朋友集い飲み溺れたり半夏水

 　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　        　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　         　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　  　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　                                             　　  
６．雍　也　ようや
ことば------------------------------------------------------------------  
力足らざる者は、中道にして廃す。いまなんじは画（かぎ）れり」（12）
「質、文に勝てば野。文、質に勝てば史。文質彬彬（びんびん）として、然る後
に君子」（18）
「人の生くるや直し。これなくして生くるは、幸いにして免るるなり」（19）
「これを知る者はこれを好む者にしかず。これを好む者はこれを楽しむ者にしか
ず」（20）
「知者は水を楽しみ、仁者は山を楽しむ」（23） 
------------------------------------------------------------------------- 
１　雍は一国の君主になってちっともおかしくない男だ。（孔子）

〈雍〉　弟子の再雍。字は仲弓
〈一国の君主になって〉　原文は南面。天子、諸侯は南むきに座し、従って臣下
は北面する。源氏や平家を北面の武士と称したのはこれによる。

子曰、雍也可使南面。

Confucius said, "Ran Yong is capable of governing a country."



【歳時記トレッキング】
 
朋友集い飲み溺れたり半夏水

急遽、暑気払いと集まり近況報告。量は減ったものの、やはり、黒大豆に生ビールは
旨い。話したかった半分も話せずにいたが、やはり老産業五銃士（＋女将）らは元気
だった。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　



【ポストエネルギー革命序論１８】

【予想を超えるリチウムイオン電池リサイクル率】　

従来のリチウム電池リサイクル統計は不正確だが、中国と韓国で世界的なリサイクル
の拠点であると、スウェーデンのエネルギー機関が調査報告書で明らかにしている。
それによるとリチウムイオンリサイクル率が過少評価される原因の１つとして古いデ
ータの使い回しによるものであり、検証されたことがなかった。例えば、例えば、」「
リチウムイオン電池の５％がリサイクルされている」と引用されているが、もとは２
０１０年に発行された「地球の友達」のデータが引用され、４月には「Nature Ener
gy」の社説に引用された。しかし、ロンドンを拠点とする調査機関「Circular Ener
gy Storage」は、世界のリチウムイオンリサイクル企業５０社から情報を収集し、昨
年は97,000トン（中国7,000トン、韓国18,000トン）であった。同社の責任者は、昨
年は約10万トンの廃電池がリサイクルれているが、これらの電池の多くは３年以上経
過しており、ＥＵの回収率の計算基準でありり、非埋設廃材、あるいは密輸出に該当
する量が、カウントされずにいた。高い効率な高価格電池はリサイクルされていると
話す。



高い入札価格

報告書はまた、中国を含む実質的にあらゆる市場のリサイクル業の過剰生産能力を発
見する。３０社以上の企業は主に効率的な電池回収策がない。また、電気自動車や蓄
電設備の多くは統計に入らずに、新しい用途先で再利用されている現状がある。リチ
ウムイオン電池をある程度の規模でリサイクルしている企業は世界中に５０社以上あ
るす。小規模な実験室レベルから本格的な工場まで、ほとんどが中国に、次いで韓国、
ＥＵ、日本、カナダとなり、そして、中国や韓国は、企業がヨーロッパやアメリカの
ビジネスよりもはるかに高価格で買い取っており、バッテリーの（過剰）消費国であ
り、今日の循環型経済に適合しており、電池が新しい電池材料としてリサイクルされ
る効率的プロセスを持つリサイクル業社が存在数あると「Circular Energy Storage」
で報告されているが、特に欧州で欠けるのがリサイクル電池。その理由は、入札者が
電池が高値で買い取るからで、これを防ぐには輸出入禁止しかない。高すぎる予想以
上のリサイクル量の理由がわからないが、リサイクルよりリユース（再利用）できれ
ばよいことであると関係者は話す。



閉ループ ?

