しばらくぶりの投稿です

◆安保法制が危険？　中国が危険？　それらよりも・・◆
安保法制の論議は参議院に移っているが、反対活動は中高生や乳幼児まで連れた女性たちがデモに参加(動員？)するに至っている。むろん記録的な炎天下にいくらなんでもという批判はあるが、安保法制反対派は安倍政権に「この世の終わり」を感じるほどなのかもしれない。[それとも煽られている？]　
◆一方、法制推進派には中国による一連の軍事的海洋進出に「次は沖縄か」のような危機感が強まっている。
◆「危機意識」はそれぞれであるが、私の危機意識は写真に見られる地球温暖化の加速化に伴う殺人的異常気象の世界的頻発である。だが、それでも真剣な対策が論議されることは国内的にはむろん国際的にもほとんどないようだ。日本ではせいぜい「熱中症」対策程度でしかない。※写真はカリフォルニア州など米国西部で頻発する超巨大山火事(関連HPより)

◆上の写真は旧盆で渋滞する高速道路
これこそ二酸化炭素大量排出の主役ではないか。

もはや地球温暖化「警報」レベル

　今日も最高気温は３３度を超した。天空は入道雲の競演舞台。
　これで３３～３４度台は今日で連続４日間。
　山形市では九月に入って最高気温が３０度を下回ったのはたったの１日のみ。
　この猛暑はむろん山形だけのことでなく、全日本的、全地球的なものなのだが、それでも気象の「専門家」たちは何に気兼ねしてか、これを地球温暖化の表れであるとなかなか声を大にしない。
　それは、うっかりそう発言すると「科学的根拠」に乏しいし言われることを怖れているからかもしれない。
　でも、科学者としての気象学者ではないまったくの素人凡人でも、この異常な猛暑の連続を感覚的ながら地球温暖化の表れではないかと感じているのである。
　だから、風水害のように「警報」を発令すべきなのだが、全世界どこでも猛暑に見舞われているのだから、どこにも「避難」のしようがない。
　避難先が無いならば、国際的協働により温暖化の元凶に対し鋭いメスを入れるしかない。
　その「元凶」は二酸化炭素などの温室効果ガスであるが、その排出源の主役はクルマの走行と、それを支える産業構造など「クルマ社会全体」であり、それは日本など先進国に限らず全世界的な規模で広がっているから、まずは月の１日でも「世界自動車休養デー」のようなものを世界一斉に実施し、そのような日を徐々にでも増やしていくべきであろう。
　むろん、クルマ関係以外でも航空機や船舶なども大量に二酸化炭素を排出するから、同様に「休養デー」を設定すべきであろう。
　えっ、家や事務所の証明もこまめに消灯したり、コンセントもできるだけ抜いておく必要はない？
　そのようなこまめな努力を本当に無駄にしないためにも、大口の二酸化炭素排出源である「移動性大型機械」の使用削減とそれを支える社会機構全体の沈静化が不可欠なのである。

お子さんを持つ若い両親へ

　山形県内にはここ一か月ほどの間にかなりの勢いで福島県から放射能汚染からの避難で移り住む若い親子連れが増えている。
　その多くは世帯主たる男性を福島県内に残しての山形への“自主”避難である。
　確かに乳幼児から小中学生に至るまでの子どもたちは大人と比べて放射性物質に弱い。
　だから自分の子どもに少しでも放射能被害が及ばないようにと避難しようとする気持ちは充分にわかる。
　でも、子どもたちでさえ実際に健康被害が現れるようになるのは代表的な放射性物質であるセシウムの場合、早くて数年、１０年、或いは２０年以上も後になる場合が普通なのだという。
　しかし、例えば１０年後の世界がどうなっているのかを考えれば、既に地球温暖化は現在よりも格段に深刻化しており、熱波や異常気象による自然災害の多発で生命が脅かされる危険度が高まっている可能性が強い。
　これは放射線被曝の多寡に拘わらずに襲われる。

　確かに今回の原発事故による放射性物質拡散の責任は直接的には東京電力と原発の推進してきた国にあるから、自主避難者にも何らかの補償責任もあるべきとする考えもそれほど誤りとも思えない。
　しかし、原発列島化と地球温暖化とは表裏一体の関係にある。
　この２者を結びつけるものはクルマ社会である。
　原発なしにこれほどクルマが量産されることはありえず、まさにクルマは「重工業と精密工業の華」「結晶」に他ならず、膨大な量のクルマの走行により二酸化炭素の排出は激増してきた。
　だから、いわば日本国民すべて（とりわけクルマ依存症者）が原発列島化に責任を有すると言える。　

