天照大神からの安倍政権への「通知表」！

天照大神からの安倍政権への「通知表」

2013.08.05(Liverty Web)

「このままでは、この国に災いが起きます」

天照大神が、こう警告を発したのは、2010年6月22日のことだった(大川隆法著『最大幸福社会の実現』参照)。信仰心のない菅直人氏が首相となってしまったことへの高天原からの緊急神示であった。

 

東日本大震災が起きたのは、この神示から9カ月ほど経った翌2011年3月11日のことである。

日本の主宰神である天照大神の警告がいかに重いものであったかを我々は思い知ったわけだが、残念ながら、日本の政治の状況は、いまだ改善の見通しは立っていない。

 

菅政権から野田政権へ、それでも日中関係、日米関係は悪化し、景気の回復の見通しも見えなかった。

昨年末に自民党政権が誕生して、ようやく最悪期は脱したかのように見えたが、先行きはまだ不透明なままだ。

 

そこで、今回の参院選の直後に、緊急で降された神示が、8月6日に発売の『天照大神の未来記』(大川隆法著、幸福の科学出版刊)である。

安倍政権への評価、次なる天変地異の可能性など、日本の未来の運命について、新たな神示を賜った。

その内容は、最後通告とも受け取れる厳しい警告も含まれている。日本国民は全員、襟を正して傾聴・拝読すべきだろう。

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『天照大神の未来記』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=997

 

アマゾンの同書紹介ページ

http://www.amazon.co.jp/dp/4863953704/

 

幸福の科学出版 『最大幸福社会の実現』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=75

 

幸福の科学出版 『天照大神のお怒りについて』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=722

 

幸福の科学出版 『天照大神の御教えを伝える』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=873

自衛隊に海兵隊機能新設へ 日本の海兵隊活躍を描いた6年前の小説は実現するか?

自衛隊に海兵隊機能新設へ 日本の海兵隊活躍を描いた6年前の小説は実現するか?

2013.08.05(Liverty Web)

防衛省が先ごろ、自衛隊の海兵隊的機能を充実させ、離島防衛を強化する方針を打ち出した。米国の海兵隊は陸海空軍と並ぶ4軍の一つだが、現在の自衛隊に海兵隊はない。

だが、小説の中では、すでに日本に海兵隊は存在している。2007年に発行されたライトノベル『魔法の海兵隊員ぴくせる☆まりたん』(L.B.ジョンソン著、ホビージャパン)は、そういう物語だ。

 

魔法の国の王女、まりんは12歳の誕生日に、女王様から「地上に行って海兵隊員として民主主義を守る修行をしなくてはなりません」と告げられる。平和な日本の海平高校を訪れた彼女は、九条護(くじょうまもる)たちヨット部員に目をつけ、海兵隊の設立を宣言、少女鬼軍曹まりたんとなって彼らを無理やり海兵隊員として鍛え上げようとする。

 

まことにヘンテコな、戯言のような物語ではある。だが、巻き起こる事件はけっこうリアルだ。海底資源の採掘を巡って対立する隣国が、日本に工作員を送り込み、ある方法により米第七艦隊の足止めに成功する。そうしておいて、日本にだけ武力攻撃を仕掛けてくる。日米を分断して襲ってくる隣国の野望を、まりたん率いる日本の海兵隊員は撃退することができるのか、という筋書きだ。2010年の尖閣沖中国漁船衝突事件以降の中国を思うと、ここに描かれた隣国の姿は、空想とばかりは言えなくなっている。

 

物語の中で、「敵を倒すのは銃ではありません。あなたの意志が敵を倒すのです」という女王の言葉が、まりたんの脳裏によみがえる場面があるが、自国の領土や国民を守る「意志」を持つことが重要だ。島が取られても何も言えないとか、国民が拉致されても取り返せないという日本の現状は、国家として死滅に近づいていると言えよう。離島防衛強化のための海兵隊機能の充実を歓迎したい。(賀)

 

【関連記事】

2013年5月27日付本欄 【そもそも解説】海兵隊ってどんな組織?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6096

 

2013年7月25日付本欄 防衛大綱の中間報告発表 日本を守りきる国防体制の強化を

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6392

【自虐史観を吹き飛ばす言葉(8)】村山謝罪外交に「何か悪いことでもなさったのですか?」

光の「カナタニ」行くぞ

この500年間、世界のほとんどの国が、植民地支配を受けた。植民地支配を受けなかった国は、アジアでは日本、タイ、ネパールの3ヶ国、アフリカではエチオピアの1ヵ国、ヨーロッパではイギリス、フランス、ロシア、スペイン、ポルトガル、ドイツ、イタリア、オーストリア、デンマーク、スイスの10ヵ国、合計14ヵ国だけである。

