福島原発の様に人工地震兵器による再攻撃を受ける事を考慮せずに、原発の存続と再稼働を進めるつもりであろうか？
私は、鹿児島県（宮崎県農場産）の「にんにく卵黄」を長年愛飲している。農場の土づくりを重んじ、農薬や化学肥料を使用せずに有機栽培されたにんにくと、自然な状態に近くのびのびと飼育されている鶏の有精卵黄が使われている。
また同じ鹿児島県の、全国有数のカツオの水揚げ量を誇る枕崎市の、そのカツオから取られたDHAのサプリメントも、同じく長年愛飲している。
他にも、熊本県菊池市の阿蘇山の麓で、自然豊かな環境の下、同様に土づくり、草づくり、牛づくりにこだわって搾られた牛乳も愛飲している。
東日本大震災における福島原発爆発以来、出来る限り東北・関東地方の飲食品を購入しない様にしている。しかし、外食や弁当等の中には、それらの産地の食材が混入されている物も多いので、摂取している可能性が高い。国内産と表示されていても、それらの産地であるかも知れず、安心は出来ない。私は原発事故前は全国有数の米どころの福島県産の米を好んで購入していたが、残念ながら現在では出来るだけ離れた地域、九州産や山陰地方等をはじめとした飲食品を購入する事に気付かっている。
先日4月22日、鹿児島県の川内原発周辺住民の再稼働差し止め請求を、鹿児島地裁が却下する判決を下した。原子力規制委員会の新しい規制基準は甘く緩すぎ、合理性を欠き、桜島の火山噴火活動が活発な中、その火山の危険性も含めて、原告側は控訴する方針との事である。
一方、反対に4月14日には、福井県の高浜原発の再稼働を認めない判決が、福井地裁で下された。新規制基準を否定した訳で、鹿児島地裁と判断が分かれた。
川内原発に対する判決の有った日と同じ日に、東京都千代田区永田町の首相官邸の屋上で、無人小型機「ドローン」が発見された。ドローンには発炎筒、小型カメラ、放射能警告マークが貼られた容器が装着され、その容器からは微量の放射性セシウムが検出された。そして2日後の24日夜、そのドローンを操縦して官邸まで飛ばした者が、自主的に福井県警小浜署に出頭した。「原発銀座」である福井県在住で、「反原発を訴える為に総理官邸にドローンを飛ばした。容器に福島の砂を入れた」と供述したとの事である。
更に川内原発再稼働是非判決とドローン事件が有った同じ日に、東京株式市場での日経平均株価が2万円台の大台を回復した。貿易収支が黒字転換し、国内景気が回復するとの先行き期待感が高まった事による買い注文が優勢になったとの理由が一応付けられている。
4月23日には経済産業省の案として、2030年度の国内電源全体に占める原発比率を20～22％とする事を提示し、経済界に配慮する事で福島第一原発事故前と同じ20％台とした。
翌24日には、原子力規制委員会が被ばく医療体制見直し案を提示し、合意された。事故後の災害医療、被ばく患者の救急診療・受け入れ、安定ヨウ素剤の配布、住民の汚染検査等が盛り込まれている。
阪神大震災や東北大震災は、「人工地震兵器」が使われた。「気象兵器」である「HAARP」や水爆が使われた。
日本の原発は、敗戦後の米国体制の下で作られた。原発は原爆装置であり、その後に「地震兵器で原爆装置である原発を爆破出来る」と言う事を、日本を恐喝する手段として用いるつもりで建てられた。そして航空母艦を伴って大量の米軍が襲来して来た「ともだち作戦」の日本再占領の在った、「福島の前例」を作った訳である。