　そして皮肉なことに福島県から山形県など近隣県への自主避難者の激増は更に二酸化炭素の排出量を増加させる。
　なぜなら、福島で働くご主人は週末ごとに妻子の避難先の山形県にクルマで訪れるだけでなく、山形県内から福島に毎日クルマで通勤する方も少なくないからである。
　だから、きわめて言いずらい表現を敢えて表現することになるが、放射能の被害（風評被害も含む）家族は同時に二酸化炭素排出増加の“加害者”ともなっていることになるのだ。
　だからといって、「フクシマに帰れ」と口が裂けてもは言えない。
　お子さんたちの将来の健康を心配して山形や新潟に避難したものの、１０年先の地球全体が温暖化の猛威に曝されて（つまり被曝）いるようなことがあってはならない。
　それには国を挙げて「クルマ依存社会の見直し」つまり「原発依存からの脱却」を図るべきなのである。

雑草を焼却するしか能がない現代人

　前回の記事で紹介した市街地中心部の「自然植物園」が写真撮影のすぐ翌日には見事に草花が一斉に刈り払われ、ほとんど丸坊主状態になっていた。
　それにしてもあれだけ伸びきった草花はすべて雑草としてどこかに運ばれたわけだが、大かたは「燃えるゴミ」として清掃工場に運ばれたと思われる。
　あれだけ大量に発生した“雑草”であるから、当然個人だけで刈りはらえるような量ではなく、業者が刈り払う作業にあたり運んだのだろうが、それにしても二酸化炭素を吸収する草花を死滅させた上に清掃工場で二酸化炭素を大気に放出させるなんて、現代社会は非合理的なことしかできないようである。
　個人宅でも除草すれば多くの場合可燃ゴミの袋に入れてゴミ集積所経由で清掃工場に運ばれる。
　でも、雑草も焼かれなければやがて栄養豊かな土になる。
　そして土になった元の雑草はさらに新たな植物を育み、虫たちに蜜などの栄養を与えて生物界の循環型生態系の基盤となるのだ。
　だから、焼くだけなんて「なんとモッタイナイ」。
　どこかに公的な刈り取った雑草の集積所を設けてほしいものだ。

◆前回の記事を参考にしてください。

東アフリカ大飢饉と韓国・日本大豪雨

　ソマリアを中心とする東アフリカの大旱魃に伴う大飢饉により１２００万人が飢餓にさいなまれ、多くが死を直前にしているという。
　この状況は東日本大震災の被災者たちの災厄どころではない。
　また原発事故に伴い多くの日本人が放射能に怯えているが、健康に影響がゼロではないとしても、今すぐ死ぬほどの危険度ではなく、早くて５年、あるいは１０年か２０年後にガンに罹患する可能性が高いということであり、その中でも死亡率は決してべらぼうに高いということでもない。
　しかし、東アフリカの場合はまさに死がすぐ目の前にあるのだ。
　一方、同じ「東」は東でも東アジアの場合は大雨や豪雨の連続である。
　この極端な多雨のほんのわずかでも東アフリカに分けてあげたいのだが、旱魃と多雨の両極端な気象現象こそが地球温暖化の端的な表れなのではないか。
　暖められた海水からは大量の水蒸気が湧き上がると同時に、活発な上昇気流が水蒸気を押し分けるから、濃密な雨雲が漂う地域とカラカラ天気の地域を造ることになる。
　ところで、皮肉なことに脱原発論の識者の中にはかなり多く地球温暖化論に懐疑的な人士が多いことを最近になって知るようになった。
　なるほど最近まで日本国内でも幅を効かせていた「原子力発電ルネサンス」論は地球温暖化抑制の切り札として原発は有効ということで喧伝されていたことは確かである。
　そんなことで、原発事故による長期的かつ広範囲にわたる被害と比べれば有るとも思い難い地球温暖化なるものに怯えて化石燃料の使用を自粛することなど愚かしいとまで公言する売れっ子学者（Ｔ氏）も目立つようになっている。
　つまり火力発電所ではどんどん石油を燃焼してもそう簡単に地球温暖化には結びつくものではない。
　そしてアフリカの大旱魃も韓国・日本での豪雨災害も地球温暖化と関係があるとは言い難い。
　だから火力発電所やクルマによる化石燃料の浪費も地球温暖化の要因であるとも言えない。
　それゆえ火力発電所は原子力発電所と比べれははるかにましだということになる。

