■日本本土防空へ航空団改編案
我が国の戦闘機数は一定以上の規模があるので、運用面で戦術的選択肢を高める事で、その航空防衛力を大幅に向上させる余地があるやもしれません、そこで今回から基幹部隊である航空団改編案を提示してゆきます。
航空自衛隊の航空団を、一旦すべて一個飛行隊基幹の航空隊に改編、その上で数個航空隊基幹の航空団を構想、対領空侵犯任務措置に充てる航空団を４個航空団に改編する、という提案をします。航空団数は縮小しますが現在の航空団が2個飛行隊基幹である編成を3個飛行隊基幹編成に改めそして航空団の編成を戦闘機数の面で一個航空団あたり大幅に増強し、有事の際には一部の部隊を機動展開、事態拡大の際には更に機動展開部隊を拡大する運用を前提とした規模の充実を行うべきでしょう。飛行隊定数も戦闘機配備数を大幅に増勢しますが、飛行隊を構成する飛行中隊ごとに分散運用可能な体制へ移行する。
現在の我が国防空を考える上で喫緊の課題は南西諸島防空、ただ、考えなければならないのは日本列島は広大ですので、有事の際に南西諸島周辺にすべての航空機を集中する事は出来ません、何故ならば一カ所に集中すると戦力空白地帯が生じますので、そこへ第三国が介入する端緒となりかねないという点で、現実問題、我が国へ接近し対領空侵犯措置の対象となる航空機はロシア方面からのもの、若干数ですが朝鮮半島からの機体も存在します、特に朝鮮半島方面からの航空機は半島情勢に応じ急増する傾向があります。
ここで重要となるのは、有事の際に全国の対領空侵犯任務措置を維持し、場合によっては第二次戦線が形成された場合にあっても初動対処する防空能力を維持した上で、南西諸島に部隊を展開させ、航空優勢を維持させる方策の模索です。この部分で片手落ちは許されず、全て両立出来なければなりません。すると、如何にして防空任務を維持しつつ増援部隊の編制に当たるか、この主眼の下で４個航空団方式という結論に至りました。大型の航空団を編成する、航空団から部隊を抽出する、場合によっては航空団そのものの機動運用事態も想定する、これにより本土防空と増援が両立出来ます。
現在の対領空侵犯任務措置に当たるのは、北部航空方面隊の千歳基地第２航空団に三沢基地第３航空団、中部航空方面隊の百里基地第７航空と小松基地第６航空団、西部航空方面隊の築城基地第８航空団と新田原基地第５航空団、そして那覇基地の南西方面航空混成団第83航空隊で間もなく第９航空団へ改編予定の部隊です。
航空団の現状編成は、１８機、指揮官機等を含め２０機からなる飛行隊を２個飛行隊、航空団全体で４０機の戦闘機を運用しています。有事の際には、１個飛行隊を抽出する事が可能という編成ではありますが、航空団を改編する事で自由度をさらに高め、機動運用能力を強化できるのではないでしょうか。こういいますのも、一個飛行隊を抽出できるのですが、それ以上の分散運用を行うには編成が小型である為です。選択肢としては飛行隊定数を米空母航空団の様に１２機編成とし、航空団の飛行隊定数を単純に増やすもの、そして航空団飛行隊を逆に大型化し分散運用をするもの、など。
改編案は、航空団隷下に３個航空隊を置き、各航空方面隊には基本として１個航空団のみを平時の配置部隊とする、航空団は隷下に２箇所の拠点基地を有し、２基地へ３個航空隊を配置する、有事の際には１個航空隊を即応し増援に充てる、航空団は機材整備と教育訓練で常時必要な稼働機数を維持しつつ、ローテーション待機を行う、というもの。航空隊は１個飛行隊を基幹としますが、飛行隊は８機から成る飛行中隊を３個有する体制へ拡大改編し、飛行隊全体で指揮官機を含め２６機定数とします、こうする事で１個飛行隊のみでの対領空侵犯措置任務を継続可能な水準まで強化し、防空体制の維持と増援を両立できる体制が構築できます。
新しい配置では、北部航空方面隊は第２航空団司令部と第２航空隊と新編第４航空隊を千歳基地とし三沢基地に第３航空隊、中部航空方面隊は第１航空団(仮称)司令部と第６航空隊と新編第１航空隊を小松基地に置き百里基地に第７航空隊を、西部航空方面隊は第３航空団(仮称)司令部と第８航空隊を築城基地に置き第５航空隊と新編第１０航空隊を新田原基地へ、那覇基地は第４航空団(仮称)と第９航空隊及び新編部隊を隷下に置く。
機動運用部隊は、新編第４航空隊、新編第１航空隊、新編第１０航空隊、もちろんローテーションですので時期に応じ編成は異なりますが、南西諸島への機動展開を行う場合は初動として３個航空隊の７８機が即座に増援へ展開態勢を採る事と出来、例えば自衛隊統合演習などで定期的に航空総隊集合訓練、を実施し能力構築を点検すれば、その訓練自体が大きな訓練となります。もちろん、飛行隊を編成だけ小分けにすれば機動展開が出来るものではありません、整備支援と補給基盤構築、膨大な人員と資材が必要となり、下手に戦闘機を増強するよりも費用は大きいでしょう、この為に、例えば広域師団構想のように人員規模の効率化案を提示し、人員の転任を視野とする案を示しています。
北大路機関：はるな くらま
(本ブログに掲載された本文及び写真は北大路機関の著作物であり、無断転載は厳に禁じる)
(本ブログ引用時は記事は出典明示・写真は北大路機関ロゴタイプ維持を求め、その他は無断転載と見做す)
