憂国のZ旗

日本の優れた事を様々話したい。

韓国“だけ”に意味不明の優しさを見せる左派 

2019-09-23 20:40:00 | 政治


本当に意味不明な優しさで、呆れる。

「韓国は要らない」とは、特集のタイトルで、商業主義は
適正である。これに異を唱える事の不条理が見えている。

あいちトリエンナーレに毎日新聞が報道している。
2019年09月23日15:15
【毎日新聞】昭和天皇の肖像燃やす映像や少女像は、日本人へのヘイトには当たらない
http://www.wara2ch.com/archives/9384454.html

へええっ、としか思わない。一種不官能 になっているかも知れない。
ヘイト抑止には、特定民族が退去すれば解決する問題である。
在留資格 が重要問題であると承認していると感じる。
そうした述懐が、在日の危険意識として報道されている。

「韓国は要らない」とは、総体としての国家を示すのと
個別の民衆を示す場合がある。韓国民は日本に不要である。

ヘイトとの指摘は、思考を阻害するだけの要因でしかないと感じる。

韓国だけが、積極的に日本を攻撃するんでしょうかねえ?


【社会】何故か韓国“だけ”に意味不明の優しさを見せる左派 ネットでは韓国は笑いのコンテンツ化へ
http://kimsoku.com/archives/10118520.html

1 名前:鴉 ★:2019/09/23(月) 00:28:41.48 ID:CAP_USER.net
「韓国なんていらない」

「週刊ポスト」がそんなタイトルの特集を掲載し、作家の深沢潮さんが「差別扇動である」ことを理由に同誌での連載をやめると宣言。話題が広がりました。

 特集の中にある「怒りを抑えられない『韓国人という病理』」との記事について小学館は「配慮に欠けた」と謝罪しています。
確かに、「要らない」というタイトルは行き過ぎだったかもしれません。ただ、記事を読むと、韓国の大韓神経精神医学会が発表したレポートから「韓国成人の半分以上が憤怒調節に困難を感じており、10人に1人は治療が必要なほどの高危険群である」との内容を報じた韓国紙「中央日報」が元ネタになっているのです。


 他の記事では観光の面でアメリカ人や中国人に比べて韓国人旅行者は3分の1程度しかお金を使わないとか、“輸出依存”の韓流グループは日本市場がないと食べていけないとか……それらは事実でしょう。

 ただのデータや事実を書くだけで「差別を扇動する」とされたならおかしな話です。いくら抑え込もうとしても、事実は事実です。小学館は事実誤認や明らかなフェイクニュースを書いていたのなら謝罪も必要だったでしょうが、今回の記事に関しては表現の自由の範囲内だと思いますし、謝罪までする必要はなかったのではないでしょうか。

 表現の自由を持ち出したのは他でもありません。芸術と称して天皇の写真を燃やしたり、慰安婦像のプロパガンダをやるのはオッケーなのに、事実に基づいて「韓国なんて要らない」と評論を書くのはダメという感覚が理解不能です。散々表現の自由だと、あいちトリエンナーレの展示を擁護していた左派の連中が、現在週刊ポストを叩き、「回収しろ」とか「廃刊だ」などと抜かしているのなら滑稽でしかありません。見事なダブルスタンダード。

 左派は何故か韓国“だけ”に意味不明の優しさを見せます。「韓国なんて要らない」の対象を「アメリカ」に変えたら、彼らは同じように差別扇動だから連載をやめると言うのでしょうか? いや、まず言わないでしょう。むしろあっち界隈はアメリカが大嫌いなので、喜んで拡散に励む姿を想像してしまいます。

 ネットにおいては最近韓国に対する見方も変化しているように感じます。いわゆる徴用工問題、輸出管理厳格化、GSOMIA破棄など日韓の対立が過熱している中で、連日ぶっ飛んだ斜め上の反応を示し続ける韓国は、もはや怒りよりも(ないわけではない)、「またアホやっているな」という笑いのコンテンツと化しています。むしろ笑いとして見ないと疲れるだけでしょう。

 長い目で見て本当に重要なのは、米中貿易戦争による世界経済の不安定化や、消費増税強行による国内景気の低迷です。

 しかし、本当に重要なことは我々の生活に影響をもたらすのに、ジワジワと進行するので派手さはありません。一方で韓国の話題は単純でわかりやすくぶっ飛んでいるから華があります。面白いんだけど馬鹿馬鹿しいから放っておきたい。だけどつい気になってしまう……そんな韓国が大好きです。

KAZUYA
1988年生まれ、北海道出身。12年、YouTubeで「KAZUYA Channel」を開設し、政治や安全保障に関する話題をほぼ毎日投稿。チャンネル登録者67万人、総視聴数は1億4千万回を超える。近著に『日本人が知っておくべき「日本国憲法」の話』(KKベストセラーズ)

