昨夜は酒の会でした・・・おじさんばかり、１４名が集合・・・
美味しい料理とお酒に舌鼓を打ちました・・・・いやー、美味かったなあ！！
小松菜のお浸し
鰆の酢もの・・・・小生の好きな千鳥酢だあ！！
つくねの椀もの・・・ねっとりしっとりのつくね！！美味！！
鮑の水貝風・・・八方ダシ？？・・・唸りました！！
鮪、赤貝（大村湾）、ミズイカ
北海道の料理らしい・・・・ベーコンとジャガイモの煮込み！
アマダイの西京焼き？甘く煮たシイタケと酢牛蒡
長芋、自然薯の雲丹乗せ
小生の大好きな煮蛸・・・嬉しいね！
締めの枝豆ごはん・・・・ご飯の炊き方に一工夫あり・・・（内緒だよ）
・・・・と素晴らしい夜でした・・・辛かった風邪も吹き飛びました！！
話は変わって・・・・辛口グルメライターのＴ里さんのブログです！
今の政治について、小生と同じような発想をしています！！
＞復興利権にあやかりたい自民党と、力量不足を自覚して責任を分散したい民主党の思惑が一致しての大連立でしょうが、大マスコミがこのようなインチキを指摘しない最大の理由はとにかく≪小沢の復活だけは阻止する≫という共通認識以外の何物でもないでしょう。
＞復活してしまったら、自分たち（仙谷さんや岡田さん）が逆に抹殺されてしまうという恐れと、記者クラブを撤廃されるのではないかという大マスコミの思惑が一致しての亡国行為であります。
＞自民党も小沢抜きなら民主はチョロいと思っているのでしょう。
★毎度揚げ足を取るようで心苦しいのですが・・・大連立に対する各利害関係者の思惑などはともかく、友里さんの大手マスコミに対する大括りの現状認識には相当な誤りがあります（彼の過去の原発関連エントリーの内容についてもいろいろ申し上げたいことはありますが、ここでは割愛いたします）。
ブログをご開設になっている以上、その公共性をご考慮なさらないと大恥大汗をおかきになるという典型例だと思います（名誉毀損事件で大汗をおかきになっているはずなのですが・・・。もっとも、彼のグルメ記事を不肖轍は非常に参考にさせていただいております。）。
以下大連立構想に対する是非につき大手マスコミ（＋東京新聞）の立場をご紹介申し上げます。
●まず、6月7日付『朝日』新聞（→資本関係にあるのが『テレビ朝日』）の社説は、大連立に対して『慎重』の立場。
菅政権のレームダック化を認めつつまず大連立という結論ありきの政局優先のムードに警鐘を鳴らしています。
その上で、いわゆるマニフェストの見直しなど民主党党内での意見調整を優先すべき旨述べています。
＜大連立―何のためにやるのか＞
（引用開始）・・・民主党はいま、政権をとったものの運営に行き詰まり、党内の対立も深刻化している。
国会で何らかの事態打開の方策が必要なことは、だれの目にも明らかだ。だから世論調査でも大連立容認が増えている。
しかし、直ちに大連立というのはちょっと待ってほしい。
民主、自民両党は総選挙で政権をかけて戦った。それが一緒になったのでは、多くの小選挙区で、政権に批判的な票は行き場を失いかねない。・・・（引用終了）
http://www.asahi.com/paper/editorial20110607.html#Edit1
●次に、6月7日付『産経』新聞（→資本関係にあるのが『フジテレビ』）の主張は、なんと上記『朝日』と同じ論調（（憲法改正や国旗国歌問題など）対立軸が全く正反対なんですけどね・・・。）。
今回持ち上がった大連立は、まさしく「談合」だと切って捨てます。
普段コンサバ自民党を応援する立場の産経が、現在の自民党の政局へ前のめりの態度に猛省を求める始末・・・。
ちなみに『産経』は、友里さんご懸念の「インチキ」（自民の利権漁りの件など二大政党の目先の思惑の一致）についても触れております・・・。
＜大連立構想 基本政策抜きなら談合だ＞
（引用開始）・・・政策抜きの大連立構想は、共に閣僚ポストを得て、復興事業を仕切りたいという思惑や利害の一致を優先させているとしかみられまい。それでは「談合」と呼ぶしかない。
・・・谷垣禎一・自民党総裁は１日の党首討論で「菅首相が辞めれば、党派を超えて団結する道はいくらでもできる」と、民主党との協力は可能だとの見解を強調した。
これも、基本政策を曖昧にしたままにしている民主党政権の本質的な問題を見据えていない。自民党が政権に参加しても、重要政策の実現は望めまい。・・・（引用終了）
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/110607/plc11060703000004-n1.htm
●次に、6月7日付『毎日』新聞（→友好関係にあるのが『TBS』）の社説は、「閣外協力や、期限つき大連立も復興を進めるひとつの方法だろう。」と軽く触れるに留まります。
