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※ 本記事において幾つかの文献と画像を引用する事によって構成しておりますが、本記事により当方は収入を一切受け取っておりません。
※ I have made composition by borrowing some references and pictures in this article, but I don't receive the income at all by this article.
#ElectionFraud
#StopTheSteal
#JerichoMarch
#ImpeachBiden
底なし沼バイデンの悪循環「アメリカ・ラスト」
一方で、トランプの沼からの脱出に向けた好循環「アメリカ・ファースト」
Bottomless swamp：Vicious spiral of Biden "America last".
While virtuous spiral of Trump "America first" toward draining swamp.
YouTube: Bringing back the swamp | Greg Kelly
2021/01/26
Infowars: Joe Biden Has Already Put China First and Cost America Thousands of Jobs
（「ジョー・バイデンはすでに中国を第一に考え、アメリカに何千もの仕事を犠牲にしている」）
2021/01/26
Infowars: Leftist Environmental Plan For Total Planetary Serfdom Revealed
（「明らかにされた全惑星農奴制の為の左翼環境計画」）
2021/01/24
反グローバリズムにより「アメリカ・ファースト」として祖国の国益を考えるトランプ前大統領に対し、バイデンはグローバリストとして「アメリカ・ラスト」と言う。バイデンは、世界との協調という尤もらしい、美しい言葉を述べながら、トランプ政権よりも前までの歴代政権が執って来た従来型である、他国への介入、干渉、侵略行為を繰り返し、テロや戦争を煽り行うという政策で、自国を犠牲にし、借金を更に積み重ねて行くであろうバイデンを主流メディア（MSM）・マスコミはサポートするが、そのバックにはディープ・ステート、イルミナティ、フリーメーソン、そして「ユダヤ」がおる。
せっかく、トランプ前大統領が、あの中東の「虚構の国家」であり、現在のところは存在している偽物のイスラエルのネタニヤフをはじめとした強硬派の頭を”ナデナデ”して煽てながら、上手く中東地域から米軍を引き上げようとしていたのにも関わらず、連邦議会に超党派的に多数派として存在する中東介入主義の議員達と同調して、トランプ政権のその米軍撤退政策を元の木阿弥にしてしまいそうだ。
オバマとトランプ氏は、リベラルと保守という様にイデオロギーは全く異なってはいるものの、両者は「世界の警察を辞める」という事については共通していた。バイデンは、そのオバマ政権に居た訳だから、その考えが継承されてもよいはずなのだが、オバマが操り人形で、その事を実行に移すどころか、逆にリビアやシリアへ新たに侵略した事や、前のブッシュ政権から引き継ぐアフガニスタンとイラクの駐留を継続させたぐらいなので、口と行動が完全に矛盾するダブルスタンダードである事は、バイデンも同じ可能性が高い。何せ、バイデンも同じパペットであるのだから。
バイデン政権の下、再びそんな中東の泥沼にハマり続けそうになっている米国。米軍を中東に居座らせる事を望む議員は大抵のところ、自身が議員として飯を食って行く事が出来る様に支援を受けているユダヤ団体の意向の通りに従っているせいであるのだが、毎年、無償の軍事支援として38億ドルも送金し、その他にも有償の支援等を含めればもっと膨らむ事となる現・偽イスラエルへの支援金が、その米軍の派遣と駐留、そして戦争と共に、米国の財政を圧迫して来たのだ。
10年毎に、その現・偽イスラエルへの無償軍事支援金を引き上げて来た米国。オバマは、1期目には偽イスラエルへ訪問する事が全く無かった通り、偽イスラエルの事が本当は大嫌いであったのだが、操り人形であったので、その本心とは裏腹に、10年間で300億ドルであった無償軍事支援金を380億ドルに引き上げるという、ここでも二重基準を示した訳だ。
トランプ前大統領も、恐らく、本当のところは、その現・偽イスラエルの事が嫌いであろう。あの2001年の同時多発テロ911の犯人が、ブッシュやチェイニー、マケインらの言う事と同じ様に、サウジアラビアやイラク、アフガニスタンのイスラム・テロリストであると信じている訳が無い。