今回のドローン事件によって、永田町は目が覚めたのだろうか？、危機意識が芽生えただろうか？、また世間一般の人達は、原発再稼働の大きな問題について関心を引き起こしてもらう事が出来たのだろうか？、甚だ疑問である。ゴールデン・ウィークも間近（既に最中？）、永田町も世間一般の人達も「平和ボケ」しているのである。事件を起こした者は原発銀座・福井県に在住との事で、危機意識が高く関心も高いものと思われ、政府の原発推進傾向に戻りつつある現状に対し怒りが生じ、抗議行動に出たものと思われる。
原発事故後の医療体制を充足させ様とする事は原発依存を無くすつもりの無い事を表しており、根治療法としての原発全廃をせずに、その様な対症療法で対処しようとするところは、旧態依然のままで意識改革が成されていない表れである。
故・三島由紀夫氏が檄した、「『経済的繁栄にうつつを抜かし、国の大本を忘れ、国民精神を失ひ、本を正さずして末に走り、その場しのぎと偽善に陥り、自ら魂の空白状態へ落ち込んでゆく』姿、『政治は矛盾の糊塗、自己の保身、権力欲、偽善にのみ捧げられ、国家百年の大計は外国に委ね、敗戦の汚辱は払拭されずにただごまかされ、日本人自ら日本の歴史と伝統を涜してゆく』国」（ウィキペディア「檄 (三島由紀夫)」より）。これは、現在の経済を優先して原発依存に戻ろうとしている政府や原子力規制委員会にも当てはまる言葉である。
日経平均株価の上昇理由として貿易収支黒字転換が付けられている。原発依存を高める事で、火力発電に用いる石油・石炭・天然ガス等の輸入が抑えられると言う、政府のマスコミを用いた「宣伝」が見えてくる。株価の上昇は、単に日銀が金の裏付けの無いただの紙切れである紙幣を刷りまくっている現状が有り、そのコストを掛けずに増刷された紙切れの紙幣が株式投資に向かっている結果でしかないのである。それが、本当の理由である。
地球温暖化の原因は二酸化炭素（CO₂）では無い。今から千年から数百年前の中世期には、現在よりも高い温暖化現象が起きていたが、その頃に石油等のCO₂の発生するエネルギーを使用していなかった。またその後には、逆に小氷河期が有った。
更に、実は原発稼働において、大量のCO₂が放出されているのである。ウラン鉱山からウランを掘る段階から、製錬、濃縮、加工と言う過程と、施設建設、原子炉運転エネルギーと言った仕組みから大量のCO₂が放出されている。そして原子力推進派は「発電時にはCO₂を放出しない」等と、キャンペーンの表現を変える等して工作している（参考文献：「原発はいらない」、著者・小出裕章氏）。
川内原発が再稼働されて事故・爆破が起こされて放射能物質が蒔かれた場合、九州産の食べ物も控えざるを得ない。国内産の食べる事が出来る物が無くなってしまう事となるのである。
因みに、既に「前例」として起こされてしまった、福島原発爆発と垂れ流される放射能汚染水対策としては、「ゼオライト」が有効であると言う。そのゼオライトにカルシウム等を結合させた物質である「ネオナイト」は、建築現場等での実績から既に利用されているとの事である。ゼオライトはケイ素やナトリウム等で構成され、セシウム含有の汚染水中ではナトリウムと交換してセシウムを吸着して水からセシウムを除去する事が出来、活性炭の様な空隙構造とその働きを持つとの事である。（参考文献：「エノク No.378 2014年9月号『最終戦争への炎、イスラエルVSパレスチナ ■安倍総理、ゼオライトと『ヤコブの手紙』』」、著者：宇野正美氏）
本ブログ過去の関連記事↓↓
・2013/03/18付：「311、『人工地震』を思い、原発全廃を願う」
・2013/08/25付：「日本においても各個人毎に必需品化している放射線測定器」
・2013/08/31付：「今夏の猛暑は『地球寒冷化』の前兆か？・・・10年後辺りに小氷河期の可能性」
・2014/12/07付：「世間に迎合する政治家・・・『経済的繁栄にうつつを抜かし、国の大本を忘れ、・・・』」
