今朝はこ曇り空、今にも降りそうな気配です。 庭のゴミを焼き・・・、トマトに「ネット」を設置しました。 雨が降りだすとこの作業はできないのです。
まだ青いトマトですが？ 学習の出来ないカラスや、ハクビシン達に味合わせたら最後なんです？ 彼等が目をつける前に「予防線」を張らなくちゃーいけません。
「定額減税・スタート」です。 ６月分から、＠1人あたり「4万円」の税負担を減らす定額減税が始まります。 （給与などにかかっている「所得税3万円」と、「住民税1万円」の計4万円が減税されて手取りが増えます） 納税者本人と配偶者など扶養家族を対象とし、夫婦と子供2人の4人世帯の減税額は「計16万円」です。 但し、・・・「6月分」の給与や、賞与で引き切れなかった減税額は、7月以降に繰り越されます！ 「年内に減税」しきれない場合は、今夏以降に「自治体」から給付金が支給されます。 （年収2000万円超（合計所得1805万円超）の高所得者や、海外に住む扶養家族は対象外です） （毎日）
天気予報です。 28日から29日、本州付近を前線が南下し、南から暖かく湿った空気が流れ込む見込みです。 たとえ、台風が持ち込むような熱帯育ちの暖かく湿った空気が流れ込むことがなくても、「前線の北側」には、比較的冷たい空気が流れ込むこともあり、前線の活動は活発になるでしょう。
「前線の南側」では「台風とは別の低気圧」が発生することで・・・、雨雲が発達しやすくなるのです。 九州から東海では、警報級の大雨になる可能性もあります。 本格的な長雨の季節はまだ先でも、「大雨」に備えておくとよいでしょう。
日本が世界中に輸出！ 「消せるボールペン」です。 日本製文具の人気が海外で高まっている。 「海外」ではボールペンなどの筆記具を中心に、上質な日本製文具の支持が高く、アート制作用やギフト向けも強い。
円安も追い風となっていて、成長余力の大きい海外市場を広げようと大手各社が注力しています。 （観光市場のインバウンド（訪日客）のおみやげ需要を取り込む動きも増えている、全世界販売は「４４億本」） （産経）
さて・海に囲まれた日本も「温暖化」です。 土佐の同級生のスーパで「美味しい米は仁井田米・にこまる」だと言ったら・・・違う！・・・私は「北海道」の美味しい「米」を食っている？ でした。 以前・「杉や檜」は「北海道」では見られなかったですが、今では北上して「北海道の南部」あたりで見られます。 いわんや、コメが取れるなんて？ （本州では柑橘類が、最後ですかね？）
遺伝屋さんブログでも「魚」で、南方系の鯛などの魚類が「東北」で獲れだした・・・とあります。 土佐の浦の内・名物の「伊勢海老」も・・・東北の海で獲れたとか？
浦ノ内湾（土佐市、須崎市）湾口部にある「天皇州」の「アサリ漁」復活に向けた取り組みが岐路に立っている。魚の食害から守る「かぶせ網」の効果で順調に回復していた資源は、新型コロナ感染拡大による保全活動の制限と、「赤潮」の発生で激減。運営費に充てる国の交付金も来年度で終了するため、回復事業自体の継続が不透明に。かつて大人気を博した「潮干狩り」スポットは、「将来の展望を描くのが困難な状況」（関係者）となっている。 （高新） （今、アサリは食えないです）
「街のパン屋」は「倒産ラッシュ」！ 「パンの耳」は,「1家族につき1袋まで」のルール。 夕方時点である程度パンが残っている場合、タイムセールを行うのだが、最近は「まだ安くならないの？」と尋ねてくるなど、セール目当ての客が増えた。 そうした厳しいやりくりを迫られているのは、店側も同じだ。
オーブンの電源はこまめに落としているが、電気代は増えるいっぽう。 午後の時間帯はアルバイトの人数を2人から1人に減らしたが、昨年から最低賃金が引き上げられた。 材料費の高騰もすさまじい。・・・一斗缶（約18リットル）の油は以前3800円だったのが8000円に、パン生地に練り込む材料として買うインスタントコーヒーは、1袋1000円から、倍の2200円になった。 （goo/n)
日本くらい「不幸な国」はないです。 「ＦＮＮと産経新聞」の合同世論調査（１８、１９日実施）によると、次の衆院選後の政権として「自民公明を中心とした政権の継続」を望む人が「３９・８％」だったのに対し、「いまの野党を中心とした政権交代」を望む人は「４８・７％」と１０ポイント近く上回った。
「朝日新聞」（１８、１９日実施）も同様の結果で、「読売新聞」（１７～１９日実施）は「自民党中心」と「野党中心」が同じ数字だった。 受け皿になる・強い「野党」が、いないのです。 （１億総・保守党系？）（産経）
「維新の会」は「保守系」（自民亜流）です。 「立憲民主党」の岡田克也幹事長と、大串博志選挙対策委員長は25日、「自身の政治資金パーティーを中止する」と発表した。 ・・・「一夜」にして・開催方針を一転させたのです。
立憲提出のパーティー全面禁止法案と「整合性がとれない」との批判が「党内外」でやまず、「政治改革に熱心でないかのような印象を与えてしまっている。」
「誤解を解くために中止する」です。 （朝日）
もう一つ「不幸」な話！ 「認知症」の患者数が・・・2030年に「523万人」にのぼる見通しとなった。 「高齢者・14%」にあたる、「7人に1人」が認知症患者となる計算です。 最大の課題は「介護人材」の確保で、政策とテクノロジー活用の両面での取り組みが欠かせない。 「仕事と介護」の両立が困難な人が増えると、「家庭が壊れる」のです！ （日経）