ぼくは“政局”について書きたくない。
ほんとうにウンザリである。
しかし、このぼくも“日本国民”として、“この国で”死ぬまで生きなければならない。
“このこと”は、現在のぼくの“客観条件”では、選択の余地がない。
それと“このブログ”は、ぼくの<日記>でもあるので、“私という現象”のバックグラウンドとして、“くだらないこと(ドーでもよいこと)”もたまには、記録しておかねばならない。
さて、新内閣の“支持率”の世論調査とやらが、大メディアから一斉に発表された。
“大本営発表”である(“大本営発表”という言葉を知らないひとは“オヤジ”に聞いてくれ)
今日の“あらたにす・編集局から“から、3メディアを引用する;
☆ 読売新聞;
本紙の世論調査によると、菅内閣の支持率は64%でした。歴代5位の高さで、上々の滑り出しです。小沢前幹事長と距離を置く議員を活用したのを76%が評価しており、世の人々がいかに小沢氏の振る舞いに眉をしかめていたかわかります。その一方、「小沢氏は今後も強い影響力を持つ」との答えも72%でした。「脱小沢」はよかったが、問題が終わったわけではない、と多くの人々は見ているわけです。有権者は冷静です。(河)
☆ 朝日新聞;
朝日新聞社が実施した全国世論調査で、菅内閣の支持率は60%と、鳩山内閣の最後の支持率17%から急回復しました。民主党は参院選比例区の投票先で39%と、昨年の衆院選直前に衆院選比例区の投票先で40%だったのに迫る勢い。政府・与党は国会延長なしで参院選に入る方向で最終調整に入りました。心配なのは宮崎県都城市に飛び火した口蹄疫(こうていえき)です。屈指の畜産地帯で被害拡大を抑え込めるでしょうか。(市)
☆ 日経新聞;
菅政権の発足を受けて、日本経済新聞社とテレビ東京が緊急世論調査をしたところ、菅内閣の支持率は68%と高い結果が出ました。最大の理由は「小沢一郎前幹事長と距離を置いた」ことにあります。10日付1面の編集委員コラムでは、小沢氏を「悪役」にして人気を得た手法は、抵抗勢力をつくって高支持率を得た小泉純一郎元首相を思い起こさせると書いています。イメージづくりに成功したのは確かでしょう。問題は普天間基地問題をはじめ難問にどう立ち向かうか。まずは郵政改革法案をどう扱うかが焦点です。(つ)
(以上引用)
さてなにが“わかった”か。
まず“数字”である;
読売新聞=64%
朝日新聞=60%
日経新聞=68%
次にこの“数字”に対する、各メディアの“論評”である;
あーあ。
言うことありません。
次ぎの言葉を参照すれば充分です;
☆ 沖縄の米軍普天間飛行場の移設問題で、菅首相が日米合意を踏まえて対応するとしていることについては「評価する」は49%で、「評価しない」26%を上回った。(アサヒコム)
“日本国民の世論”というのは、かくも素晴しいのです。
ぼくも“日本国民”でホントによかった! “沖縄県民”でなくて。
参考までにアサヒコムからもうイッコ引用しよう;
<「新聞読む」91.3%、週平均5.2日 新聞協会調査>アサヒコム2010年6月8日5時0分
日本新聞協会は7日、「2009年全国メディア接触・評価調査」の結果を発表した。
調査は09年10~11月、全国6千人に聞き、有効回答率は61.4%だった。このうち、91.3%が「新聞を読む」と答え、1週間の平均接触日数は5.2日だった。いずれも07年の前回調査から大きな変化はなかった。
新聞は「地域や地元の事がよく分かる」は52.6%、「情報源として欠かせない」は50.2%だった。同協会は「新聞離れが指摘されるなか、新聞が以前と変わらず、日常生活に欠かせないメディアであることが確認された」と話す。
“新聞”も“テレビ”もとっくに死んでいるのにね。