなかった上に、米国のようにIT産業のような新たなリーディングインダストリーが育たなかった、そのような供給サイドを促すような政策を打たなかったことです。
＞国債を持っているのは国民で、国民にとって国債は孫子の代まで収入を保障される資産
＞官僚は「孫子の代までツケを残す」というレトリックで危機を煽ってきた。増税したいがためのレトリックである。
★「国債を持っているのは国民で、国民にとって国債は孫子の代まで収入を保障される資産」―それが適うのは財政が健全、すなわちファイナンスが可能な状態ならば、です。
これって、財政に余裕のある（本当はないのですが・・・）90年代までの方便でして今となっては全く通用しないレトリックです。
繰り返しになりますが、もう余裕がないし、そんな悠長なことを吐く段階にはもうない。
10年度の個人向け国債の発行額が03年以降最低となりました。
国民個人個人も「危機」を感じ始めたのかもしれません。
さらには、安定志向で預貯金大好きな国民性は、もう存在しません。
今や、預貯金よりもリスク資産や消費が大好きだといわれた米国国民よりも家計貯蓄率が低いのです（http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/4520.html 図は08年までですが、09年以降米国が我が国を上回っています）。
主な原因は、①不況で賃金が低下しているにもかかわらず固定費など支出が抑えられないので預貯金に回すおカネがないこと、②超高齢社会下では自ずと預貯金は減らざるを得ないこと、これら2つでしょう。
極めつけは、超低金利でインカムゲイン（利息収入）が減少しています。
そんなこんなで、金融機関を通じて間接的に国債に投資「させられている」我が国民ですが、それに対して田中さんのように有難く資産感覚を有する方など少なくとも私の周辺には全くおりません（むしろ「ありがた迷惑」だと思っています。）！
なるほど、官僚、特に財務官僚は増税したいでしょう。
自らファイナンスすることが可能だからです。
もっとも、赤字国債もこの点は同様ですよ、従前通り未達なく消化さえしていれば・・・。
「おカネに色はついていない」からです。
本質的な問題はそういうことではなく、官僚はすでにこれ以上の赤字国債発行が危険であることを分かっている、ということです。
彼らは官僚の本質である変化の拒否と自己増殖作用とをどこまでもを貫く「官僚バカ」ではあるが、リスクを理解しない「バカな官僚」ではない。
繰り返しますが、我が国の借金体質は財政を破綻という極限に向かわせてしまいました、ハイパーインフレにしてチャラにするのかそれとも一旦破綻させるのかの二者選択しかないのに等しい状態にまで・・・。
増税は、要するに現役世代が身銭を切る作用です。
「自分のケツは自分で拭けよ」というわけです。
田中さんのおっしゃり様（いわゆる官僚のレトリックとやらへの批判）は、バブル崩壊後税収が漸進的な減少傾向となり国債発行額を年々増加させた90年代には正しくとも、累積政府債務がGDPの約2倍にまで膨張して制御不能に陥りしかも未曾有の震災で税収減が見込まれる現在では、すでに見当違いかつ時代遅れであると思います。
なお、不況、潜在的財政危機の折震災復興に向けてその財源として増税、国債いずれをメインとするのかという問題は、今後原発を捨てるのか（そうするならば、産業構造上電力需要の多い製造業の比重をサービス業へと転換する必要に迫られます。我が国の「産業の空洞化」を甘受せざるを得なくなるということです。）それとも原発を推進するのかという電力生産手段の選択問題を解答するほどの大難問だと思いますので、じれったいわけですが少々時間を要するのだと思います。
＞ところが緊縮財政路線は税収を減らす効果を生み、財政収支はますます悪化した。
＞弱者は全く恩恵を実感できず、格差は開くばかりで、弱者はしたたり落ちるのを待てなくなった。
＞それが０９年の政権交代につながる。
★一部のマスコミや評論家らは、「不況も格差も財政悪化もなにもかも小泉竹中ついでにホリエモン（笑）がすべて悪いのだ！」と叫んでいれば飯が食えた時期が長らく続きました。
しかしながら、（良い機会ですので、）それらは既得権益にしがみつき恋々とする連中がでっち上げた単なる情動論であり全く根拠が希薄な愚論であることをここでお示し致します。
まず、「不況」についてですが、そもそも小泉政権時代と重なる01年から06年まで我が国が「いざなぎ景気（65年から70年まで）」を超える長期の景気回復を実現した事実を、頭から失念していらっしゃるのかもしくはしらばっくれておられるのかいずれからしい・・・。
小泉政権下我が国で戦後初めて公共事業費を意図的にしかも大幅にカットしました。
その結果どうなったのか。
結論は、順調に成長したのです（http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/4400.html）。
小泉政権以前の3年間の実質GDP成長率の平均が0.9％、名目で－0.6％であったのに対し、公共事業費を毎年5％（4,400億円）ずつ減らしていた02年から06年までの平均成長率が実質で1.9％、名目で0.7％でした。
