海上自衛隊は如何にあるべきか

　国際政治学上や外交史の関係上、日米安全保障体制維持は前提とならざるを得ない。というのも現代社会に生きる以上、何らかの形でアメリカとの政治的軍事的関係が必至となり、ゼロサムで、敵味方に区分されるならば、関係維持以外に方策は考えられない。
　非武装中立や対中軍事同盟は空想主義者の言う事であるのは、曲がりなりにも経済大国として、これらの方策を採りえた国が無い事で証明される。例外的に小国でコスタリカの事例があるが、同国は対ニカラグアのCIA拠点であり中米におけるアメリカの拠点たる地位を得る事で非武装を勝ち得た。従って、主権国家としての権能を放棄している事になるように感じる。
　さて、ゲオポリティクス論的には単一地域内に存在できる地域大国は一つのみといわれる。このため、東アジアにおける大国は日本か中国と言う事になるが、大陸国家と海洋国家としての区分が地域内に存在するとすれば、大国は二つ存在しえるといえる。潜在的海洋国家である中国は、２００４年だけで６０００ｔ級駆逐艦３隻を完成させるなど急激にその海軍力の増強を推し進めているが、独自技術開発力が幸いにして低い為、日中海軍力バランスは少なくとも２０２０年までは逆転しないと言える。この点日本の防衛努力は独自に航空機や護衛艦、レーダー、戦車や火砲、潜水艦までを国産出来る水準を維持した事は大いに評価されるべきだ。
　しかし、政治的な背景から、日本は領海内に封じ込められ今日に至る。
　海洋国家たるには、アメリカとの同盟関係を維持しつつも、独自防衛力を整備する必要がある。この点、航空母艦への需要が特に大きいにもかかわらず、単なる海上戦略の一環であるはずの事案をあたかも、究極的国家戦略に絡めて空母機動部隊再建に反対した野党や与党一部勢力の責任は大きいが、過去の事を論じるのは建設的ではないため。割愛する。
　さて、ここで言うところの航空母艦とは必ずしも米海軍が保有する航空母艦ではない。米海軍の航空母艦に匹敵する艦艇を整備するには財政的に無理がある。過去には、欧州の海軍関係の造船各社がハリアーを運用する軽航空母艦を提案し、中には６０００ｔ級のものも掲げられていた、流石にこれは小さすぎ、非現実的ではあるが、小型空母という概念は重要である。
　航空母艦とは格納庫に六割、四割を甲板に係留するのが普通であり、ロッテ戦法を行うのに必要な２機×三交代分で、６機のVSTOL戦闘攻撃機、哨戒ヘリ２～３機を搭載する程度であれば、『こんごう』型(満載排水量９４００ｔ)程度の船体で充分である。上部構造物を全通飛行甲板とし、艦尾にエレベータを配置する事で、完成する。主機と船体価格で、最も高価なイージスシステムを除けば、８００億円程度、『たかなみ』型の６５０億円よりも高価であるが、現実的価格である。
　現行の護衛隊群方式では旗艦用に計４隻となるが、可能であれば各隊群に２隻程度を配備し、計８隻体制を望みたい。そうすれば、一個護衛隊(２～３隻)にイージス艦１隻を加え、タスク編成での機動部隊を有する事が可能だ。また、インド洋対テロ派遣任務のように作戦海域のグローバル化を考慮すると、後方安全海域における航空機整備母艦の必要性が生じる。２５０００～４００００ｔ程度で、速力は艦隊行動を考慮せず２２ノット程度、商船規格の航空母艦(英海軍のオーシャン拡大型と理解されたい)を稼働率を考え２隻程度建造する。独自に１０機程度の予備航空機を搭載し、前線の艦艇乗員の休養や航空機整備を担う艦艇で、大規模戦闘を考慮しなければオーシャンのように２６５億円と言うのは無理にしても、８００億円以下に収まるのではなかろうか。
　少なくとも米海軍の太平洋における露払いでもいい、太平洋において常時米空母に随伴できる部隊の編成が同盟関係を更に進展させ、引いては有事の際における独自作戦能力の整備にもつながると考えたい。
　いわば、軽空母とは航空機数を制限すれば現用のDDHと大差ない予算規模で運用が可能である。従って、こうした超小型軽空母の多数整備は考慮すべき提案である。
　人員確保の観点から極力自動化を進めることはどの程度可能か、また、VSTOL機としてハリアー機は生産が終了しており、後継たるF-35引渡しは２０１５年以降となる為、繋ぎのハリアーをライセンス生産するのか中古機を探すか、問題の多い提案だが、ミクロ的問題であり、独自作戦能力整備というマクロ的命題に勝る問題ではない。
　究極的には、地方隊・自衛艦隊の艦艇を再編し、三つ乃至二つの艦隊に分け、必要に応じて部隊を捻出すると言う旧海軍の鎮守府と連合艦隊の関係が理想となろうが、第一に、洋上航空作戦能力の充実実現という現実目標の整備を強く提唱したい。
　HARUNA