トランプ氏は酒も飲まず、タバコも吸わず、そして女遊びもしない、極めてストイックで真面目な勤勉家であり、そういった世界の裏側を知るところまで国際情勢に長けている。よって、911がそれら米国の当時の政権の自作自演であり、且つ、偽イスラエルの犯行であり、これらが真犯人である事ぐらいは知っているのだ。そして、あのIS（DAESH、イスラム国）も、米国自身が作ったという事は、2016年の大統領選挙の時には述べていた。それらに関しては、トランプ氏に限った事では無く、多くの米国人によって今では知られる事となっているので、特に大した事でも無い。
トランプ氏は、とにかく米国の借金を減らす事を考えた。米国が他国、他の地域に進出したり余計なお節介を焼く様な事をすればする程、米国は借金を膨らませる事となった。それ故、トランプ前大統領は、かつての日本の鎖国と同様に、引きこもり政策を執ろうとした。
戦争をすれば、確かに一部の大企業等は儲かるのかもしれない。軍産複合体、金融、エネルギー、IT関連、製薬会社、マスメディア、そしてユダヤ団体等と。また、それらの内には多国籍企業も在って、そんな企業は米国に税金を落とさない。
また、戦争資金を作る為の戦時国債も発行するが、それをユダヤの民間銀行群で構成されるFRB（連邦準備制度理事会）に購入してもらう。その時にFRBが行う事は、紙とインクと輪転機を使って、新たにドル紙幣を印刷する事だ。ゴールドとの兌換紙幣の発行を辞めてから約50年になる。その間にこのユダヤFRBがやって来た事は、その国債を、高利貸しとして高い金利を付けた上で、ただの紙切れのドルで購入し、その後、アメリカ政府からは、国民の汗と労働の結晶である税金によって借金を返して貰うというもので、それは正に「マネーロンダリング」に相当するものだ。
よって、アメリカが戦争をする度に、米国政府自体は借金が膨らむばかりであり、一方では、FRBや多国籍企業という外国の企業は儲かって来た訳だ。アメリカ政府は、そうして、FRB等の外国の企業から搾取され続けて来たのだ。トランプ前大統領は勿論、こういう仕組みについては熟知している。
バイデンは就任早々、カナダの油田からテキサス州のメキシコ湾岸の製油所までを結ぶキーストーンXLパイプライン計画を中止させた。これにより、数千人の労働者の仕事が奪われた。その直接雇用だけでは無く、他にもそのパンプラインに間接的に関わる労働者が数万人も存在すると言い、そしてパイプラインが貫通する周辺に於ける多くのビジネス・チャンスも途絶えてしまうという。バイデン政権は、その溢れた労働者を、太陽光発電パネルの製作や設置作業等に振り分ける等と言い訳をする。しかも、今すぐそんな仕事が用意されている訳では無く、労働者達は給料が失くなったので貯金が無い限り生活するのにも困り、政府もただでさえ新型コロナ対策給付金等で支出が増えているのにも関わらず、新たに失業保険が一気に増えるという悪循環を作り出している。
その新型コロナ対策給付金にしても、結局、他の関係の無いものへの出費が多過ぎる事から、肝心な国民一人当たりの額が約束した2,000ドルよりも低い1,400ドル程に留まるらしい。
キーストーンXLパイプラインについては、今まで左翼が気候変動に繋がる等と環境破壊になると抗議して来た。しかし、気候変動には影響がないばかりか、配管からの油漏れが無い限り、特に問題は無い。他にも、先住民の土地の問題や強制退去の問題でもあったのであろうか？。確かに経済面を見れば、トラックや鉄道での運搬という仕事が減るという事はデメリットに当たるのかもしれない。しかし、そういった輸送の為のガソリン等のエネルギーを省いて節約、効率化出来るし、排気ガスの抑制にもなって、却ってパイプラインの方が環境には優しいと言える。何せ、せっかく計画通りに従事して仕事に取り掛かっっていた労働者達が突然、仕事が打ち切られてしまい路頭に迷う事となっている事が最も問題だ。また、太陽光発電は、実は大きなコストが掛かり、非常に効率が悪いのだ。そんなソーラーパネルも、アメリカ製ならまだしも、値段の安い支那（中国）製の化石燃料を使って製造されている。
YouTube: Laid off pipeline worker speaks out
（「解雇されたパイプライン労働者が発言」）
2020/01/28
YouTube: キーストーンXLパイプラインの建設認可撤回の悪影響 専門家が分析（字幕版） EXPERT ON KILLING KEYSTONE PIPELINE
2021/01/27
2021/02/06付・Gateway Pundit「“Let The American People Work”- New GOP Rep Byron Donalds Blasts Blue State Lockdowns」
（『「アメリカの人々を働かせよう」-新しい共和党議員バイロンドナルズが青い州の封鎖を爆破』）
2021/02/08付・Gateway Pundit「“When Do They Get Their Green Jobs?” – Fox News’ Peter Doocy Presses Jen Psaki About Thousands of Laid Off Energy Workers Thanks to Biden’s EOs (VIDEO)」
