○○549『自然と人間の歴史・日本篇』「日の丸半導体」の凋落

549『自然と人間の歴史・日本篇』「日の丸半導体」の凋落

　「栄枯盛衰」とは、最近の日本の産業界でも言われるようになっているのではないか。そんな形容がなされて不思議ではない現象に、「日の丸半導体」の趨勢があろう。

　まずは、その変化から拾っていくと、１９９０年の世界のメーカー別シェアは次のとおりであった。1位はNEC（日本電気）で７．９％、２位は東芝で７．７％、３位はアメリカのモトローラで６．５％、４位は日立製作所で６．４％、５位はアメリカのインテルで５．８％であった。

それから６位は富士通の４．８％、７位はアメリカのテキサス・インスツルメンツの４．７％、８位は三菱電機の３．９％、９位はオランダのフィリップスの３．６％、そして１０位は松下電器産業の割合は３．３％であった（朝日新聞、２０１８年６月２８日付け、元の出所は調査会社ガイトナー調べ）。

見られるように、１０位までに、実に日本メーカーが６つもはいっていたというから、驚きだ。それが２７年経過しての２０１７年には、こう変化した。すなわち、1位は韓国のサムスン電子で１４．２％、２位はアメリカのインテルで１４．０％、３位は韓国のSKハイニックスが６．３％、４位はアメリカのマイクロテクノロジーで５．４％、５位はアメリカのクアルコムで３．８％。

６位はアメリカのブロードコムの３．７％、７位はアメリカのテキサス・インスツルメンツの３．２％、８位は東芝の３．０％、９位はアメリカのウエスタンデジタルの２．２％、そして１０位はオランダのNXPセミコンダクターズの２．１％であった（朝日新聞、２０１８年６月２８日付け、元の出所は調査会社ガイトナー調べ）。

見る影もないとはこのことをいうのではないのだろうか、日本メーカーは東芝一つになっている。しかも、この東芝だが、２０１７年ころから経営再建の渦の中にあった。そして迎えた２０１８年の６月に、名目上はともかく東芝の経営ということではなくなってしまった。

それというのも、東芝の半導体会社「東芝メモリ」が紆余曲折を重ねた末、アメリカのペインキャピタルが率いる「日米韓連合」に売却された。約２兆円の買収資金を１０社余りが拠出したという。その後（ただし、「当面」とされる）の東芝メモリの議決権の国別割合は日本勢（東芝、産業革新機構、日本政策投資銀行）が５０．１％を占めるというものの、残りの４９．９％をアメリカのペインキャピタルが担うのだという。

顧みると、同じ半導体の中でも、かつての主役はＤＲＡＭ（ダイナミックラム）であったのが、幅広い半導体種別に成り代わってきている。各社とも、絶えず大量の開発投資をしていかないと、立ち行かない。２０１２年には、経営破綻した日本のエルピーダメモリをアメリカのマイクロン・テクノロジーが買収していた。そのエルピーダメモリは、NEC（日本電気）、日立製作所、三菱電機のＤＲＡＭ事業を統合して生まれ、政策投資銀行も出資したものの、激しい国際競争の中で経営を持ちこたえられなかった。

 

（続く）

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