→　［ブログ主の考え］　原発も火力発電も大いに問題がある。
　　　　　原発の否定が火力発電の肯定になるとは思えない。

都市構造にもクールビズを

　既に六月も半ばにさしかかろうとしている。
　ここ山形でも一昨日は真夏日。
　あの大震災があつた三月とその翌月の四月の寒さを思い起こすとウソのようだ。
　七月下旬の梅雨明け後の猛暑が思いやられる。
　原発の多くが停止状態にある現在、官民挙げて節電とクールビズの呼びかけが盛んになっており、極端な職場ではアロハシャツや半ズボンでの勤務も許されているらしい。
　でも、夏の暑さ（体感温度）を和らげるもっと大切な手段が忘れられていないか。
　といよりも、現代人は都市構造の側面からわざわざ夏を暑くしてきたきらいがあったことを反省すべきなのだ。
　何といってもその“主犯”は都市において増えすぎたクルマであり、クルマの走行と駐車のために数多くの樹木を伐採してきた。
　そしてクルマは暑い排気ガスを大量に排出し、おまけに夏にはカークーラーの使用により更に温熱を街なかに排出している。
　これでは都市内の気温上昇が加速度的になることは当然である。
　それゆえ住宅、店舗、オフィス、工場などの建物内部の節電、服装におけるクールビズに加えて、クルマの使用抑制または削減、広大な平面をコンクリート、アスファルトで被い都市の気温を更に上昇させる駐車場の削減、そして都市内植樹の推進を図ることも必要ではないか。
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　涼感たっぷりの緑陰の写真は下記姉妹ブログ（６月８日付）にて
　　　　http://blog.goo.ne.jp/rekishi-huukei（←クリック）

またもや巨大津波の被害？

　午前中にインターネットでニュースを見ていたら、最新の報道写真によりまたしても細かく砕かれたガレキが散乱する光景を目にすることとなった。（写真「上」）
　しかし、どうも日本でのことではなさそうだ。
　そして昼のテレビニュースを見ていたらほとんど同じ惨状が画面に映し出された。（写真「下」）
　これはアメリカで発生した竜巻による被害の様子である。
　東日本大震災の場合はほとんどのひどい被害が海岸付近であり、アメリカの竜巻被害は平原だという大きな違いがあるものの、建物や車両がめちゃくちゃにされ、ガレキの散乱の模様は日本での津波による惨状とあまりに似通っていることに驚く。

　前回の竜巻では３か所の原発が危機一髪であったが、今回はどうであったのか。
　今日、書店で週刊誌を除いたら、福島原発の場合も夏にかけて竜巻や集中豪雨によるさらなる損傷が心配されているという。
　竜巻も集中豪雨も地球温暖化と密接な関係があることはほぼ確実であるが、地球温暖化促進の要因の中での「横綱」級はクルマの走行とそれを支えるクルマ社会全体（むろん生産過程も含む）である。
　それでは「世界に冠たるクルマ社会大国」の東西横綱といえば、西がアメリカであり、東は日本であるが、日米両国が原発とともに危機にさらされているのは単なる偶然の一致とは思えないほどである。
　やはり某巨大自治体の首長の失言と言われる「天罰」なのか。

◆姉妹ブログ「山形の過去、現在、未来」（←クリック）をもご覧ください。

都心部の自然植物園

　原発関係はちょっとお休み。

　都心部とはいっても東京のど真ん中というわけではない。
　むろん、山形市の中心市街地で見つけた自然植物園のことである。
　中心市街地とはいっても中心商店街と別の商店街との間に挟まれた古くからの住宅街の一角である。
　ここに数年前までかなり広い邸宅があったが、この屋敷は他者の手に渡ったものの、今のところは何の建設計画が立っているわけではなく、しばらくは「更地」の状態のままのようである。
　昨年の秋には除草されて土壌があらわになっていたが、やがて積雪期を迎え、一面の雪原となった。
　春となり再び土の香りが漂っていたが、五月に入ると急速に草花が伸び、あっという間に見事？！な自然植物園となった。
　でも、おおかたの地域住民はこれらの草花を迷惑な雑草くらいにしか感じていないようだ。
　それでも近づいてようく眺めてみるとやはり可愛らしくも美しい草花で満ちている。
　まさに正真正銘の自然植物園である。
　話は飛躍するが、原発事故の深刻さに辟易した多くの日本人が本当に「文明の利器」に依存しっ放しの生活の見直しを心がけるようになるかどうかは、このような空き地の雑草？を迷惑がらずに愛でることができるようになることにかかっているようにも思える。

