あなたがクレジッドカード記録のデータベース内にいる100万人の匿名の顧客の一人だったとしても、買い物
習慣であなたの身元が特定できる。29日に発表された新論文によると、いわゆるメタデータは民間ないし政府の
データベース内のプライバシー保護策を迂回する力を持つことが示唆されている。
米マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究チームは論文を科学誌「サイエンス」で発表した。チームは、氏
名を伏せた110万人のクレジットカード決済記録を分析した。新しい分析方法を使うと、4つの独立した二次的断
片情報（場所や時間などのメタデータ）を得るだけで、それに関わった人を90％の確率で特定できた。それは氏
名、口座番号やその他の明確な身元特定情報がデータから省かれていても可能だったという。
研究を主導したMITデータアナリストのイブ・アレクサンドル・モンジョワ氏は、「われわれは個人を特定す
るのに必要なものを探し出す方法を示し、いかにデータが群衆から個人を際立たせられるかを明らかにしたい」
と述べ、「これは匿名データの根本的な限界に関わる」と話した。
研究チームは、買い物客が3カ月間に1万店で行った購入の記録を利用した。データはある国（国名は非公表）
の匿名の銀行から提供された。それぞれの取引は購入日時の記録があり、購入した店舗と結び付けられていた。
情報があまりに少ないにもかかわらず、チームはある個人の独自の購入パターンを容易に特定できた。モンジ
ョワ氏は「われわれはデータ内の個人を特定するのに必要なことは全てやったが、それを特定の個人名と結びつ
けようとはしなかった」と述べた。
独自の購入パターンを特定した後、アナリストが問題の人物の実名を探し当てることも、やろうと思えば可能
だ。それは彼らの行動を他の入手可能な情報と照合することで可能だという。入手可能な情報とは、例えばリン
クトインやフェイスブックのプロフィール、時間と場所の情報を含むツイッターのメッセージ、それにフォース
クエアなどチェックインができるソーシャル・メディアアプリだ。
これは、われわれが、自分たちの日常について自覚している以上に多くを露呈しているかを示す一例だ。それ
はスマートフォンのアプリの使用状況から通話データに至るまで、デジタル取引パターンを通じて露呈されてい
る。研究チームは、米国の決済の約60％はクレジットカードで実行されており、モバイル決済額は年間約10億ド
ル（約1200億円）に上ると指摘する。
プライバシーとデータの問題について研究するワシントンの非営利団体「民主主義と技術センター」のチーフ
技術者ジョゼフ・ホール氏は「彼ら（研究チーム）は、これらのデータセット、とりわけ金融データから人々を
特定する能力を排除するのが非常に難しいことを示した」と述べた。同氏はこの研究に関わっていない。「この
ような情報を大量に購入・収集するデータブローカーは、何千ものデータポイントを使ってそれらを個人に当て
はめる能力を持っている」と同氏は話した。
今回の研究結果によって、この種の商業データがもたらし得る予想外の連結への懸念が増大するのは確実だ。
何人かのデータプライバシー専門家は、これにより、政府の監視プログラムによる大量の個人情報収集をめぐる
議論が一層活発になろうと述べている。政府のプログラムは、携帯電話のメタデータと、クレジットカード情報
を含む電子データベースとをクロスマッチさせる。
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