亡国のイージス

　本日公開の映画、『亡国のイージス』を評論する。
　いい作品とは言えるが、少々厳しい評論をすると、原作の雰囲気を大きく損なっている為テーマ性が薄れてしまっている。原作を読まれた方には周知と思われるが、『亡国のイージス』とは新型射撃指揮装置FCS-3(通称ミニイージス)を全護衛艦に装備させ、ミサイル防衛を行おうとしたものである。
　しかし、アメリカの盾としてのイージスに矛盾を感じた際に執筆した論文が発端となっている。しかし、原作は新防衛大綱や同時多発テロ以前のものであり国際情勢は大きく異なっている。この部分を映画に反映させる事に若干の相違があったようである。
　少なくとも、原作では『はたかぜ』型の改良型という設定であった事がドラマ性にサスペンスの要素を加えていた。だが、作品では、ポスターにあるように『みょうこう』が『いそかぜ』として出ている。そうすると、元の『はたかぜ』型を知る先任伍長との駆け引きのシーンが、新型艦ではとれなくなってしまった。まあ、セットの関係からは致し方ないことなのか。
　転勤のある幹部自衛官と艦を根城とする曹士との関係が描かれていた。しかし、この点の説明が充分為されていなかった為、海上自衛隊の特質をかなり理解していなければ本質が見えないのではなかろうか、と思った。自衛隊の弁護をするとすれば、映画に出た宮津学校出身の幹部自衛官は、元は曹士出身であったのが、励まされ幹部試験を合格したと言う設定である。無理して幹部になったというイメージであった。防衛大学校出身の海上自衛隊幹部と何度も会ったが、いい意味で海軍の伝統を引き継いでいる。
　さて、アクション映画としての本作を評価すると、まあ、先任伍長が若すぎた点を除けば合格である。銃撃戦のシーンも遮蔽物確保といったところは海上自衛隊であるし、その意味リアルである。F-2を登場させたのは原作とは異なるが、逆に自然であったし、何よりも海上自衛隊全面協力である。この点を一番評価したい。さて、先任伍長とは、海曹のなかで最もその艦の経験が長い者に与えられる名誉で、給与には反映されないが、その艦の長老であるといえる。西田敏行か、山崎努あたりを期待したかった。
　ちなみに、公開初日、岐阜の４５０席ある映画館では、１２５０時上映の回で客席は３３名であった。
　HARUNA

