来年の4月より、健診・保健指導のしくみが変わるのですが、
皆さんはご存知ですか?
まだ、マスメディアではあまり大きく取り上げられていないように思いますが、
この新しい健診・保健指導システムがうまく稼動するかどうかが
今後の医療費削減の鍵を握っているといっても過言ではないのです。
現在、健診事業は、医療保険者、事業者、市町村など
複数が関係して行っていますが、
実際のところ、対象者全員が受診しておらず、
また異常が見つかったとしても
「精査・治療の必要あり」と文章で通知するのみで
治療状況を確認していないというのが現状です。
すなわち現在の健診システムが、
病気を持っている人にも関わらず、
健診を受けていないために病気を早期発見できない、
また早期発見できているにも関わらず、
治療を受けないために病気が進行して合併症を起こし、
医療費が早期発見時の何倍もかかってしまうという状況を
作り出しているのです。
そこで新しいシステムが考え出されたのですが、
対象は「40~75才未満の方全員」で
メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)などの該当者・予備群を
健診にて抽出し、その方全員に保健指導を行っていくという内容です。
(メタボが生活習慣病の根源であるという最近の報告により
このシステムが考え出されました)
この保健指導の一端を管理栄養士も担っています。
しかし、ただ管理栄養士の資格を持っているだけでよいのではなく、
疾病の知識に加え、コミュニケーション能力、指導の評価、
プログラムの開発能力などなど
さまざまなスキルが必要とされます。
目下、そのスキルの一つとして
『コーチング』を勉強しているわけです。
また4月からのシステム実施に向け、研修会も10月以降、目白押しで…。
週末はほとんど潰れてしまうかも…
と
心配している今日この頃なのです。
皆さんはご存知ですか?
まだ、マスメディアではあまり大きく取り上げられていないように思いますが、
この新しい健診・保健指導システムがうまく稼動するかどうかが
今後の医療費削減の鍵を握っているといっても過言ではないのです。
現在、健診事業は、医療保険者、事業者、市町村など
複数が関係して行っていますが、
実際のところ、対象者全員が受診しておらず、
また異常が見つかったとしても
「精査・治療の必要あり」と文章で通知するのみで
治療状況を確認していないというのが現状です。
すなわち現在の健診システムが、
病気を持っている人にも関わらず、
健診を受けていないために病気を早期発見できない、
また早期発見できているにも関わらず、
治療を受けないために病気が進行して合併症を起こし、
医療費が早期発見時の何倍もかかってしまうという状況を
作り出しているのです。
そこで新しいシステムが考え出されたのですが、
対象は「40~75才未満の方全員」で
メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)などの該当者・予備群を
健診にて抽出し、その方全員に保健指導を行っていくという内容です。
(メタボが生活習慣病の根源であるという最近の報告により
このシステムが考え出されました)
この保健指導の一端を管理栄養士も担っています。
しかし、ただ管理栄養士の資格を持っているだけでよいのではなく、
疾病の知識に加え、コミュニケーション能力、指導の評価、
プログラムの開発能力などなど
さまざまなスキルが必要とされます。
目下、そのスキルの一つとして
『コーチング』を勉強しているわけです。
また4月からのシステム実施に向け、研修会も10月以降、目白押しで…。
週末はほとんど潰れてしまうかも…

心配している今日この頃なのです。
健診・保健指導の改正について、いろいろと調べていたら、Atsukoさんのブログに辿り着きまし
予防健診に、
政府が積極的に取り組んでいくことは良いのですが、一般の認知度はまだまだ低いなぁと感じます
質問なのですが、健診等で警告を受けた受診者または、その受診者を管理する企業が改善の取り組みをしなかった場合はどうなるのでしょうか?
おっしゃるとおり、本当に一般の認知度は低いですよね
ところで、ご質問の件ですが、警告を受けた受診者本人が改善の取り組みをしなかった場合、つまり積極的支援などを受けず、データの改善が認められなかった場合、本人への直接的なペナルティーというのはありません。しかし、管理する企業の健康保険組合などには、受診率が低いあるいは効果が認められなかった場合、保険料や税金の引き上げなどのペナルティーが発生します。結果として、間接的に保険加入者である個人の負担が増えるということになります。しかし、このペナルティーも平成25年度から実施されるといわれていますので、ペナルティーが発生しない5年間は受診率は低いままであろうといわれています。
ちょっと長くなりましたが、ご質問の回答になっていますでしょうか?
とてもわかりやすい回答ありがとうございます
教えていただいた、読売新聞の記事読みました
理念というか、目指すものは素晴らしいだけに、
運用さえ上手く運べばなぁ
Atsukoさんのように、
「管理栄養士」の資格を持っている方の存在が、
この制度には欠かせないとも感じました
そこで、また質問なのですが・・・
管理栄養士や保健士などの「資格」を、
どこまでこの制度の中で生かしていけるのか
教えていただけますでしょうか?
お仕事お忙しいと思いますが、
ブログ楽しみにしています
体調崩されないようにしてください。
ですから、この制度においては100%資格を生かすことができると私は思っています
おっしゃるとおり、うまく運用できれば、きっとよい結果が出ると、私は信じています。そのために今、全国の管理栄養士が、自分の休みを使って研修会に参加して、一生懸命勉強しているのですから…。
Atsukoさんの使命感
素敵な人だなぁと思いました
管理栄養士や保健士の資格を持っていても、
さまざまな理由で、その資格を活かしきれていない
人たち。(実際、私の周りにもいますが)
その人たちを、上手くこの制度のなかに取り込んでいくような枠組みづくりが必要だと思います。
Atsukoさんは、どう思われますか?
お褒めに預かり、うれしくもあり、
照れくさい気持ちでもあり、恐縮しています
保健指導の対象者は、かなりの人数になると言われており、現在活動している資格者だけではとてもこなせる人数ではないと言われています。
日本栄養士会では、「有資格者はぜひ栄養士会に入って、研修を受けて活動してほしい」と言っています。
おっしゃるとおり、資格を持っていながら活かせていない人は、ほんと多いと思いますね。活かしきれない理由もいろいろとあるでしょうね。「栄養士の仕事が好きでない」という人もいるとは思いますが、でもちょっとでも「いつかは資格を活かしてみたい」と思うなら、栄養士会の言うように、会員になって地域栄養協議会に席を置いておくと、情報も得られやすいし、各都道府県の栄養ケアステーションのメンバー登録もしやすいと思うので、いざという時の役に立つのではないかと思います。
栄養士を中心に書きましたが、保健師さんも同じだと思います。