リチウムイオン電池の循環経済は、有害廃棄物の責任ある処分を確実にするだけでな
く、価格の急上昇にさらされる伝統的な原料サプライチェーン脆弱性依存を減らすこ
とになる。ベルギーのリサイクラー社、コバルト・ウミコア社。英国－スイスのグレ
ンコア社の製錬プロセスを使うバッテリー回収業者にとって、コバルト、ニッケル、
銅の９０％以上をバッテリーからの回収は簡単だが、リチウムは要注意。アジアでは、
湿式製錬法が向いている。銅は分離され、アルミニウムと共に効率的に処理できる。
他の材料の回収率は９８％以上途効率的だが、回収率は純度と異なり、ニッケルおよ
びコバルトの場合、材料が硫酸塩として回収され純度、通常非常に高いが、リチウム
バッテリーグレードは、高純度が前提となり、Circular Energy Storage社によれば、
中国や韓国のリサイクル業者は、湿式冶金プロセスでリチウムを回収できるがが、そ
の前段階として熱分解を行える。特に、LFP（[リン酸鉄リチウム）電池に増加に合わ
せ、コンサルタントは廃電池から材料を分離→カソード材料／前駆物質の再生には、
３００以上の課題ある。７５％以上の研究が湿式製錬プロセスを検討し、７０％が中
国や韓国で行われ、その大部分はLCO （リチウムコバルト）とNCM（[ニッケル、コバ
ルト、マンガン）電池の処理に焦点を当て、LFP、LMO（リチウムイオンマンガン酸化
物）とNCA（リチウムニッケルコバルトアルミニウム酸化物）電池だけに焦点を合わ
せた結果、リチウムを含むすべての活物質を高効率リサイクルできると話す。

 　  



【続・引き寄せられる混沌Ⅶ：７０４０問題を考える】 

第五章　年金給付水準は、削減すべきか維持すべきか
５－１　高齢者向けの社会保障と経済
５－１－１　介護と医療 　

ここまでは、少子高齢社会のうち、少子化に焦点をあてて考察してきました。そ
の結論は、「少子化対策をさらに充実させることは、たとえ短期的なコストや財
政負担が生じても、日本経済にとって大きなプラスとなる」というものでした。
しかし、少子高齢化していく日本社会には、経済成長にとって「高齢化」に伴う
社会保障費の増大が足伽になるのではないかという問題があります。この章では、こ
の問題に焦点をあてて考察しておきましょう。結論的にいえば、ここでも、「社
会保障費を削減することは決して日本経済にとってプラスにはならない」という
ことが明らかになります。

高齢化は、社会保障の中では、年金と医療、それに介護に大きく関係しています。
このうち、医療と介護のＧＤＰとの関係は、保育サービスとほとんど同じものだ
と考えていいでしょう。それはつまり、医療サービスの拡充や介護サービスの拡
充は、決して経済にとっての「負担」ではなく、むしろ経済活動の拡大そのもの
だということです，とくに介護サービスに関しては、現在、大きな「超過需要」
が存在しています。つまり、老人ホームヘの入居を希望しながらも入れない、多
数の「待機高齢者」の存在や、家庭介護における「介護疲れ」から起こるさまざ
まな悲惨な事件などが深刻化しており、介護サービスは早急に大幅な供給の増加
が望まれています。他方で、救急患者のたらい回しや小児科や産婦人科の不足な
ど、医療サービスの供給不足も存在します。さらに、難病の患者を中心に、先端
医療を受けたいと願いながら、費用や該当医療機関の少なさなどのために治療を
受けることができないでいる人たちもいます。こうした点に関しては、医療サー
ビスの供給を増やすことが望ましいことは明らかです。しかもそれは、ＧＤＰの
拡大をもたらすのです、介護にしても医療にしても、「そのための公費負担がど
んどん増え続けており、何とか抑制しなければならない」という意見が圧倒的に
多く聞かれますが、完全に間違いです。たしかに、政府の財政負担は拡大します。
しかしそれは経済にとっての負担ではありません。したがって、原則的には、増
税によって賄えばいいだけです，すでに何度も述べてきたように、増税し、その
分を社会保障に支出するということは、国民経済としては何らマイナスに作用す
るものではないからです。むろん、増税には政治的な困難が大きいので、簡単に
できることではありませんが、いずれにしてもそれは「政治問題」であって、決
して「経済問題」ではないのです。