日本の一番長い日

　７月２２日にDVDとして発売された『日本の一番長い日』
　東宝映画創設３５周年の大作として製作された作品で、岡本喜八監督の作風の分岐点であり、東宝８１５シリーズの第一作である。
　ポツダム宣言受諾と終戦の日が一日時差があることは中学受験でも知られる事象であるが、それは何故かと聞かれれば明確な答えは大学院生でも出せないものである。ある人は国際法上の条約締結と国内法に基づく発効の差異であるといい、またある人はただ単に時差であるという。
　ポツダム宣言受諾は戦後歴史観では、一大転換点であり日本民族が滅亡から逃れたという好意的印象から見られているが、逆に歴史上異例の、国家の無条件降伏であった。即ち、当時の人々にすればそれまでの人生を全て否定した瞬間であり、第一線兵士は先立つ戦友への申し訳なさ、銃後の人々は結果的に生きる喜びを実感したわけだが、空虚の極みであったといえる。
　さて、映画を見ると、その終戦は今でこそ８．１５は国民周知の事実として受け止められているが、終戦に決まったのは偶然の重なりであった事が判る。作品そのものは群場劇であり、いうならば劇場で観る大河ドラマといった向きがある。
　二木柳寛演じる大西軍令部次長が『日本人の二千万を特攻に出せば、必ず、必ず勝てますッ』と絶叫するのは戦争の狂気を感じる。また、本土決戦という一大会戦を行うまでは戦争継続を叫ぶ陸軍省と、その利益代表といった立場をとる三船敏郎演じる阿南陸相が、天皇や重臣の説得との板挟みになるシーンは、ただ単に戦争を終わらせる事が以下に難しいかをしめした。海軍きっての和平派で山村聡演じる米内海相との激論や、和平を声高に叫び反乱軍に自宅を襲われる笠智衆演じる鈴木総理、そしてついに起こる近衛師団決起将校による叛乱、これらを描いた本作は、大日本帝国最後の日を示す一大大作といえる。
　さてさて、戦後６０年というまたまた区切りが刻まれた本年、本作の鑑賞を是非薦めるものである。

　HARUNA

海上輸送能力を如何に確保するか

　韓国海軍の新型輸送艦『トクト』が注目を集めている。基準排水量１４０００ｔ、満載排水量１９０００ｔの大型輸送艦で、所謂LCACではなく小型のエアクッション揚陸艇を搭載し、その他１０機のヘリコプターを搭載するという。
　日本のマスメディアは韓国が同艦によって対馬や隠岐にでも侵攻しそうな論調が見受けられるが、現代の揚陸戦の苛烈さを考慮すれば効した主張はナンセンスであり、両国の国際関係を傷つけるだけであろう。
　さて、東ティモールでは９００名規模、イラク派遣では３０００名規模の部隊を派遣する韓国軍にとり、独立した作戦展開能力は是非とも必要であるが、空中機動の中枢たるヘリ搭載艦が、『クワンデドデワン』級３隻、『チュムンゴンイスンシン』級３隻(建造中のものも含む)で、リンクス級の哨戒ヘリを最大で６機運用できるだけであった。これでは水上戦闘艦を応急のヘリ母艦とするには心もとない。そこで、状況を打破すべく大型ヘリ輸送艦の建造に踏み切ったものであると言えよう。
　一方で、海上自衛隊は３機搭載可能の『はるな』型２隻、『しらね』型２隻、最大で２機搭載可能とされる『たかなみ』型５隻(建造中のものも含む)、『むらさめ』型９隻、『あさぎり』型８隻(練習艦に区分変更のものも含む)、１機を搭載する『はつゆき』型１２隻(練習艦に区分変更のものも含む)で、合計６８機の運用能力が存在する。また、３隻配備されている『おおすみ』型輸送艦も、大型ヘリ等５機程度を運用可能であることは、インド洋津波災害派遣の際に実証された。同任務ではローターを取り外していたが、SH-60のようにローターを折畳める機種であればそのまま戦車格納庫に収容も可能であろう。
　しかしながら、やはり輸送艦は数である。韓国海軍は従来型の輸送艦である『ウンポン』級揚陸艦(４１００ｔ)を１２隻程度保有するものに加え、今回の新型間建造に至った訳である。
　日本もスーダンへのPKO派遣が想定される中において、多数の輸送艦が必要となろうが、やはり大型艦とはいえ『おおすみ』型３隻では心もとない。例えば、デンマークの多目的支援母艦(３０００ｔ級、フリゲイトや機雷敷設艦、兵員輸送艦、ミサイル艇母艦等にモジュールを換装するだけで転用可能)のような艦艇を１０隻単位で建造する必要があるのではないだろうか。
　船体を海上保安庁の巡視船のように商船規格とし、速力を２０ノット前後に抑え、乗員の半分以上を予備自衛官により運用させ、地方隊に配備しておけばコストは最小限に抑えられる。ちなみに、参考までに海上保安庁の３０００ｔ級巡視船の建造費はミサイル艇と同程度のものである。
　新防衛大綱に国際貢献任務の位置づけを従来より高めたのであるから、相応の能力を整備し、責務を完遂するべきであろう。