デイリー新潮

https://www.dailyshincho.jp/article/2019/09200555/


引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1569166121



韓国・文政権「通貨スワップ」を日本に哀願 背景にウォンの脆弱さ…専門家「日本なら締結して当然と思っているのかもしれない」

2019-09-23 20:23:10 | 政治


またぞろ韓国に通貨スワップの話が持ち上がっている。
忘却する韓国には、何でもありだが、
総力を傾注して日本攻撃に勇む姿勢には変化が無い。

韓国崩壊が関心を深める中で、要望する事事態に問題がある。
もう一つ考え得るのが、韓国を見捨てると言う事である。
「韓国は要らない」これはヘイトでも何でもなく、日本国民の自認である。

韓国が自信過剰なほどには、日本国民の関心は高くない。
メデイアが韓国について報道すれば、嫌韓を煽るというのは、
言いすぎだろう。たまねぎは、日本国内のニュースではない。
それほどまでに、韓国の報道をするメデイアに奇異の目が向いている。
他に報道することが無いのか、と言うのが実感である。


韓国・文政権「通貨スワップ」を日本に哀願 背景にウォンの脆弱さ…専門家「日本なら締結して当然と思っているのかもしれない」
迷走”する韓国・文政権
2019.9.21
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/190921/for1909210001-n1.html

 戦後最悪ともいわれる日韓関係のなか、文在寅(ムン・ジェイン)政権から日本との「通貨交換(スワップ)協定」の再開を渇望する声が出ている。「反日」に走り、日本製品や日本への旅行の「ボイコット」を放置しているというのに、なぜ厚かましくも日本とのスワップ再開にこだわるのか。専門家は、通貨ウォンの脆弱(ぜいじゃく)さという切迫した事情が背景にあると指摘する。

 韓国のCBSは12日、殷成洙(ウン・ソンス)金融委員長が、日本との通貨スワップ再開を希望する意思を明らかにしたと報じた。金融危機が発生した場合に外貨の流動性が保障されるほか、国家の信頼度が向上の狙いとして、人事聴聞会で「日本と新たに締結したほうがいい」と発言したという。
 通貨スワップ協定は、貿易決済や為替介入などに必要な外貨が不足した場合、外貨と自国通貨を交換し合う仕組み。経済危機の際の外貨不足に対応できる。
 1990年代後半に韓国が国際通貨基金(IMF)に救済されるなどアジア通貨危機が起きたことから、日本は東南アジア諸国連合(ASEAN)と日中韓が参加する「チェンマイ・イニシアチブ」を主導。2001年に韓国との通貨スワップを締結した。
 11年に700億ドル(約7兆5000億円)規模まで融通枠を拡大したが12年に李明博(イ・ミョンバク)大統領(当時)が島根県・竹島に上陸するなど日韓関係の悪化を受けて規模が縮小。朴槿恵(パク・クネ)政権当時の15年、日本側の忠告にもかかわらず韓国側が一方的に破棄した。16年にいったん協議再開が決まったが、同年末に釜山(プサン)の日本総領事館前に設置された慰安婦像を韓国が撤去できず、協議は中断した。
 その後も韓国側からは何度も“ラブコール”が送られている。韓国の経済団体「全国経済人連合会(全経連)」の代表団が18年に訪日した際、自民党の二階俊博幹事長らを表敬訪問し、通貨スワップの再開をもちかけた。延世大のキム・ジョンシク教授は、今年3月の中央日報に「日本との通貨スワップを拡大することも検討する必要がある」と述べている。
 韓国が日本との通貨スワップ再開を熱望する理由について、ジャーナリストの須田慎一郎氏は「韓国の場合、ウォン建ての国債を発行してもリスクがあるため、投資家に信用されていない。急激なウォン安に備えてドル資金を確保するためにも通貨スワップ協定を結んでおきたい」と解説する。
韓国銀行(中央銀行)の発表によれば、8月末時点での外貨準備高は約4014億ドル(約43兆4000億円)ある。リスクに備えているようにもみえるが、須田氏は「いったんウォンの買い支えを行えば外貨準備は急激に減少し、通貨危機ともなれば“瞬間蒸発”する恐れがある」と指摘する。
 日本側にとっては、韓国を助ける要素が強い通貨スワップだが、逆ギレして協定を打ち切った韓国から、勝手に再開をもちかけられている形だ。
 麻生太郎副総理兼財務相は17年8月の時点で、韓国との通貨スワップ協定について「信頼関係で成り立ってますので、約束した話を守られないと貸した金も返ってこない可能性もある」と突き放している。
 現状もいうまでもなく、いわゆる「元徴用工」訴訟で国際法を無視した異常判決や軍事情報包括保護協定(GSOMIA)の破棄など問題山積で、通貨スワップ協定を再び締結できる状態にはほど遠い。
 米国との通貨スワップ協定も終了しており、再契約の見通しは立っていない状態だ。前出の須田氏はこう語った。
 「日本なら締結して当然と厚かましく思っているのかもしれない。通貨スワップは韓国への救済に等しいが、まるで韓国は『デフォルト(債務不履行)になってもいいのか?』と自らを人質に取り、日本の道連れも辞さずと脅しているようだ」