　　　　　　　　　　　　　　───　中　略　───

５－１－２　削減ターゲットになっている年金 　

年金は、その経済的な意味が、これまで検討してきた保育、医療、介護と決定的
に異なっています。保育、医療、介護の場合には、それぞれが経済活動からなっ
ており、それらへの社会的支出はサービスの購入に対応し、ＧＤＰの構成要素を
なしています。それらへの支出が増えたからといって、国民経済への負担にはな
りません。それに対して、年金は基本的に「所得移転」で、年金のための社会的
支出は、それ自体としてＧＤＰの構成要素ではありません。年金の給付を増やし
ても、それ自体としてＧＤＰを拡大させることはないのです，そのため、「国民
経済にとってやはり負担ではないか」「経済成長にとってプラスではなくマイナ
スになるのではないか」という疑いが存在します。今後、高齢者の数は着実に増
加していきますから、今の制度を前提とする限り、増大する年金給付を賄うため
に、財源として税ないし保険料を増やさなければなりません。経済学者をけじめ
として多くの人は、「そうした年金のための悦ないし保険料の引き上げはとんで
もないことだ　税や保険料を引き上げるのではなく、年金給付の方を削減すべき
だ」と主張しています。 　

政治家も含めて、成長戦略の文脈の中で「社会保障の効率化」という言葉がしば
しば出てきますが、ここでいう「効率化」とは、すなわち「社会保障費の削減な
いし抑制」のことにほかなりません。そして、そのターゲットの中心にあるのが
年金です。実際、年金に間しては、厚労省や政治家、あるいはいわゆる有識者だ
ちから「支給開始年齢の繰り上げ」案が絶えずささやかれています。支給開始年
齢を繰り上げれば、年金給付の総額の伸びを抑えることができます。しかし、む
ろんそうすると、高齢者にとっては退職てから年金を受給するまでの期間が空く
ことになり、その間、どうやって生活すればいいのかという深刻な問題が生じる
ことになります。支給水準の切り下げか、もしくは税支援かはたして本当に、年
金給付を減らすという以外に解決策はないのでしょうか，これ以外に解決策はな
いと考える人たちにとっての理由は、年金保険料収入がこれ以上増えることは見
込めず、かつ、税金を年金財政に役人することは許されない、ということです。

つまり、「財源が限られているのだから、その範囲で何とかなるように、支出を
削らなければいけない」ということです。でも、本当に税金を役人してはいけな
いのでしょうか，なぜ、そうなのか，本書は、そうは考えません。年金財政がこ
のままでは破綻するというのは、私の以前の著書でも明確に主張したことです（
『年金問題の正しい考え方 福祉国家は持続可能か』中公新書、２００７年）。

この破綻を回避する道は、年金の支給水準を現在よりも下げることによってでは
なく、消費増税による税支援で財源を確保する方が望ましいということを述べま
した。残念ながら、この考え方はまったく人びとに届いていないようです。ここ
でもう一度、マクロ経済的な観点から、税支援拡大による年金水準の維持こそが、
日本の長期的な経済発展にとってプラスであることを訴えたいと思います（税支
援拡大というしくみについては、前掲書をご覧ください）。

５－２　年金水準の維持が経済を支える
５－２－１　２０１２年度の年金収支
まず、現在、年金の収支状況がどうなっているか確認しておきましょう。
２０１２年度の公的年金の収支をまとめると、図表５‐１のようになります。

収入の主な財源は、保険料収入、税金からなる公的負担、それに積立金からの取
り崩しないし運用収入の三つです。支出のほとんどすべては、年金の給付に充て
られています。年金給付費の総額は、４９兆７９４１億円。それに対して、保険
料収入は３０兆１５１９億円で、給付費の約６割にしかなりません。そのため、
すでにさまざまな形で税金が12兆５４１４億円投入されています。しかしそれで
も足りないので、年金積立金から取り崩しないし運用収入の形で５兆６６０８億
円が充てられているのです。年金給付を受けている人の大部分は６５歳以上の高
齢者であり、逆に、保険料を支払っている人の大部分は、働いている現役世代で
そのほとんどは６４歳以下です（ただし個人のほかに雇用主である企業や官公庁
も保険料を支払っています）。したがって、ここには現役世代から高齢者世代へ
の巨額の所得移転が存在していることになります。公的負担の財源は、基本的に
税収です。税収そのものはとくに現役世代からのものではありませんが、税収も
「経済活動からの賜物」にほかなりませんから、経済活動に従事している人びと
や企業からのある種の「移転所得」であるといえます。