原子力発電とクルマ社会を結ぶもの (２)

　この度の福島第一原発の大事故の直接の要因は３月１１日の大地震と大津波によるものとされている。
　もっとも、福島第一原発は既に老朽化しており、構造もかなりもろくなっていたとも言われている。
　多くの外国人は、また日本人も、地震や津波が多い日本で原発が多いのは危険きわまりないと述べている。
　それならば、地震や津波の危険が少ない地域なら原発も安全かと言えば必ずしもそうとは言えない。
　チェルノブイリ原発の事故は内陸での事故だから津波にはまったく関係がないし、地震とも無関係のまったくの人為的事故である。また、アメリカの内陸部の各地にも原発は多い。
　でも、そんな地域にある原発を巨大竜巻が襲ったらどうなのであろうか。
　近年、アメリカでの竜巻は頻度も規模も大きくなっている。
　これはたぶん地球温暖化によるものとも考えられている。
　日本でもあちこちで竜巻被害が起きている。
　その地球温暖化は人類の、とりわけ先進国（経済大国となった中印両国も含めたい）によるエネルギー浪費の諸活動によるものであり、とりわけクルマ社会（※注）による二酸化炭素の排出は大きい。
　こうして竜巻や豪雨などの異常気象はますます頻発し、それゆえ今後は日本でも地震や津波だけでなく、巨大竜巻や火山の大噴火、巨大土石流による原子力施設に対する“襲撃”もありうるものと考える必要があろう。
　そして、同じことはアメリカやロシア、フランスなどでも起こりうることである。

◆２４日のテレビの報道番組の中でアメリカの竜巻により原発が停止を余儀なくされたという。
　　　　　　［２５日付記］

　※注　クルマの走行時はむろん大量の二酸化炭素を排出するが、そのクルマの走行を支えるのが「クルマ社会」であり、クルマ本体及び各部品、カーグッズの生産、販売、修理、廃棄、石油産業、道路建設と補修、交通標識の取り付け、信号機、交通に関する警察活動、損害保険事務etc.を総称したものである。

自転車レーンはなぜ必要か（２２）

　この自転車レーンの設置意義を高めるためにも自転車利用者の増加は不可欠である。
　普段、クルマの常用者であってもウォーキングが好きで、健康保持のためということで朝または夕のウォーキングを欠かさないという人は結構多い。
　むろん、徒歩で５分や１０分程度の近距離だったら、いかにクルマ依存症の御仁でもクルマを使わずに徒歩で済ますであろう。
　だが、徒歩で２０分～４０分程度の距離となると結局はクルマを使用する人が多いようだ。それが朝夕のウォーキングなら１時間程度励行する人ですらクルマを使ってしまう。
　朝や夕とは異なり日中は忙しいからということのようだが、それなら自転車を使えば徒歩よりは迅速なはずなのに、自転車を使わないのはそれだけ自転車から遠ざかっているからのようである。
　徒歩で４０分の距離の場合、自転車でならわずか１５分で済ますことができる。だから３０分の自転車走行ならかなり遠くまででかけられるはずである。
　自転車から遠ざかっている皆さんには是非自転車利用の復活を心がけていただきたいものである。
　さて、上の円グラフは以前にもお目にかけた（３月２１日）のだが、ともかく家庭におけるクルマ使用による二酸化炭素排出がいかに多いかが一目瞭然である。
　むろん、この場合も高齢世帯などクルマを持たない家庭や所有しても大都市圏の住民のように毎日は使用しない家庭なども含まれるし、また通勤用で毎日使用しても距離・時間が短い（つまりは「半不動産」状態）家庭も多く含まれる。
　ましてや都市近郊の大家族農家のように、高齢夫婦、若夫婦、孫世代のすべてがクルマを使用している家庭の場合はＣＯ２排出割合は５０％をかなり超過しても不思議ないことになる。
　そのためにも自転車で３０分～４０分程度の距離なら極力クルマを使わず、自転車利用を心がけるならば家庭生活における二酸化炭素排出量はかなり減少するはずである。