四国電力本店の地下電源

この6月に始まった全国「電気料金値上げ祭」の協賛企画として、各電力会社本店の電源について公開する第3弾です。

今回対象となる電力会社は、28.74%の値上げを決めた「四国電力」です。


写真：高松築港にほど近い四国電力本店 (引用元：Wikipedia)
　　　香川県高松市丸の内2-5

さて、四国電力本店の電源を公開するに当たって、最も驚くべき事実とは、

　香川県内に大型火力・水力発電所が一つも存在しない

ということなのです。

これはどういうことか？それは、2018年の記事「大電力送電の大嘘」以来、何度も繰り返し伝えていることですが、

　大電力は長距離送電できない

という、物理学的に抗えない事実と大いに矛盾するという点なのです。

一般的に、香川県内に大型発電所が無いと言うことは、県内の電力需要を他県の発電所で賄っていることになりますが、県境付近はともかく、数10km以上も離れた遠方から、おそらく数100万kW以上はあるだろう、県内需要を満たす大電力が送れるはずがないのです。

どうやら、四国電力本店がある高松市を含む香川県は

　魔法の電力

を捻り出しているようですね(笑)

それはまあ冗談として、四国電力の魔法の種明かしを本店電源で具体的に見て行きましょう。


図：四国電力本店の地下電源マップ
　　概ね送電可能距離10～15km圏内に存在する
　　数字はメルマガ81号でお知らせした各電源のリスト番号です

四国電力本店が接続可能な電源は、やはり10～15km圏内にある秘密の地下発電施設だったのです。

もちろん、その発電方式は

　原子力発電

しかあり得ません。そして、図に記されている地下電源サイトに設置されている原子炉の総数は、10万kW以下の小型炉を中心に

　690基

あるのです。あくまでも四国電力本店に関わる電源なので、実際はこの数倍の原子炉が高松市および近隣市町村にもあると考えてください。

香川県は、人口100万人以下と確かに県としては小規模ではありますが、それにしても、地上の大型発電施設を一つも設置しないとは、随分大胆に出ましたね。これでは、地下電源を公表する以前に、同県の電力が地下電源依存であることを宣言しているようなものです。

もちろん、今流行りの太陽光発電所は県内に何箇所かあるのですが、このような波形の揃わない交流電気が市中電源に還元されることは、たった1ミリアンペアですらあり得ないのです。

太陽光パネルの役割とは、余剰の電気エネルギーを電磁波に変えて空中に放出する、いわば「電力消費設備」であり、地下原子力発電の出力バランサーとして機能しているだけなのです(蓄電池と共に自家利用する場合はこの限りではありません)。

そもそも、出力が弱く天候に左右される太陽光パネルでは県内需要を賄えるだけの発電などできるはずもないのです。

北陸、沖縄と続いて、結局のところ四国電力の本店もその電力の全てを地下原子力に依存しており、おそらく離島を除く香川県の電力のほぼ全てが地下原子力電源によって供給されているのはもはや間違いないでしょう。

これでもまだ、「化石燃料価格の高騰」が今回の値上げ理由だと言い張るつもりなのか？普通に考えればこれは「詐欺」でしかないのですが、しばらくは「お祭」としてこの状況を楽しみたいと思います。

なお、今回のメルマガでは、地下原子炉の納入企業として、日本の3大原子炉メーカー(三菱重工業、日立製作所、東芝)の名前を挙げましたが、原子炉プラントを作れるところは限られているので、それ自体は特別目新しいことではありません。

　関連記事：誰が作った地下のアレ

問題なのは、これらのメーカー、及び燃料やメンテナンス、物流に関わるその他の関連企業が、その利益をどのように会計処理しているかなのです。

国税庁は一般徴税業務を全て停止し、地下電源関連企業の会計調査にリソースを集中するべきでしょう。私の見積もりでは、国家予算の10数倍の財源がそこに眠っています。

たった2000億円ぽっちの増税のために、零細事業者から小銭を巻き上げ経理事務を煩雑化させるだけのインボイス制度を導入するくらいなら、全力で「地下電源関連企業」を洗うべきだと思うのですが、如何でしょうか？よろしかったらその企業名をお教えしますよ。

そして、これらの回収資金は、放射性物質で汚染され尽くした国土の回復に使われるべきでしょう。


写真：高松市内某所
　　　モールのお向かいならトラック搬入も怪しまれないですよね
　　　これからは電源だけでなく関連情報も実名で出して行きます


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四国電力、および北陸電力・沖縄電力の社員の皆さん。皆さんもこれまで、社内事情に疑問を感じたことは多いと思います。特に現場に出られる方は長年の疑念を抱えられていたのではないでしょうか？

今回のデータを参考に、ぜひ会社上層部にその経営実態を問い合わせてみてください。また、それをやらなければ、これまで善良に仕事をなされた皆様も「詐欺」の共犯者と見なされるとご忠告申し上げます。

なお、経済産業省や電気事業連合会各社はもちろん、これを摘発しない財務省や警察庁も同罪であるとご認識ください。


CONFITEBUNTUR PECCATUM SUUM ET REDDENT IPSUM CAPUT QUINTAMQUE PARTEM DESUPER EI IN QUEM PECCAVERINT
犯した罪を告白し、完全に賠償し、それに五分の一を追加して損害を受けた人に支払う。(民数記 第5章7節)


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管理人　日月土