HARUNA

自走迫撃砲への一意見

　９６式自走１２０㍉迫撃砲について、PANZER誌上でも批判があった。本文の趣旨ではなく、写真のキャプションに書かれていたことであるが、『もともと機動性のある迫撃砲をわざわざ自走化した』と言う非難である。しかしながら、直掩火力として第一線で運用される迫撃砲は、当然敵歩兵にとっては鬼門であり、狙撃銃やロケット、砲兵を動員してでも制圧を試みるであろう。
　事実２００３年のイラク戦争では、市街戦において１２０㍉迫撃砲は非常に重要な地位を占めた装備品であったが、市街地である為街路やビルの窓や屋上から盛んな狙撃に曝されたという。この場合に、M-113装甲車から発展した自走迫撃砲が非常に有用であったと言う事だ。
　現行の運用方法であれば、数発(３０秒以内)で射撃を切り上げて移動をしなければ砲兵により手痛い反撃を被るであろう。こうした中で、装甲化されたキャビンから迫撃砲を運用できる９６式のような装備品の有する意義は大きい。特に完全に装甲化された第１１普通科連隊にあっては機械化されていなければ随伴すらできず、肝心の直掩任務が不可能となる可能性がある。９６式自走迫撃砲について批判する唯一の点は、馬力不足であり、８９式装甲戦闘車の車体を利用するべきであったと言う事は言える。しかし、自走迫撃砲の意義そのものに疑問を呈すると言う事は、市街戦の厳しさを全く意識していないのではないかと言わざるを得ない。キャプションをつけた方には大いに反省していただきたい。
　また、新防衛大綱の施行により特科火砲が制限される中で、迫撃砲の数量は含まれなかった為(欧州通常兵器削減条約では迫撃砲含む１００㍉以上の書き全てが対象となった)、質的向上は重要なテーマとなろう。

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潜水艦イ５７降伏せず

　７月２２日発売のDVD『潜水艦イ５７降伏せず』は、１９５９年度作品と古いながらも、日本映画史に残る珠玉の作品である。
　監督は松林宗恵氏で、同氏は第二次世界大戦中予備学生として海軍陸戦隊予備将校を務め、戦後は僧侶の資格を得ている。これは私見だが、戦争の実態を知りまさに使命感から映画としているように感じる。他には『太平洋の嵐』『世界大戦争』『太平洋の翼』『連合艦隊』等を製作。ちなみに存命で、小生も可能ならば一度お会いしたい所存である。
　音楽は団伊玖磨、特技監督は円谷英二で、松林作品には欠かせない逸材である。
　内容は、ポツダム会談を日本に有利に進めるべく、数少ない外洋型潜水艦イ５７を以って、マレー半島ペナンから遥か大西洋カナリア諸島まで中立国の外交官を輸送するという任務である。最後の勝利を信じるからこそ、又は先に散った戦友の志を継ぐために回天を以って決死の特攻作戦に従事していた潜水艦乗組員は、和平、言い換えれば降伏の片棒担ぎともいえる任務に憤りを感じる。また外交官の娘として乗り込んできた女性に対し戸惑いを隠せない。潜水艦の航海は過酷であり、ストレスを乗員に向けるが、彼女は潜水艦が帰りの燃料を犠牲にしてまでも任務を完遂しようとする姿に心打たれる。喜望峰近くでイギリス駆逐艦の攻撃を受け止む終えず撃沈、その所在が露呈してしまう。カナリア諸島に到達するも３隻もの駆逐艦に包囲され、当初の任務を完遂するべく白旗を掲げ外交官を下船させるが、潜水艦は降伏か戦いか、その時、ペナンから任務復帰を命じられる。降伏の選択肢は消えた、駆逐艦からの呼びかけに対し『日本潜水艦イ５７は降伏せず』と艦長は述べ『総員死に方よーい！』の号令がかかる。そして壮絶な最後の戦いへと向かっていった。
　艦長を演じる池部良の厳格な軍人と、演技がそこと無くぎこちなくて逆に軍人らしく見える三橋達也、そしてイタリア領事館の女史で映画初出演(唯一の出演作)のマリア・ラウレンティとバラエティーに富んだキャストが贈る日本映画史の一幕、諸兄に是非鑑賞を薦めたい。