このようにして、今日の日本では、ほとんど５０兆円というＧＤＰの約１割の巨
大なお金が、さまざまな経済活動から年金受給者に向けて「送金」されているこ
とは事実です。今後、高齢者数はますます増大し、給付すべき年金の総額はさら
に増大するでしょう。したがって、経済そのものにとってさらに「大きな負担」
になるのではないか、という懸念が大きくなるのは否めません。

５－１－２　年金が経済にとって「負担」と見なされる「理由」と二つの選択肢

一般的には、年金負担の拡大は次のように「経済にとってマイナスになる」と考
えられています。

（１）稼得世代の所得から悦ないし保険料の形で強制的に徴収し、退職世代に配
　　分しているため、税・保険料の増加は椋得世代の可処分所得の「低下」を意
　　味する。それは、椋得世代の労働インセンティブを損なう。
（２）とくに、事業主負担の年金保険料の増加は、事業の収益性を低めることに
　　なり、投資インセンティブを減退させる。 　

こうした面があることはたしかに否定しにくいでしょう。ただ、年金のための税
と保険料の増加を問題にするだけでは、バランスを欠いた考察になります。問題
を整理して考えるために、次の二つの選択肢を比較検討することにしましょう。
すなわち、

（Ａ）高齢者一人当たりの年金受給額を現状程度に維持するか、それとも
（Ｂ）減額するか。 　

という二つの選択肢です。
Ａ「高齢者一人当たりの年金受給額を維持する」という選択肢をとった場合には、
増加る年金給付総額を賄うために、何らかの収入増を図らなければなりません。
その収入増のしかたには、増税、保険料率の引き上げ、国の借金の増加などのさ
まざまなオプションがあります。もしかしたら「経済成長による税・保険料収入
の自然増」で賄えるというすブションもあるかもしれません。また、増税の中で
も、所得税の引き上げ、法人税の引き上げ、消費税の引き上げなどの異なる方法
が存在します，したがって、どのオプションをとるかによって、経済への影響は
異なることになります。

他方、Ｂ「年金受給額を減額する」という選択肢をとった場合にも、さまざまな
方法があることに注意してください。第一に、減額するのは「これから高齢者に
なる世代だけに限定する」か、あるいは「すでに高齢者になっている世代からも
等しく減額する」かというオプションが存在します。このどれをとるかによって
、世代間の不公平問題は大きく異なってきますし、経済への影響にも違いが生じ
ることになります。さらに、「どの程度減額ないし抑制するか」という問題があ
ります。すでに見たように、年金財政にはすでに巨額の国庫（一部は地方自治体
）からの支援が役人されており、結果として一般会計の赤字を増やし、国の借金
の増大を招いています。もしも、こうした構造的赤字部分の解消をも意図すると
すれば、必要な減額の程度は巨大なものになるでしょう。

　　　　　　　　　　　　　　───　中　略　───

５－２－４　年金支給水準を維持する場合 　

このとき、第一の政策選択肢、すなわちＡ「高齢者一人当たりの年金受給額を維
持する」という政策を実施するために必要な「消費増税」は、どの程度になるで
しょうか，まず、高齢者人口の増元方を確認しましょう。図表５‐２は、国立社
会保障・人口問題研究所による２０１２年の最新版での推計に基づく、２０１０
年から２０６０年までの高齢者人口の将来推計値を示したものです。

 

