米国の若者に「原爆投下」をどう伝えるか

　＜爆心地に近いある小学校を舞台に荒廃から立ち上がろうとする子供や先生たちの物語「ランニング・ウイズ・コスモス・フラワーズ－－ザ・チルドレン・オブ・ヒロシマ」（重藤マナーレ静美、リチャード・マーシャル著、米ペリカン出版社）が８月末に出版された。原爆投下後の広島の惨状は日本では語り継がれ、太平洋戦争の教訓と戦後平和主義の原点として教えられているが、「米国では知られていない」のが実情。共著のマーシャル氏は米国務省や国際開発庁（ＵＳＡＩＤ）に勤務し、スピーチライターなどの仕事に携わった「広報のプロ」だ。そのマーシャル氏にとっても、細心の注意が必要だった＞。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　＜旧日本軍によるハワイ州の真珠湾への奇襲で開戦し、米軍の広島・長崎への原爆投下で終結した太平洋戦争。戦争ではどちらもが被害者だった－－。マーシャル氏や米国からみれば「広島」だけが被害者というのはアンフェアに映る。「だれの責任かは極めて軍事的な問題。（編集方針として）中立の立場を貫いた」＞＜「被爆した人たちは、世界戦争の中で最も強く被害を受けた」というくだりは、英語版「コスモス」にはない。米国にとっては戦争を始めたのは日本であり、米国向けに日本だけが被害者と受け取れる表現を極力避ける配慮をしたようだ＞。
　＜米国では「戦争を継続すれば米兵１００万人規模の犠牲が出た」と主張したトルーマン大統領の言葉が広く信じられ、原爆投下は、「本土上陸作戦を回避し、日米両国の犠牲をこれ以上生まず、悲惨な戦争を終結させるための手段だった」というのが通説だ。マーシャル氏も、「米国にとっては『正義の戦い』だった」と言う＞。
　テネシー州東部に住んでいた90年代初め、次男が小学校の社会見学で広島に投下された原爆を製造したオークリッジの記念館へ行くことがあった。担任の教師は事前に「参加しなくてもいいですよ」と声をかけてくれたが、一晩考えたつらい時間を経て、行かせたことを鮮明に思い出す。周りのアメリカ人の子供たちは上記の戦争観/原爆使用の正当性を教えられるわけだ、と知りつつ。　

　さて、日米両国民が抱く加害者/被害者意識の溝は、上に挙げた如く永遠に埋まらない。国家として太平洋戦争の責任を論じ突き詰めるとき、日露戦争後の満州進出に日本帝国主義の発端を求める立場では恐らく両国ともに一致する。一方、そのアメリカとて、19世紀から20世紀前半の世界を支配した植民地獲得競争の一員であったという点で帝国主義国家だったのは同じであり、遅れてきた帝国主義国家：日本を責める資格など誰にもない、日本を巧みに追い込んだのはトルーマンではないか！という擁護論も未だに残る。国粋的言動で天皇制や国体観念を支持し、靖国の国家護持を賛同する勢力にこの立場がみられるのは周知のとおり。これまた、それこそ永遠に相いれない歴史認識の溝であり、現実は戦勝側の理屈が国連の場でも勝ったままだ。結果がすべて。それが今日の世界なのだ。・・・・そして、たぶん今後も。
　
　　重要なのは、被害者/加害者を言い募るのではなく、戦争発動責任がどちらにあるかを争うのでもなく、原爆投下の必要性有無を人種差別に絡めて論難することではない。また、殺戮効果が極端に高いがゆえ原爆が「悪」なのではない。武器は武器であり、刀と鉄砲のどちらが残酷かと言い合う愚かさに等しい。たったひとつ云うべきは「不戦」こそが人類共通の目標であり、そのシンボルとしてのみ今も将来も原爆は象徴的効果を有し、振り返られるべき存在だという教育ではないだろうか？