「ショーンK」問題から改めて日本の「ニュース番組」を考える

「ショーンK」というテロップを最初に見たときは、てっきり４０１Kとか３Kとかいう話の流れだと思ったが、あっという間に洪水のような情報・話題となり、テレビのコメンテーターの学歴詐称の話だとわかるのに時間はかからなかった。この人は最初に出てきた時から、学歴じゃなくて、解説やコメント自体が詐称だと思った。それくらいどこかの新聞記事のまとめや別のテレビコメンテーターの話の盗用みたいなものだった。それをいまごろ学歴詐称と言って大問題にしたり、さらに大問題としてとりあげて視聴率まで稼ぐのはおかしい。TV局のフロアにたくさんいる、ちょっとまともな外報部の記者だったら、当然疑念を持ったはずだ。
そもそも世界のまともな放送局で、国際問題や経済問題などを芸能人がコメントしている国はないだろう。面白可笑しく話すコメンテーターはいるが、その経歴はそれなりに立派なものだ。
学者時代にPKO問題研究の一環として、カナダのピアソンセンターで研修を受けたことがあるが、クラスは弁護士・ジャーナリスト・テレビのディレクターなどが一杯で、聞くと放送局ではきちんと研修を受け現場体験もないと、コメンテーターどころか番組構成のチームにも入れてくれないそうだ。日本ではコメンテーターが画面を見て感情をあらわにしたり、しかめ面したりするが、それ自体が自分の情報発信だからニュース番組としては不適切なはずだ。
最近、ワイドショーやニュースショーの司会者やコメンテーターが圧力を受けて降坂というような話が多くなったけど、そもそもプロダクションが視聴率というかコマーシャルの価格というか．．を目的に作っている番組が「ニュース」番組になっているのがおかしいと思う。番組がマンネリ化して視聴率が下がったころに、話題を創っているんじゃないかと勘繰りたくもなる。
今、日本はとんでもない危機状態に落ち込もうとしているが、その惨状すら正確に把握できないのに、どうして対策が打てるだろうか？