これによると、高齢者人口は２０１０年から２０２０年にかけて、急速に増大す
ることが分かります。これは、むろん団塊の世代を中心とする人口の多い世代が
高齢期に入るからです。ただ、２０２０年以降、新しく高齢者となる世代の人口
がそれまでよりも減少するので、２０３５年くらいまでは増え方は緩やかです。
その後再び増大して２０４２年にピークに速しますが（団塊ジュニアの人たちが
高齢者の仲間入りをするため）、２０４３年以降は高齢者の人口はむしろ減少し
ていきます，このことから、当面の問題は、２０２０年を視野に入れた年金財政
の問題であることが分かります。さて、２０１２年度の年金給付総額は、４９兆
７９４１億円でした。この年の６５歳以上人口は３０８３万人です。そして65歳
以上人ロー人当たりの年金給付額を計算してみると、１６１・５万円になります， 　
公的年金のすべてが65歳以上の人に給付されているわけではありませんが、ほと
んどが高齢者への給付です。今問題なのは、高齢音数の増加に伴う年金負担の増
大ですから、この６５歳以上人ロー人当たりの年金受給額を維持するという政策
によって、どの程度年金給付総額が増加しなければならないかを推定することに
しましょう。図表５‐３は、２０１２年度の高齢者一人当たりの年金支給額１６
１・５万円に基づき、その金額は変わらないで、高齢者数が増加することによっ
て、年金給付額がどのように増加していくかを計算したものです。増加のペース
を見るために、２０１３年度から２０２５年度までの１３年間について計算して
みました。



１２万４０００人と推定されています。この人たちに、平均１６１・５万円の年
金を支給すると、その総額は、約５８・３４兆円になるわけです。これは２０１
２年度と比べると、８・５５兆円の増大になります。この年金給付総額の増加を
「公的負担」の増加だけで賄う場合、基本的にはその分の「税収増」がなければ
なりません。税収のうち、所得税収と法人税収とは、ＧＤＰの仲びによって変わ
ります。今は、ＧＤＰは変わらないと仮定していますから、この二つの税収も変
化しないと考えられます。そうすると、税収増は「消費税」のアップで賄わなけ
ればなりません。今、消費税１パーセント当たりの税収を２・６兆円と仮定すれ
ば、２０２０年度に必要な追加的な消費税率は３・２９パーセントということに
なります。その後の推移を見ても、２０２５年度までは、４パーセントの追加増
税があれば、年金給付総額の増加を賄うことができるだろうと推定できます。

　　　　　　　　　　　　　　───　中　略　───

５－２－３　一人当たり年金受給額を減額する場合 　

次に、一人当たりの年金受給額を減らして、公費負担の増大や消費増税を行わな
いという選択肢について考えましょう，すでに見たように、放っておくと２０２
０年にかけて８・５５兆円の財源不足が生じます。この分を、一人当たりの年金
受給額の減額でカバーするとします。つまり、もしも一人当たりの支給額が１６
１・５万円であれば、年金給付総額は５８・３４兆円になるので、これを、８・
５５兆円減らして、２０１２年度と同じ４９・７９兆円に留めることにします。
そうすると、２０２０年度における高齢者一人当たりの平均年金支給額は、１３
７・８万円でなければなりません。２０１２年度の１６１・５万円と比べると、
割合にして、１４・７ パーセントの減少になります。

　　　　盛山和夫著『社会保障が経済を強くする─少子高齢社会の経済戦略－』
　　　　  　  　　　　第五章　年金給付水準は、削減すべきか維持すべきか

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　  　　　この項つづく

　● 今夜の一品

超軽量でコンパクト！アウトドア環境で活躍するクッカー

 

 


登山ができない分、デジタルカタログを無意識に検索していることに気づく。脳疲労
もここ一週間のピークを脱しつつあり無理をしないことに。

　　●　今夜の一曲

アンドレア･ボチェッリ　君だけを愛す

全英アルバム・チャートでクラシック・アルバムとして約21年ぶりの１位、米国
ではクラシック・アルバムとしては約10年ぶりの１位を記録し、自身初の全米・
全英アルバム･チャートで１位と全世界で大ヒットしたアンドレア･ボチェッリの
オリジナル･アルバム『Sì～君に捧げる愛の歌』（原題 Si）。 このアルバムから、
エド･シーランをフィーチャリングした「君だけを愛す」（原題：Amo Soltanto T
e）のデジタル･シングルが2月22日にリリース。「君だけを愛す」はエド･シーラ
ンが彼の兄マシュー・シーランが作曲した楽曲。