我が国の戦闘機数は一定以上の規模があるので、運用面で戦術的選択肢を高める事で、その航空防衛力を大幅に向上させる余地があるやもしれません、そこで今回から基幹部隊である航空団改編案を提示してゆきます。
航空自衛隊の航空団を、一旦すべて一個飛行隊基幹の航空隊に改編、その上で数個航空隊基幹の航空団を構想、対領空侵犯任務措置に充てる航空団を４個航空団に改編する、という提案をします。航空団数は縮小しますが現在の航空団が2個飛行隊基幹である編成を3個飛行隊基幹編成に改めそして航空団の編成を戦闘機数の面で一個航空団あたり大幅に増強し、有事の際には一部の部隊を機動展開、事態拡大の際には更に機動展開部隊を拡大する運用を前提とした規模の充実を行うべきでしょう。飛行隊定数も戦闘機配備数を大幅に増勢しますが、飛行隊を構成する飛行中隊ごとに分散運用可能な体制へ移行する。
現在の我が国防空を考える上で喫緊の課題は南西諸島防空、ただ、考えなければならないのは日本列島は広大ですので、有事の際に南西諸島周辺にすべての航空機を集中する事は出来ません、何故ならば一カ所に集中すると戦力空白地帯が生じますので、そこへ第三国が介入する端緒となりかねないという点で、現実問題、我が国へ接近し対領空侵犯措置の対象となる航空機はロシア方面からのもの、若干数ですが朝鮮半島からの機体も存在します、特に朝鮮半島方面からの航空機は半島情勢に応じ急増する傾向があります。
ここで重要となるのは、有事の際に全国の対領空侵犯任務措置を維持し、場合によっては第二次戦線が形成された場合にあっても初動対処する防空能力を維持した上で、南西諸島に部隊を展開させ、航空優勢を維持させる方策の模索です。この部分で片手落ちは許されず、全て両立出来なければなりません。すると、如何にして防空任務を維持しつつ増援部隊の編制に当たるか、この主眼の下で４個航空団方式という結論に至りました。大型の航空団を編成する、航空団から部隊を抽出する、場合によっては航空団そのものの機動運用事態も想定する、これにより本土防空と増援が両立出来ます。
現在の対領空侵犯任務措置に当たるのは、北部航空方面隊の千歳基地第２航空団に三沢基地第３航空団、中部航空方面隊の百里基地第７航空と小松基地第６航空団、西部航空方面隊の築城基地第８航空団と新田原基地第５航空団、そして那覇基地の南西方面航空混成団第83航空隊で間もなく第９航空団へ改編予定の部隊です。
航空団の現状編成は、１８機、指揮官機等を含め２０機からなる飛行隊を２個飛行隊、航空団全体で４０機の戦闘機を運用しています。有事の際には、１個飛行隊を抽出する事が可能という編成ではありますが、航空団を改編する事で自由度をさらに高め、機動運用能力を強化できるのではないでしょうか。こういいますのも、一個飛行隊を抽出できるのですが、それ以上の分散運用を行うには編成が小型である為です。選択肢としては飛行隊定数を米空母航空団の様に１２機編成とし、航空団の飛行隊定数を単純に増やすもの、そして航空団飛行隊を逆に大型化し分散運用をするもの、など。
改編案は、航空団隷下に３個航空隊を置き、各航空方面隊には基本として１個航空団のみを平時の配置部隊とする、航空団は隷下に２箇所の拠点基地を有し、２基地へ３個航空隊を配置する、有事の際には１個航空隊を即応し増援に充てる、航空団は機材整備と教育訓練で常時必要な稼働機数を維持しつつ、ローテーション待機を行う、というもの。航空隊は１個飛行隊を基幹としますが、飛行隊は８機から成る飛行中隊を３個有する体制へ拡大改編し、飛行隊全体で指揮官機を含め２６機定数とします、こうする事で１個飛行隊のみでの対領空侵犯措置任務を継続可能な水準まで強化し、防空体制の維持と増援を両立できる体制が構築できます。
新しい配置では、北部航空方面隊は第２航空団司令部と第２航空隊と新編第４航空隊を千歳基地とし三沢基地に第３航空隊、中部航空方面隊は第１航空団(仮称)司令部と第６航空隊と新編第１航空隊を小松基地に置き百里基地に第７航空隊を、西部航空方面隊は第３航空団(仮称)司令部と第８航空隊を築城基地に置き第５航空隊と新編第１０航空隊を新田原基地へ、那覇基地は第４航空団(仮称)と第９航空隊及び新編部隊を隷下に置く。
機動運用部隊は、新編第４航空隊、新編第１航空隊、新編第１０航空隊、もちろんローテーションですので時期に応じ編成は異なりますが、南西諸島への機動展開を行う場合は初動として３個航空隊の７８機が即座に増援へ展開態勢を採る事と出来、例えば自衛隊統合演習などで定期的に航空総隊集合訓練、を実施し能力構築を点検すれば、その訓練自体が大きな訓練となります。もちろん、飛行隊を編成だけ小分けにすれば機動展開が出来るものではありません、整備支援と補給基盤構築、膨大な人員と資材が必要となり、下手に戦闘機を増強するよりも費用は大きいでしょう、この為に、例えば広域師団構想のように人員規模の効率化案を提示し、人員の転任を視野とする案を示しています。
北大路機関：はるな くらま
(本ブログに掲載された本文及び写真は北大路機関の著作物であり、無断転載は厳に禁じる)
(本ブログ引用時は記事は出典明示・写真は北大路機関ロゴタイプ維持を求め、その他は無断転載と見做す)