参考記事↓↓
・2015/04/15付・神戸新聞朝刊：「高浜原発再稼働認めず 3、4号機 福井地裁 初の仮処分 新規制基準を否定 関電、不服申し立て言明」
・2015/04/22付・神戸新聞夕刊：「川内原発差し止め認めず 再稼働、高浜と判断二分 鹿児島地裁」
・2015/04/22付・神戸新聞夕刊：「首相官邸にドローン 屋上で発見 発炎筒、カメラ装着」
・2015/04/22付・神戸新聞夕刊：「東証が再び2万円回復」
・2015/04/24付・神戸新聞朝刊：「30年電源構成 原発比率20～22％ 経産省案 経済界の意向配慮」
・2015/04/25付・神戸新聞朝刊：「官邸ドローン事件 男出頭 『福島の砂入れた』供述 福井県警」
・2015/04/25付・神戸新聞朝刊：「被ばく医療 連携網構築 規制委合意 原発30キロ圏に拠点病院」
・2015/04/24付・西日本新聞（電子版）：「桜島と阿蘇山で噴火 阿蘇中岳は噴煙１５００メートルに [鹿児島県]」
・2015/04/24付・朝日新聞デジタル：「桜島噴火、噴煙４千メートル ３カ月ぶり」
・ウィキペディア：「檄 (三島由紀夫)」
参考記事（サイト）↓↓
・健康家族：「『自社農場』ゼロからの軌跡」
参考文献↓↓
原発はいらない（著者：小出裕章氏、出版社：幻冬舎ルネッサンス、出版日：2011/07/15）
エノク No.378 2014年9月号「最終戦争への炎、イスラエルVSパレスチナ ■安倍総理、ゼオライトと『ヤコブの手紙』」（著者：宇野正美氏、出版社：エノク出版）
参考動画↓↓
YouTube: 地球温暖化の原因はCO2ではない
私は、鹿児島県（宮崎県農場産）の「にんにく卵黄」を長年愛飲している。農場の土づくりを重んじ、農薬や化学肥料を使用せずに有機栽培されたにんにくと、自然な状態に近くのびのびと飼育されている鶏の有精卵黄が使われている。
また同じ鹿児島県の、全国有数のカツオの水揚げ量を誇る枕崎市の、そのカツオから取られたDHAのサプリメントも、同じく長年愛飲している。
他にも、熊本県菊池市の阿蘇山の麓で、自然豊かな環境の下、同様に土づくり、草づくり、牛づくりにこだわって搾られた牛乳も愛飲している。
東日本大震災における福島原発爆発以来、出来る限り東北・関東地方の飲食品を購入しない様にしている。しかし、外食や弁当等の中には、それらの産地の食材が混入されている物も多いので、摂取している可能性が高い。国内産と表示されていても、それらの産地であるかも知れず、安心は出来ない。私は原発事故前は全国有数の米どころの福島県産の米を好んで購入していたが、残念ながら現在では出来るだけ離れた地域、九州産や山陰地方等をはじめとした飲食品を購入する事に気付かっている。
先日4月22日、鹿児島県の川内原発周辺住民の再稼働差し止め請求を、鹿児島地裁が却下する判決を下した。原子力規制委員会の新しい規制基準は甘く緩すぎ、合理性を欠き、桜島の火山噴火活動が活発な中、その火山の危険性も含めて、原告側は控訴する方針との事である。
一方、反対に4月14日には、福井県の高浜原発の再稼働を認めない判決が、福井地裁で下された。新規制基準を否定した訳で、鹿児島地裁と判断が分かれた。
川内原発に対する判決の有った日と同じ日に、東京都千代田区永田町の首相官邸の屋上で、無人小型機「ドローン」が発見された。ドローンには発炎筒、小型カメラ、放射能警告マークが貼られた容器が装着され、その容器からは微量の放射性セシウムが検出された。そして2日後の24日夜、そのドローンを操縦して官邸まで飛ばした者が、自主的に福井県警小浜署に出頭した。「原発銀座」である福井県在住で、「反原発を訴える為に総理官邸にドローンを飛ばした。容器に福島の砂を入れた」と供述したとの事である。
