コズモと読んでください COSUMO

株式、債券、為替、投資信託を主に

【日経平均が大暴落】NISA初心者から悲鳴も!動揺せずに乗り切る3つのポイント…リスク許容度を緊急チェック 8/3(土) 10:32配信 JBpress

2024-08-03 13:54:27 | 日記
【日経平均が大暴落】NISA初心者から悲鳴も!動揺せずに乗り切る3つのポイント…リスク許容度を緊急チェック

8/3(土) 10:32配信
JBpress


 8月2日、日経平均株価が大暴落しました。終値は2216円安の3万5909円。7月11日には4万2000円を超えていましたが、過去2番目の下げ幅となり相場の景色は一変しました。日銀の追加利上げに伴う円高加速に加えて、米国景気が後退する可能性が懸念され、一気に投資家心理が冷え込んでいます。
 今年1月から新NISAがスタートし、多くの投資初心者が日経平均やオルカン、S&P500といった株式指数に連動したインデックス型投資信託を通じて資産運用を始めていました。今年前半は順調に相場が上昇してきたことから、今回の大暴落で個人投資家の間に動揺が広がっています。

 こうしたなか、投資初心者がいま、とるべき行動とはなんでしょうか。Money&You代表取締役でマネーコンサルタントの頼藤太希さんの連載「知らなきゃ大損、お金の計算」から、3つのポイントを紹介します。(JBpress)

【表】株価は暴落してからどれくらいで回復するか?S&Pで見てみると…

■ ポイント(1):資産・投資額の現状を確認

 まず、自身のポートフォリオの中で、無リスク資産(現預金・個人向け国債)とリスク資産(株式・投資信託など)の割合を確認しましょう。

 リスク許容度(いくらまで損に耐えられるかの度合い)は人によって異なるので、あくまで参考情報ですが、無リスク資産とリスク資産の割合に関しては、「自分の年齢」と「120から自分の年齢を引いた数字」を対応させるのがひとつの目安です。

 例えば、自分の年齢が40歳であれば、無リスク資産:リスク資産の割合は40:80くらいの割合で持っておくとよいでしょう。

 資産が1200万円あれば、無リスク資産は1200万円×40/120=400万円、リスク資産は1200万円×80/120=800万円という感じです。

 ただ、総資産が120万円の場合、無リスク資産40万円、リスク資産80万円でも良いということになってしまい、無リスク資産40万円ではケガや病気で働けないなどのもしもの場合に備えられません。よって、最低でも生活費の6カ月から1年分、つまり150万~300万円は預貯金などの無リスク資産で持っておきたいところです。

 資産状況をチェックしてみた結果、リスク資産の比率が高いのであれば、無リスク資産の比率を高めるようにしましょう。毎月の積立金額が投資資産に多く回りすぎているならば、預貯金など無リスク資産の積立金額を増やすことも考えましょう。


■ ポイント(2):値動きの大きさに耐えられないなら、値動きを抑えた資産へ入れ替える

 リスク許容度に見合わない投資をしていると、相場が下落する局面では値下がりも大きくなり、より大きな影響を受ける可能性が高くなります。堅実に増やすための投資の王道「長期・積立・分散投資」が大事であるとわかっていても、落ち着いて投資を続けられなくなってしまいます。

 そのため、リスク許容度に見合った投資先に変更することをお勧めします。

 日経平均、オルカン、S&P500、どれも株に100%投資する投資信託ですから、値動きは債券などに投資する投資信託と比べて大きくなります。

 これらに投資をしていて値動きが激しくて精神的につらいという場合は、債券やREIT(リート)といった複数の資産に投資するバランス型投資信託への入れ替えや、債券に投資する投資信託、REITに投資する投資信託に一部入れ替えるなどして、値動きを抑える工夫をするとよいでしょう。

 実際「オルカン」の愛称で親しまれる全世界株インデックスファンド「eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)」の5年リターン(年率)は19.13%ですが、5年リスク(年率)は19.97%です。ここで言う「リスク」は「リターンの標準偏差(変動幅)」を指します。