白人の有色人種支配の終焉

大東亜戦争はやむを得ざる自存自衛の戦いであったが、人種偏見にもとづいて日本を圧殺せんとするアメリカに対する戦いは、とりも直さず、欧米の有色人種への植民地支配に対する戦いにほかならなかった。わが国は緒戦においてフィリピン、マレー・シンガポール、ビルマ、香港、インドネシアに進攻し、アメリカ、イギリス、オランダに完勝、米英蘭の植民地支配を打破り、昭和十八年、ビルマ、フィリピンを独立させ、またインドネシアに近い将来（昭和二十年）の独立を約束した。

「日本は敗北したとはいえ、アジアにおける西欧帝国の終焉を早めた」

「大方の日本人にとっては、極東における西欧諸国の略奪的な帝国主義的存在と、日本がアジアの近隣地域を本質的に防衛のために領有するのとでは、両者ははっきりと区別すべきものである」

アジア諸国は大東亜戦争をいかに見たか。まずインドである。インドが世界有数の親日国であることを多くの日本人は知らない。インド人が一番親愛する国は日本である。インド人は日露戦争によって覚醒、この時から民族独立運動が始まった。

日本は米英蘭の植民地支配からタイ、インド、インドネシア、ビルマ、マレーシア等を救った英雄国である。アジア諸国はすべて独立を促した唯一の国が日本である。

数百年にわたる欧米の植民地支配を打破し終焉せしめ、人種差別を撤廃させ、有色民族の解放独立を導き、人種的平等の世界を築き上げたのである。

それゆえアジア諸国民始め全有色民族が、欧米主導の世界史を根本から変えた日本に対して今なお畏敬と親愛の念を強く抱き続けているのである。

【自虐史観を吹き飛ばす言葉(8)】村山謝罪外交に「何か悪いことでもなさったのですか?」

2013.08.05(Liverty Web)

社会党の村山富市委員長が日本の首相となっていた1995年6月、国会で「不戦決議」が採択された。

「我が国が過去に行った行為や他国民とくにアジアの諸国民に与えた苦痛を認識し、深い反省の念を表明する」という内容を含むこの決議が、8月15日の「村山談話」につながる。

しかし、あにはからんや、アジアの国々からは「なぜ日本が謝罪するのか」と逆に批判される始末だった。

英国で宇宙航空機の開発が本格始動 日本も宇宙産業で未来を拓け

英国で宇宙航空機の開発が本格始動 日本も宇宙産業で未来を拓け

2013.08.05(Liverty Web)

イギリス政府が、ロケットエンジンを開発するイギリスのリアクション・エンジン社にエンジン開発費として90億円を投入することになった。

同社が開発中のロケットエンジン「SABRE」は、エンジンに吸入した空気を0.01秒で1000度から-150度に冷却することのできる熱交換器が組み込まれた初の吸気式ロケットエンジンで、ジェットエンジンをはるかに超えるパワフルな稼働が可能になるという。

【海外論壇】 ベテラン日本経済ウォッチャーが消費税上げのリスクを警告！

【海外論壇】 ベテラン日本経済ウォッチャーが消費税上げのリスクを警告

2013.08.04(Liverty Web)

消費税引き上げの判断の時期が迫る中で、増税が景気に及ぼす影響についての議論が安倍政権の内外で活発になっている。麻生太郎副総理などは引き上げを予定通り行うべきと主張しているが、ブレーンとしてアベノミクスを支えてきた浜田宏一・内閣官房参与らは景気悪化を懸念して増税先送りを提案している。

 

日銀の異次元緩和でデフレ脱却のお手本を示した日本経済の行方は、海外メディアも注視している。2日付の英フィナンシャル・タイムズ紙では、経済アナリストとして日本経済を四半世紀あまりにわたってウォッチしてきたピーター・タスカ氏が、消費税引き上げの危険性について、次のように警鐘を鳴らしている。

 

• 1997年に橋本龍太郎内閣が消費税を引き上げた時、日本経済は10兆円の緊縮財政となった。何かに税金をかければ、税収が下がる。それは日本の消費も然り(If you tax something you end up with less of it. So it was with Japanese consumption.)。数カ月で明らかなデフレが発生し、長期的な低迷に陥った小売業の売り上げは今日まで回復していない。
• 増税は税収を上げるという本来の目的でも失敗に終わった(The tax rise failed even in its own terms.)。その後の15年間で、中央政府の税収は20%以上も減り、当時たったの40%だったGDP比の債務残高は、150%以上にまで雪だるま式に膨らんだ(snowballed to more than 150%)。
• 政治家だけではなく、ポピュリズムに走るメディアも「国が破産する」と煽るのが大好きだ(Japan's populist press loves to hyperventilate about the country “going bust")。実際のところ、日本は世界一の債権国である。正しい答えは、緊縮財政ではなく積極財政であり、貯金を減らしてでも消費に回してもらうことである(The right solution is belt-loosening, not belt-tightening; fewer savings and more consumption)。家計の消費に課税するよりも、政府は企業のバランスシートに積み上がった眠っているお金に目をつけ、賃上げと配当アップを促進すべきだ。
• 15年のデフレから日本経済を救い出すための、正確な公式は誰も知らない。しかし、金融・財政政策が協調すれば、成功の確率はほぼ間違いなく高くなる。安倍氏が目標とする名目3%成長が3年続くまで消費税引き上げを先送りすると決めれば、リフレーションが最優先課題(overriding priority)だという明確なシグナルを送ることになる。