つまり、小泉政権下での我が国の経済は久しぶりの成長を謳歌したのでした（小泉政権時代の前後が、名実ともにあるいは名目または実質がマイナスであることを上記図にてご確認下さい。）。
90年代の不況対策の目玉が巨額の公共事業費の歳出であったわけですが、小泉政権下不況の切り札のはずであった公共事業費を漸進的に削減しても、経済は順調に成長することができた、それが真実です。
以上のことから得られる教訓は、今後確実に深まるであろう国難にあっては、益々公共事業中心の景気対策や成長路線は有効ではないということでしょう。
次に、「格差」についてですが、国際的に格差を表す一般的な指標が、『ジニ係数』です（http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/4667.html）。
ひとりがすべての富を独占している場合が１、逆に完全に平等な社会を０、として社会的格差を産出します。
上記図が示す通り、我が国の格差が決定的に拡大したのは、97年の金融危機から小泉政権誕生前夜までだとご理解いただけるかと存じます。
これを見てもなお「小泉が悪い！」と言う奴は、◎丸円もしくは●○と評するより他ないでしょうね（笑）。
とは申しましても、90年代以降我が国の格差が拡大したことも事実です。
その原因は、イノベーション（技術革新）とグローバル経済。
イノベーションで労働生産性が向上し高コスト体質が改善され（ちなみに、低生産性で高コスト体質の公務員の給与体系がこの国難でドスンと崩れるのだろうと思います。）、グローバル経済でさらに安価な労働力が新興国で求められ国内労働者との所得と平準化される運命となります。
それに伴い、国内では非正規雇用を増やさざるを得ず、もし非正規雇用を法律で禁止するようなことにならば、企業は非正規に代わってアルバイトや請負を増やすだけのことだと思います。
つまり、管理部門がスリム化し、中間管理層が減り、組織の構造がごく少数の上と大多数の下だけの2段階層に集約される傾向となるわけです。
これは、我が国に限らず世界的な構造問題だと理解したほうがよいと思います。
それらによって、我が国に限らず先進各国で所得格差が拡大しましたし（http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/4660.html）、今後もその傾向は変わらないと予想されます。
そして、先進各国比較では、我が国の所得格差は中程度である、世界的に格差社会であるというのは言い過ぎだ、ということも忘れてはならないでしょう。
なお、所得「格差」との関連で、「小泉が若者から職を奪ったのだ！」という向きもあるようですが、これも全くの嘘です（http://www.stat.go.jp/data/nenkan/pdf/z16-1.pdf）。
02年から06年までの完全失業率は下がり続け、有効求人倍率は上昇しています。
最後に、「財政」についてですが（http://www.mof.go.jp/zaisei/con_02_g02.html）、小泉政権下（平成13年から18年まで）「歳出」は横ばいむしろ微減少、「税収」は平成元年のバブル崩壊後初めて持続的な上昇傾向に転じていることが上記図から見て取れるはずです。
小泉時代に緊縮財政路線下で税収の増加を実現したことは火を見るより明らかであるにもかかわらず何をもって税収が減ったそして財政を悪化させたというのか・・・ましてや国債発行も抑えられました・・・03年からは株価が上昇し始め、我が国に海外から資金が流入し始め03年度、04年度は資本収支がプラスに転じます・・・何をもって財政収支がますます悪化したというのかよく分かりません（笑）。
田中さんのように格差拡大やデフレ・不況などを小泉改革と無理やりリンクさせる論調のゴマカシや嘘に、皆さん、もうそろそろお気づきになって欲しいものです。
そして、田中さんのおっしゃるようなゴマカシた嘘の論調がリードして政権交代がなされたというのならば、あの時期あれほどの不幸はなかったと後世で語られることになるだろうと確実に思います。
その上で、小泉改革の何が良くて何が悪かったのかを再度吟味議論することをもって今後の我が国の国是とすべきだと思います。
＞子供手当のように恒常的に分配すれば政策減税と同様の効果がいずれ出てくる。
★詭弁も甚だしい。
まさに民主党の屁理屈そのものですよ、これは。
まずいわゆる「子ども手当」法は、年度毎に採決される時限立法という特別法だから恒常性はありません。
次に仮に恒常的な法律になったとしても、減税と同様の効果はありません。
なぜならば、その財源は常態化した税収不足を補うための赤字国債であるところ、赤字国債は歳入の先食いに過ぎず、その分将来世代（子孫の世代）が増税で負担を強いられる運命にあるからです（ハァため息。。。「リカードの中立命題」）。
＞そうしたことに対応できるのは、かつて「日本改造計画」を書いた小沢一郎氏しか見当たらない。
＞菅総理が後世の評価に耐えられる政治家になろうとするならば小沢氏に後事を託すことである。
＞それが最大の震災復興策になる。
★はて、田中さんって一体・・・小泉改革をご支持なのかな？？？。