更に川内原発再稼働是非判決とドローン事件が有った同じ日に、東京株式市場での日経平均株価が2万円台の大台を回復した。貿易収支が黒字転換し、国内景気が回復するとの先行き期待感が高まった事による買い注文が優勢になったとの理由が一応付けられている。
4月23日には経済産業省の案として、2030年度の国内電源全体に占める原発比率を20～22％とする事を提示し、経済界に配慮する事で福島第一原発事故前と同じ20％台とした。
翌24日には、原子力規制委員会が被ばく医療体制見直し案を提示し、合意された。事故後の災害医療、被ばく患者の救急診療・受け入れ、安定ヨウ素剤の配布、住民の汚染検査等が盛り込まれている。
阪神大震災や東北大震災は、「人工地震兵器」が使われた。「気象兵器」である「HAARP」や水爆が使われた。
日本の原発は、敗戦後の米国体制の下で作られた。原発は原爆装置であり、その後に「地震兵器で原爆装置である原発を爆破出来る」と言う事を、日本を恐喝する手段として用いるつもりで建てられた。そして航空母艦を伴って大量の米軍が襲来して来た「ともだち作戦」の日本再占領の在った、「福島の前例」を作った訳である。
今回のドローン事件によって、永田町は目が覚めたのだろうか？、危機意識が芽生えただろうか？、また世間一般の人達は、原発再稼働の大きな問題について関心を引き起こしてもらう事が出来たのだろうか？、甚だ疑問である。ゴールデン・ウィークも間近（既に最中？）、永田町も世間一般の人達も「平和ボケ」しているのである。事件を起こした者は原発銀座・福井県に在住との事で、危機意識が高く関心も高いものと思われ、政府の原発推進傾向に戻りつつある現状に対し怒りが生じ、抗議行動に出たものと思われる。
原発事故後の医療体制を充足させ様とする事は原発依存を無くすつもりの無い事を表しており、根治療法としての原発全廃をせずに、その様な対症療法で対処しようとするところは、旧態依然のままで意識改革が成されていない表れである。
故・三島由紀夫氏が檄した、「『経済的繁栄にうつつを抜かし、国の大本を忘れ、国民精神を失ひ、本を正さずして末に走り、その場しのぎと偽善に陥り、自ら魂の空白状態へ落ち込んでゆく』姿、『政治は矛盾の糊塗、自己の保身、権力欲、偽善にのみ捧げられ、国家百年の大計は外国に委ね、敗戦の汚辱は払拭されずにただごまかされ、日本人自ら日本の歴史と伝統を涜してゆく』国」（ウィキペディア「檄 (三島由紀夫)」より）。これは、現在の経済を優先して原発依存に戻ろうとしている政府や原子力規制委員会にも当てはまる言葉である。
日経平均株価の上昇理由として貿易収支黒字転換が付けられている。原発依存を高める事で、火力発電に用いる石油・石炭・天然ガス等の輸入が抑えられると言う、政府のマスコミを用いた「宣伝」が見えてくる。株価の上昇は、単に日銀が金の裏付けの無いただの紙切れである紙幣を刷りまくっている現状が有り、そのコストを掛けずに増刷された紙切れの紙幣が株式投資に向かっている結果でしかないのである。それが、本当の理由である。
地球温暖化の原因は二酸化炭素（CO₂）では無い。今から千年から数百年前の中世期には、現在よりも高い温暖化現象が起きていたが、その頃に石油等のCO₂の発生するエネルギーを使用していなかった。またその後には、逆に小氷河期が有った。
更に、実は原発稼働において、大量のCO₂が放出されているのである。ウラン鉱山からウランを掘る段階から、製錬、濃縮、加工と言う過程と、施設建設、原子炉運転エネルギーと言った仕組みから大量のCO₂が放出されている。そして原子力推進派は「発電時にはCO₂を放出しない」等と、キャンペーンの表現を変える等して工作している（参考文献：「原発はいらない」、著者・小出裕章氏）。