HARUNA

９０式戦車

　第七師団記念式典における写真。

第七師団創設５０周年

　去る２００５年６月５日、陸上自衛隊唯一の機甲師団である第七師団(司令部　東千歳駐屯地)の創設５０周年式典が千歳空港に程近い東千歳駐屯地において執り行われた。
　機甲師団とは戦車部隊を中心とした作戦単位であり、人員６９００名、戦車２８６輌、装甲車３００輌、火砲８８門を運用している。

横須賀地方隊催事２００５

　海上自衛隊では毎年夏期に横須賀・呉・佐世保・舞鶴・大湊の各地方隊によって、マリンフェスタという催しが実施されている。これは、体験航海などを通じて、海上自衛隊の任務や装備状況等を一般国民に周知広報する目的で行われる。
　去る２００５年７月２３～２４日には、横須賀地方隊が主催する『伊勢湾マリンフェスタ』が名古屋港・四日市港を基点に伊勢湾において実施された。

　地方隊とは沿岸警備任務を担う部隊を示し、旧海軍でいうところの鎮守府を意味し、旧海軍で言う連合艦隊は、自衛艦隊を示す。ミサイル護衛艦や潜水艦、大型輸送艦は自衛艦隊隷下の護衛艦隊や潜水艦隊に所属している。
海上自衛隊は２００２年より今日に至るまで、９．１１同時多発テロを契機とするインド洋対テロ派遣任務に恒常的に艦艇を派遣しており、リムパック環太平洋合同演習への参加艦艇縮小や集合訓練の事実上の参加艦艇半減など厳しい状況下でありながらも、今回のイベントには護衛艦８隻、輸送艦１隻、潜水艦２隻、その他特務艦艇３隻が参加し、礼砲発射や降下物除去装置使用、揚陸艇発進、哨戒ヘリコプター飛行展示などが実施された。

　参加艦艇の詳細は、護衛艦隊旗艦であるミサイル護衛艦『たちかぜ』、『こんごう』型ミサイル護衛艦４番艦の『ちょうかい』、『たかなみ』型２隻、『むらさめ』型１隻、『はつゆき』型３隻で、加えて輸送艦『しもきた』や『はるしお』型潜水艦２隻、『すがしま』型掃海艇１隻と、避航呼掛け支援の為に参加した多用途支援艦『ひうち』型１隻で、特に『ちょうかい』は遥か佐世保基地より駆けつけ参加をしていた。

　参加者は普段目にする事の出来ない潜水艦やイージス護衛艦に興味津々であり、特に炸裂音響く空砲発射には各艦から歓声が上がっていた。
　１０００時に名古屋港を出航した艦艇は、１６１０時に名古屋港ガーデン埠頭へ帰港したが、一般参加者は興奮醒めぬまま、帰路についていた。本来であれば、体験航海には事前申し込みが必要であるがキャンセル券も相当あったようで、急いで当日申し込みをする市民の姿も多く見受けられた。

海上自衛隊伊勢湾マリンフェスタ