 

タスカ氏の述べるように、増税で景気が冷え込めば、税収アップという増税の目的さえ達せられない可能性が高い。橋本内閣で学んだ教訓を顧みずに、消費増税で景気の首を絞め、日本経済を再びの長期不況に盲進させる愚行を犯してはならない。

 

景気回復によって税収に約1.3兆円ものゆとりが生じているのだから、財政再建のためにも、ここで必要なのはさらに強力な景気回復である。日本の家計は1500兆円もの個人資産を持っており、景気回復で企業の収益も好調だ。投資や消費へと向かうお金の流れがさらに活発になれば、「失われた20年」の長いトンネルの出口も見えてくる。(呉)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『未来への国家戦略』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=70

 

【関連記事】

2013年6月号記事 バブルでこそ日本は甦る - 株価10万円も夢じゃない

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5938

 

2013年8月3日付本欄 内閣府や日銀、財務省が出す、消費増税を実現するための"試算"にご注意

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6440

 

2013年8月2日付本欄 景気回復で税収は増加傾向 消費税増税は必要ない

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6435

中高生で51万人超え 「ネット依存症」からわが子を守れ！

中高生で51万人超え 「ネット依存症」からわが子を守れ

2013.08.04(Liverty Web)

いわゆる「インターネット依存症」の中高生が、全国に推定約51万8000人いることが、このほど厚生労働省研究班の調査でわかった。

 

調査は全国の中高生14万人を対象に行われ、10万人の有効回答を得た。調査には「ネットに夢中になっていると感じるか」「使用をやめようとした時、落ち込みやイライラを感じるか」など8項目の質問があり、そのうち5項目以上に当てはまると、ネットの「病的」な使用者と認定される。今回、回答者の8.1%があてはまり、そこから今回の推定数が算出された。

 

「インターネット」はスマートフォンの登場でさらに身近になりつつある。YouTubeなどの動画配信サイトやfacebook、twitter、mixiといったSNSの登場により、娯楽の幅も増え、コミュニケーションや情報収集も便利さを増した。また、バーチャルな空間で他のユーザーと共にゲームを進行させるオンラインゲームもますます人気だ。実はこのオンラインゲームが、圧倒的に重度の依存症を引き起こしやすいという。

 

インターネット依存症の悪影響は多岐にわたる。画面の光で目が冴えてしまい、時間的にも質的にも充分な睡眠が取れなくなる。昼夜逆転を引き起こし、成績の低下につながる。また、寝食を忘れてゲームに没頭し、栄養失調になるケースさえあるという。人間関係にも大きなダメージを与える。コミュニケーション能力の低下や、改善を求める親への反発から始まる家庭内での不和などである。

 

治療するための最大の障害は「本人の自覚」だという。オンラインゲームなどでは同じ仲間がいるので、異常性に気づかないのが理由の一つ。そうすると、やはり鍵となるのは親であろう。まずはインターネット依存症の怖さを理解し、「予防」策を講じる必要がある。

 

今回の調査の中では、子供が没頭する前にネットの使用時間を制限するなどの指導が大切だとも指摘されている。また、早期発見にも努めたいところだ。遅刻や居眠りなどが目立ってきた場合、インターネット依存症の可能性があるという。発見したら「依存症」状態にあることを親子でいち早く受け入れることが大切であろう。

 

今回の調査で明らかになった数よりもはるかに多くの依存者がいるとも言われている。わが子は例外とは思わずに、対策を考える必要があるだろう。(光)

 

【関連記事】

2011年11月19日付本欄 ネット依存度テストが注目 久里浜アルコール症センター

http://the-liberty.com/article.php?item_id=3301

【そもそも解説】イランってどんな国? 新大統領でどうなる?

【そもそも解説】イランってどんな国? 新大統領でどうなる?

2013.08.04(Liverty Web)

イランで3日、6月14日に投票が行われた大統領選で勝利したハサン・ロウハニ師が、正式に大統領に就任しました。

アフマディネジャド大統領の強硬路線によって国際的に孤立し、経済制裁を受けて苦しみの中にあるイラン国民は、穏健派とされるロウハニ師を選び、現在の政治のあり方に明確な「ノー」を突きつけたかたちです。