似非ケインジアンに告ぐⅩⅦ

　ケインズは金本位制復帰は反対しています。特に昔のレートで復帰したらデフレになってしまいます。まさにデフレを貨幣減少として捉えているのです。
ポンド高を維持しようとしたら貨幣を減らさなければならないでしょう。それをしたらデフレになってしまいます。
デフレになったら景気は悪くなり倒産失業が増えるでしょう。一方で資産を持っている人はより富むことになります。
富裕層とそれ以外の階層との間の経済格差は広がります。イギリスは階級社会なのでその弊害が悪化していくことを主張しました。
その後チャーチルに対して「旧幣価での金本位制復帰」をデフレ批判します。1920年代ケインズは一貫して金本位制の旧弊価復帰反対で、デフレの脅威を主張します。
これは当時日本の石橋湛山、高橋亀吉らリフレ派の発言と全く同じなのです。ケインズと日本リフレ派のどちらが先に発想したかは分かりません。
スウェーデンの経済学者グスタフ・カッセルも同様な発言をしており、彼は早くから発言していました。日本にはカッセルから来ているのかも知れません。
フィッシャーからも来ています。フィッシャーを知っているとかなりデフレの脅威を感じることができます。
現在の日本では単純な貨幣数量説の人と捉えられやすいフィッシャーですが、当時の日本の経済学者はそれを調整過程と捉え、実体経済に影響を及ぼすと考えます。
インフレからデフレになると不況になるのです。こう言った調整局面の弊害を指摘しています。それを見ていればケインズが言わなくても皆気づくでしょう。
経済政策を変更すると、まず為替とか株とかの資産市場の価格が動きます。
その後じわじわと実体経済に波及して長期にわたって資産市場が落ち込んだラインまで落ち込んでいきます。
逆に良くなる場合はアベノミクスのように株価がガンと上がり、じわじわと好況が続いて追っかけていくのです。

☆お知らせ
営業日の午後12時～午後４時は、手術、治療業務のため留守番電話にしている場合があります。

１月の予定：

２月の予定：セミナー出席のため７日（金）、８日（土）は診療のみ全日お休みとさせていただきます。
　　　　　　スタッフは常在しておりますので可能なサービス内容はお問い合わせ下さい。