普段から社としての立場をあまり明確にしない『毎日』らしい論調であります（笑）。
＜首相夏までに退陣 後継体制の議論も急げ＞
（引用開始）・・・私たちはかねて、与野党が総力を挙げ速やかな復興・復旧に取り組むよう求めてきた。
被災地の事情から衆院解散は当分困難であり、内閣不信任決議案が可決されれば政権は退陣を迫られる状況が当面続く。
閣外協力や、期限つき大連立も復興を進めるひとつの方法だろう。
だが、ハードルがかなり高いことも事実だ。
自民は首相の月内退陣を協力の大前提としている。
肝心の誰が次の首相になるかはもちろん、期間限定とはいえ社会保障・税制改革や予算編成の位置づけをどうするかも大きな問題だ。
実効ある協力体制を柔軟に検討してほしい。・・・（引用終了）
http://mainichi.jp/select/opinion/editorial/archive/news/20110607ddm005070116000c.html
●次に、6月7日付『日本経済』新聞（→資本関係にあるのが『テレビ東京』）の社説は・・・良く言えば、中道です（笑）。
よくいる偏差値の高い優等生に小論文を書かせるとこうなるという見本のようです。
具体的な提言もなく全く面白くありません。
＜大連立協議は政策合意の中身が重要だ＞
（引用開始）・・・民主、自民両党の連携には、菅首相の退陣時期や重要政策の扱い、協力の期限となる次期衆院選をいつに設定するかなど多くのハードルが存在する。
協力のあり方も、政策ごとの部分連合や期限付きの大連立などいくつかの選択肢がある。
与野党がいつまでも対立を続けていては、日本の政治への国内外の視線は厳しさを増すばかりだ。
大事なのはどういう政策を実現していくかという中身である。
新たな政策調整の枠組みを早く構築してほしい。（引用終了）
http://www.nikkei.com/news/editorial/article/g=96958A96889DE0EBEBE0E7E6E6E2E2E5E2E4E0E2E3E38297EAE2E2E2;n=96948D819A938D96E38D8D8D8D8D
●そして、先の大連立構想の仕掛け人・渡邉恒雄氏が会長をお務めになる『読売』新聞（→資本関係にあるのが『日本テレビ』）は6月7日付社説にて、当然（笑）「大連立なくば国滅ぶ」の立場。
「期限付きの救国内閣」への準備を急ぐよう促します。
＜大連立構想 救国内閣へ環境整備を急げ＞
（引用開始）大連立による期限付きの救国内閣の実現に向けて、与野党は準備を急がなければならない。
民主、自民両党の幹事長が、大連立を目指す考えで足並みをそろえた。
菅首相の退陣表明によって、与野党連携の障害がなくなったためだ。
・・・与党・民主党が大幅に譲歩すべきだ。
政策面では、子ども手当、農家の戸別所得補償など、バラマキ政策を撤回し、政権公約を抜本的に見直すことが欠かせない。
官僚を排除するだけの「政治主導」を改め、官僚を使いこなす体制を作ることも大切だ。
事務次官会議を復活させ、政府と被災地の自治体とのパイプを再構築することも急ぐ必要がある。
・・・第２次補正予算の編成は、財源問題が絡むだけに、より本格的な与野党協議が要る。
「死に体」の菅首相が、ずるずると政権を運営することがあってはならない。（引用終了）
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20110606-OYT1T01287.htm
●ちなみに、発行部数から申せば日本経済新聞、産経新聞を上回る第4位の全国紙と見なすこともできる東京ローカルマスコミの雄『東京新聞』（→資本関係にあるのが『東京MXテレビ』）、6月7日付社説にて、大反対の立場を鮮明にします。
普段憲法9条改正大反対の立場からすると、戦時下における「大政翼賛会」を想起させる大連立構想は絶対に許さない立場なのでしょう。
＜大連立構想 失政への猛省が足りぬ＞
（引用開始）・・・民主党が今すべきことは、混乱の原因となっている菅首相の退陣時期を明確にし、菅首相がどこまで案件を処理するのかという「政権工程表」を明示することだ。
・・・自民党も国民の利益を第一に、協力すべきことには進んで協力すべきだ。
大連立でなければ物事が進まないというのではおかしい。
・・・大連立の「大」は、大政翼賛会の「大」に通じる。
民主、自民が連立すれば衆院議席の九割近く、参院議席の八割近くを占める。
一時的だとしても、批判や少数意見が封じられるのは望ましくない。（引用終了）
http://www.tokyo-np.co.jp/article/column/editorial/CK2011060702000063.html
