2006年度と07年度における家庭生活での二酸化炭素(CO2)排出の内訳が表されている。同一の機関による算出なのかどうかは不明だし、1年違いでも各部門での排出量に若干の差異が生じるのは当然であり、各部門における排出量については大差はないと申してよかろう。
クルマ使用については1年間でCO2排出が減少したようにも思えるが、それにしても依然として排出量が多いことには変わりがない。
前の記事でも同様なことを述べたが、これは高齢世帯などクルマを持たない家庭や所有しても大都市圏の住民のように毎日は使用しない家庭なども含まれるし、また通勤用で毎日使用しても距離・時間が短い家庭も多い(つまりは「半不動産」状態)ことを思うと、やはりCO2排出はかなり多いと言わざるをえない。
ましてや都市近郊大家族農家のように、高齢夫婦、若夫婦、孫世代のすべてがクルマを使用している場合はCO2排出割合は50%をかなり超過しても不思議ないことになる。
ちなみに我が家の場合のクルマによるCO2排出量はゼロである。
ハイブリッドカーなどの“エコカー”購入の場合は国による補助が付与されるらしいが、それよりもクルマを使用しない我が家のような世帯に対する所得税・住民税・固定資産税・都市計画税のエコ減免措置の実施こそを強く実現すべきであろう。
クルマ使用については1年間でCO2排出が減少したようにも思えるが、それにしても依然として排出量が多いことには変わりがない。
前の記事でも同様なことを述べたが、これは高齢世帯などクルマを持たない家庭や所有しても大都市圏の住民のように毎日は使用しない家庭なども含まれるし、また通勤用で毎日使用しても距離・時間が短い家庭も多い(つまりは「半不動産」状態)ことを思うと、やはりCO2排出はかなり多いと言わざるをえない。
ましてや都市近郊大家族農家のように、高齢夫婦、若夫婦、孫世代のすべてがクルマを使用している場合はCO2排出割合は50%をかなり超過しても不思議ないことになる。
ちなみに我が家の場合のクルマによるCO2排出量はゼロである。
ハイブリッドカーなどの“エコカー”購入の場合は国による補助が付与されるらしいが、それよりもクルマを使用しない我が家のような世帯に対する所得税・住民税・固定資産税・都市計画税のエコ減免措置の実施こそを強く実現すべきであろう。