2011年1月27日の三菱UFJ銀行”エコノミストの視点”はアメリカに於ける長期トレンドとしての米国GDPに対する金融資産の相対的過剰性について述べている。其の報告によれば米国のGDP比の銀行資産、又家計の金融資産が近年歴史的に見ても高まっている事を指摘している。
報告の中で調査者は賢明にもこの比率の一方的上昇がインフレの惹起等不都合な状態を起こすのではと言う事を述べているが、其の中で過剰な金融資産の弱点として金融資産は”それ自体では増殖出来ない、必ず実態面と結びつく必用が有る”と真に当然にして中々一般のエコノミストからその”賢明なる”頭脳から忘却しやすい事を述べているが、この計測は果たして世界的に見て?、又日本の場合は？と言う事が当然問題になるが、日常”企業競争力の維持”と言った真に最もな理屈で正当化されるのであるが、所謂”合成の誤謬”によりそれはマクロ的には”過剰流動性”として現象するのであり、それは一旦、爆発するならインフレになるか、でなければ金融恐慌として再び現象する準備をしているとしか言いようが無いでありましょう。（但し、このレポートの中で不動産価格が実態面の一部であるかのようにしているがそれは”実物取引”では無く、金融資産と同様の物と捕らえるべきである）
その予防的解決策は当然、賢明なる諸氏はお分かりいただけると思いますが”需要ある実態面への投資か又はもち手を変換して（低所得層へ）現実的需要に展化しなければならない。其の両者いずれにも行かないとすれば極めて危険なコースをたどる事になるでありましょう。
上記報告
http://www.bk.mufg.jp/report/ecopoint2011/economisteye-20110127.pdf
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