ちなみに、（ご存知かもしれませんが、）小沢さんの秀作『日本改造計画』のゴーストライターは、当時の大蔵省官僚とあの「竹中平蔵」現慶応大学教授と伝え聞いております（笑）。
そんなことはどうでもよいとして、ご存知の通り『日本改造計画』の中身は、できる限り歳入歳出を抑える「小さな政府」を志向し時代錯誤の各種制度を刷新改変する「構造改革」路線、すなわち田中さんの忌み嫌う（と思しき）小泉政権下の基本政策である「聖域なき構造改革」路線と同心円上にあり先取りしています。
で、現在の小沢さんは・・・ご存知の通り、何をやりたいのかよく分かりません（笑）。
確かなのか、田中さんご待望の『日本改造計画』時代の小沢さんはもういらっしゃらない・・・ン?もしや田中さんって小沢さんの政策路線について実はよくご存じないのにもかかわらず小沢さんを今そこにある危機に立ち向かうべき背水の陣の将として祭り上げようとなさっておられるのではないのか？？？・・・との疑念が今回のエントリーを拝読致しまして益々深まりました、残念ながら。。。
さらに辛辣な物言いを許されるならば、小沢さんは政局の読みを見違い続ける間に歌（政策）を忘れたカナリアにように成り果てたのではないのかと思います。
未だに検察やマスコミその他の既存権力との諍いが絶えないのもその顕れなのではないのかと・・・。
あえてその政策を探れば、どちらかといえば菅さん（菅さんはTPP推進などよりリベラル色が強まっている）よりも社民的、時代錯誤も甚だしい農家への戸別保障などのような師匠である角栄さん時代（パイ拡大時代の終盤）のバラマキ路線へと回帰したかのよう・・・。
まさに国難に瀕した現在だからこそ、為政者たるものはとにもかくにも明快な主義主張を発信してほしい（「発信してますよ、09年のマニフェストです。」とおっしゃるならば、この国難に適いませんので取り下げましょう（笑）と申し上げるより他ない。）。
そもそも「死に体」の菅政権は論外（笑）として、だからといって今の小沢さんに何を期待できるのかと・・・。
そうであるにもかかわらず、なぜ田中良紹さんは小沢さんに御執心でいらっしゃるのか、本心内心動機はどこにあるのか・・・疑念が募るばかりです。。。
ところで、4月2日の東京ローカル番組であるテレ東「田勢康弘の週刊ニュース新書」に出演された「団塊世代」の名付け親である作家の境屋太一さんが、日本再生のための「復興庁」を新設してその長官に「小泉純一郎」さんを招聘すべきだとおっしゃったのには、良くも悪くも非常に驚きました・・・現在の国会議員の中に適任者が全くいないとの評価は、あまりに我が国にとって不幸の限りです。。。
被災現地からの便りによると、とにかく被災者に最も必要なのは「仕事」なのだそうです。
被災者の多くは、東北から「仕事」がなくなってしまうことを懼れているそうです。
これを機に製造業の生産拠点が海外へ移転してしまうかもしれない。
懼れていた「産業の空洞化」が加速する虞があるわけです。
これが「復興」を急ぐ必要がある所以ではありますが、その財源問題を慎重に解決するのと相俟って居住地も含めた東北地方の産業構造の転換を余儀なく受け入れざるを得ないのかもしれませんね・・・本当にお気の毒です。
とまあ、P様のニュートラルなご寛容さに甘えてコメント欄を拝借していろいろ述懐させていただいてはいるものの、「エラソーになんだお前は！10年もすれば、イヤ明日にでも、お前の物言いも古臭いとか間違ってるとかいろんな連中から指摘されるんだよ！」との心の声に毎度怯える始末・・・常日頃から「自信過剰」と「思い込み」は避けたいものだと肝に銘じている次第です。。。
失礼致しました。
崩れました。
でも、小泉さんを完全には容認できません
ま、破たん状態・・・どこかで、切り捨ては仕方ないのでしょうか？？
明日の試合を前に、素晴らしい教授をいただきました。感謝いたします。
さて、ドイツの気象機関が我が国の気象庁などのデータに基づいて予想し、連日放射性物質の拡散する様子を公開しています（http://www.dwd.de/）。
例えば、これhttp://userdisk.webry.biglobe.ne.jp/004/941/35/N000/000/000/130190444457516102662_Sonderbericht__Bild3%2CtemplateId%3Dposter%2Cproperty%3Dposter.png
本来ならば我が国のマスコミが天気予報上でやるべきことなのでしょうが・・・それにしても、なんとも不気味です。。。
試合の前夜に物騒なコメントで失礼致しました。。。
今日は急いで福岡に戻り、佐賀まで通夜にいってきました。
試合どうでしたか？
福岡に前あったブンガという、フレンチの店が、佐賀に移転してました。
お薦めです。ワインは運転でしたのでのんでません。
「百万回生きた猫」なんて家で何回となく泣きながら読んで涙が枯れてからでなくては子ども達の前で読めません。先日はチェルノブイリを経験した女性演奏家の歌を聞き、大泣きしてしまいました。
ずっと子どもに関わるボランティアをしてきたので、今度の大震災の中で傷ついている子ども達の心のこれからが心配で、何かできないかなあと考えています。