したがいまして、友里さんのような「今後オザワンが復権したら俺たちの電波利権の牙城である『記者クラブ』が解体されかねない→自民、民主ともにオザワンの復権は望んでいないだろう→自民と民主が一時的とはいえ大連立を組めばオザワン外しが完成する→よっしゃ！マスコミ上げて大連立が実現する方向にどうにかミスリードしよう」という連想ゲームは穿ち過ぎだと思います。
ご存知の通り、今悪い意味でホットな電力業界などと同様マスコミ業界が再編されることを望まれるほど「バカなマスコミ（人）」は多いわけですが、個別の「マスコミバカ」を正当に評価することも必要です。
我々のような情報弱者にとっての最終的な寄る辺となるのは、なんだかんだいっても各種メディアからの情報であり、本来ならば第4の権力として時の権力の監視機能を期待される立場なのですから。
なお、不肖轍の「大連立」に対する意見は、貴ブログ12月6日付エントリーにて以下のようにコメント申し上げました。
「・・・仮に大連立すなわち「政治経済が混迷を極めてそれを打破すべく左右両極に分かれる第一党と第二党が超党派で政権を担う状態」を形成すべきだったとすればいつだったのかを問われれば、1973年から続いた安定成長期が終わった1992年から1993年前後の頃だったと思います。
その当時今後労働力人口が減少することも、一人当たりの労働力によって支える高齢者人口の急速な増加も予見しえた事情であり、またこの予見事情からこれまでの成長路線の上り坂政策が今後通用しなくなることも予見しえたはずです。
そうであるならば、中期的に訪れ長期的には常態化するであろういわば成熟した下りの坂道用の経済政策、社会保障政策を『超党派で』打ち出す必要があったはずです。
★まさにその当時大連立で政局を安定させるべき契機は十分に存在したわけです★。
それにもかかわらず漫然と現在まで党利党略に明け暮れ、現在も一過性の個別具体的な情動に流されるような場当たり的な政策しか打ち出し実行することができないわけです。
・・・ところで、大連立は政治経済の劇的な混迷を平時の状態に回復させるための対処療法にすぎません。
大連立を常態化すると新たな混迷をもたらすことは歴史が証明するところだからです。
そこで、★平時に戻す作業の道筋が立てば程なく大連立を解消すべき★なのですが・・・」
今回の大震災で旧来我が国が抱える難題――経済復興、財政健全化――を前倒しで解決すべき事態となりました。
その上、地震、津波、そして原発事故の被災、被害者の救済という短期的な難題を早急に解決すべきなのです。
後者の問題（被災、被害者の救済）を解決するのに、特段のイデオロギーの対立が必要なのでしょうか。
確かに、前者の難題を完全に切り離して後者の問題を解決しうるものではない。
震災からの復興を考える上では、新たな我が国のあり方を模索する必要がありますから。
しかしながら、もうあれから3ヶ月、もうすぐ暑い夏がやってきます。
世界からの善意である義援金の給付問題さえ未だ解決させることができない政治の実態をどう見るのか・・・我々恵まれたものらが政治を稚拙に穿ちすぎている場合ではないと思うのです。
被災、被害者に必要なものは、とりあえず「住まい」と「おカネ」ですよ。
そして、内部被曝懸念のある地域の子ども（ら家族）の「移住」ですよ。
これらを解決するのに、平時でもたいして無益むしろ有害な彼ら政治家らのイデオロギーも各政党間の政策のすり合わせも全く必要ないでしょう。
腐敗した魚介類や汚物で沿湾岸部の衛生状態は最悪だと伝え聞きます。
今後伝染病やPTSDなどが懸念されるとのこと・・・。
地元被災、被害者ではないですが、政治家らは皆一週間ほど地元選挙区には帰らず被災地で過ごしてみるのもよいでしょう。
彼らの気持ちも立場も、彼らに本当に必要なモノ・コト・ヒトも、よぉ～～～～くわかるはずです・・・。
とりあえず救国よりも「救済」のための大連立・・・今そこにある危機、耐えに耐え精神的にも肉体的にも限界を迎えつつある被災、被害者の救済のために今「大連立」が必要なのだろうと思います。
このような目的のための大連立ならば、巷間懸念されている復興利権云々や民主党の箱庭抗争などは埒外となるはずですよ。
そして、まさにその解決の「一定のメド」（連立合意書には具体的なメドと署名をお忘れなく！）がついたならば、速やかに大連立を解消し、中長期的なエネルギー政策や震災復興と旧来からの難題（経済復興と財政健全化）解決のために政策論争をビシバシとやってもらいたいものだと思う次第です（とはいえ、中長期的な政策論争開始よりも「日本終了のお知らせ」のほうが早いかもしれませんが。。。）。
失礼致しました。
被害者の住まい、カネ、移住・・・・早く、手を打って欲しいものです！！
ま、男をどん底まで下げたペテン師に早く、辞めてもらわないと・・・