川内原発が再稼働されて事故・爆破が起こされて放射能物質が蒔かれた場合、九州産の食べ物も控えざるを得ない。国内産の食べる事が出来る物が無くなってしまう事となるのである。
因みに、既に「前例」として起こされてしまった、福島原発爆発と垂れ流される放射能汚染水対策としては、「ゼオライト」が有効であると言う。そのゼオライトにカルシウム等を結合させた物質である「ネオナイト」は、建築現場等での実績から既に利用されているとの事である。ゼオライトはケイ素やナトリウム等で構成され、セシウム含有の汚染水中ではナトリウムと交換してセシウムを吸着して水からセシウムを除去する事が出来、活性炭の様な空隙構造とその働きを持つとの事である。（参考文献：「エノク No.378 2014年9月号『最終戦争への炎、イスラエルVSパレスチナ ■安倍総理、ゼオライトと『ヤコブの手紙』』」、著者：宇野正美氏）
本ブログ過去の関連記事↓↓
・2013/03/18付：「311、『人工地震』を思い、原発全廃を願う」
・2013/08/25付：「日本においても各個人毎に必需品化している放射線測定器」
・2013/08/31付：「今夏の猛暑は『地球寒冷化』の前兆か？・・・10年後辺りに小氷河期の可能性」
・2014/12/07付：「世間に迎合する政治家・・・『経済的繁栄にうつつを抜かし、国の大本を忘れ、・・・』」
参考記事↓↓
・2015/04/15付・神戸新聞朝刊：「高浜原発再稼働認めず 3、4号機 福井地裁 初の仮処分 新規制基準を否定 関電、不服申し立て言明」
・2015/04/22付・神戸新聞夕刊：「川内原発差し止め認めず 再稼働、高浜と判断二分 鹿児島地裁」
・2015/04/22付・神戸新聞夕刊：「首相官邸にドローン 屋上で発見 発炎筒、カメラ装着」
・2015/04/22付・神戸新聞夕刊：「東証が再び2万円回復」
・2015/04/24付・神戸新聞朝刊：「30年電源構成 原発比率20～22％ 経産省案 経済界の意向配慮」
・2015/04/25付・神戸新聞朝刊：「官邸ドローン事件 男出頭 『福島の砂入れた』供述 福井県警」
・2015/04/25付・神戸新聞朝刊：「被ばく医療 連携網構築 規制委合意 原発30キロ圏に拠点病院」
・2015/04/24付・西日本新聞（電子版）：「桜島と阿蘇山で噴火 阿蘇中岳は噴煙１５００メートルに [鹿児島県]」
・2015/04/24付・朝日新聞デジタル：「桜島噴火、噴煙４千メートル ３カ月ぶり」
・ウィキペディア：「檄 (三島由紀夫)」
参考記事（サイト）↓↓
・健康家族：「『自社農場』ゼロからの軌跡」
参考文献↓↓
原発はいらない（著者：小出裕章氏、出版社：幻冬舎ルネッサンス、出版日：2011/07/15）
エノク No.378 2014年9月号「最終戦争への炎、イスラエルVSパレスチナ ■安倍総理、ゼオライトと『ヤコブの手紙』」（著者：宇野正美氏、出版社：エノク出版）
参考動画↓↓
YouTube: 地球温暖化の原因はCO2ではない
2020年の前までには開始するであろう、全世界的に発生する大陥没現象（東京から真っ先に始まる。）物凄い勢いで人口が減ってゆく事。
秋予定の金融空間の大破壊、その後の金融ルール改変の連鎖。
空気感染型のエボラを超える様な伝染病の世界的流行。
大変動期に突入した我々の社会。これらの情報を提示しています。
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