 国内外の株と債券の4資産に均等投資しているバランスファンド「ニッセイ・インデックスバランスファンド(4資産均等型)」の5年リターン(年率)は9.86%ですが、5年リスク(年率)は10.33%です。数字はいずれも2024年7月26日時点です。

 4資産バランスファンドのリターンは、世界株インデックスファンドと比べて半分になっていますが、リスクも半分程度に抑えられていることがわかります。

■ ポイント(3):下落や暴落は気にせず、淡々と「保有&積立継続」しよう

 今回のような暴落があったときにやってはいけないことは、「慌てて売却する」ことです。

 なぜから、過去を振り返っても下がり続けた相場はないからです。必ず、暴落から回復し、上昇してきているのがわかります。回復に要する期間は様々ですが、今回の暴落もこれまでと同様に、いずれ回復・上昇していく可能性はかなり高いでしょう。

 <グラフ:1980年~2024年7月末までの「S&P500」の推移>

 「S&P500」の推移を見てみましょう。2008年9月のリーマンショックではピークから53%も下落しましたが、5年後の2013年3月には暴落前の水準を回復しました。コロナショックや、ロシアのウクライナ侵攻(ウクライナショック)も同様です。

 <表:暴落から回復するまでの期間の目安>

 暴落に動揺して慌てて売却してしまうと、その時点で利益(または損失)が確定し、その後の資産回復・上昇の恩恵を一切受けられなくなります。S&P500のケースでは、暴落してから回復までにかかる期間はおおむね1~3年です。どれくらいで回復するのかを把握しておきましょう。

 市場が将来的に値上がりする可能性が高いならば、積立投資を継続した方が良いということもわかります。そして、暴落をチャンスに変え、感情に左右されず淡々と資産形成できるのが積立投資のメリットです。積立投資は、「ドルコスト平均法」の効果を味方につけることができます。

 ドルコスト平均法とは、定期的に定額で購入し続ける方法です。金融商品の価格は長期的に右肩上がりでも、短期的には上下に変動しながら推移していきます。

 ドルコスト平均法では、金融商品の価格が安いときにはたくさん購入し、価格が高いときには少しだけ購入することになります。その結果、自然と平均購入単価が下がり、価格が上昇したときにその分だけ利益を得やすくできます。これがドルコスト平均法の効果です。


■ 過去データの分析では「15年」以上の保有で元本割れなし

 「ウォール街のランダム・ウォーカー」(バートン・マルキール著/日本経済新聞)という、投資の名著があります。ここでは、15年以上保有することで元本割れしないという分析結果が紹介されています。

 <図:S&P500の投資期間と年平均リターンの散らばり方(1950年~2020年)>

 上図は、1950年から2020年までの期間で、S&P500に「1年間」「5年間」「10年間」「15年間」「20年間」「25年間」投資した場合のリターン(年平均)の散らばり方(ブレ幅)を表したものです。プラスは利益、マイナスは損失です。

 金融庁「つみたてNISA早わかりガイドブック」および「NISA早わかりガイドブック」の中でも、1985年以降の期間で20年、長期・積立・分散投資を続けたら元本割れしていない、という分析結果が示されています。

 もちろん、これらは過去のデータであり、将来の投資成果を保証・予測するものではありません。それでも、15~20年以上投資を続けることで、堅実にお金を増やせる可能性は高いと言えそうです。

 過去を見ても下落を一切せずに、上がり続けた相場がないことを考えれば、今回の下落も自然な流れです。

 このまま、大きな暴落相場になるかはわかりませんが、仮に暴落となったとしても、淡々と保有&積立を継続するのが大切。やることはシンプルです。

 下落相場、暴落相場を乗り越えた経験は、必ずあなたの糧となります。

 ※実際の投資に関しては、ご自身の判断と責任において行われますようお願い申し上げます。

頼藤 太希

最新の画像もっと見る

コメントを投稿