（「彼らはいつ彼らのグリーン・ジョブを取得しますか？」– FoxNewsのPeterDoocyがJenPsakiにBidenのEOのおかげで数千人の解雇されたエネルギー労働者について圧力をかける（ビデオ）））
また、極左のバイデン政権は、地球の温暖化対策として二酸化炭素の排出量を制限するパリ協定にも復帰した。そして今後、民主党内の最左翼の主張通りに、環境破壊を防ぐとの口実の下、シェールガスも止める可能性が高い。
「バイデン米大統領は27日、温暖化ガスの排出削減を目指す新たな大統領令に署名した。連邦政府の管理地における新たな石油・ガス開発を規制するなど、化石燃料から再生エネルギーへの移行を後押しする。看板政策の気候変動でトランプ前政権から転換する。……」
（2021/01/28付・日本経済新聞「バイデン氏、石油・ガスの開発規制 脱炭素へ大統領令」より）
しかし一方で、『バイデン政権はトランプ前大統領が昨年10月に米国の鉱業の国家緊急事態を宣言し、希土類および重要な鉱物のサプライチェーンに対する中国の大規模な管理を削減することを求める大統領命令に署名した』ことについては引き継ぐ意向であるという。そして、『この命令により、内務省は「国防生産法（DPA）に基づく当局を利用して、国家安全保障を保護する選鉱に資金を提供する」ように指示されている』という。
（2021/01/26付・Mint Press News「Biden’s Faux Revolution: “Green Energy” Slated to Become World’s New Oil Industry」より）
（『バイデンの偽物革命：世界の新しい石油産業になる予定の「グリーン・エネルギー」』）
YouTube: バイデン氏のエネルギー政策に批判が集中 共和党議員は同政策を覆すことを望む
2021/02/07
そもそも、地球温暖化というものがでっち上げであり、CO2によって地球が温暖化しているという科学的根拠は全く無い。却って本当のところは、地球が現在、寒冷化に向かっている可能性が高いのだ。その理由として、太陽の磁気逆転現象や4極構造、地球の磁気逆転現象が挙げられる。
隕石落下の多さや、地震の多発、その他の異常気象も、その事が原因となっているであろう。そういった事もトランプ氏は把握しているので、堂々と、パリ協定から撤退したのだ。
CO2の排出削減によって、却ってそのCO2を使って光合成を行う植物にとっては困る事となり、生態系サイクルや炭素サイクルに歪み、偏りが生じる事となる。その炭素サイクルに関しては、緑色植物や光合成細菌に存在するカルビン・ベンソン回路や、嫌気性生物を含めて概ね全生物に在る解糖系、それに続き酸素呼吸を行う生物に存するクエン酸回路（TCA回路）（、この後に水素伝達系とも呼ばれた電子伝達系へと続く）と、炭素を必要とするこれらの循環サイクルが上手く働かなくなる訳だ。
米国は今や、石油と天然ガスの生産量で世界第一位となった。トランプ前大統領は、それ故に、今や米国がエネルギーを自給自足で賄えるとして、石油利権が関係して来た歴代政権のペルシャ湾等の中東地域への米軍派遣政策を不要とする事が出来た。そして、米軍も堂々と、中東地域から撤収させようとする事が可能となった様に、自立できたエネルギー政策に於いて、トランプ政権の間、好循環に移ったと言える。
新型コロナ・ウィルス感染症（COVID-19）パンデミックにより、ロックダウンといった閉鎖政策、それは経済封鎖ともなった訳で、感染を広げない目的の為に経済をストップせざるを得なくなった。当初は、コロナ・ウィルスについて未知という事も有り、大事を執って一応対応しておこうといった具合での閉鎖であったと思うのであるが、その封鎖政策が余りに長引く事は、却って、感染そのものよりも、もっと深刻な問題が生じる事となった。
COVID-19に感染するだけでは無く、経済封鎖による精神疾患や慢性疾患の悪化、そして死亡、自殺といった事が増えている。また、予防医療と称したワクチン摂取により、死者が出ている。COVID-19は生物兵器であり、エイズ・ウィルスが添加されている。その為、ワクチンには抗体として、エイズ・ウィルスが添加物として入っているのだ。正に、ワクチン接種で感染する訳だ。
その経済封鎖により、勿論、国全体の労働、生産性は下がり、政府の税収も減る。しかし一方で、コロナ支援対策や失業保険、その他、社会保障費、福祉、診療報酬等に関する政府の出費は嵩むばかりである。正に、悪循環になっていると言える。
COVID-19にしろパリ協定にしろ、共にグローバリストの政策だ。どちらも、経済をストップさせる為の策略だ。だから、反グローバリズムのトランプ前大統領は、そんなグローバリストの方針には従わず、経済解放、CO2を気にしないエネルギー開発を進めた。
トランプ前大統領は中流層を重視し、ものづくりの製造業、実体経済で働くブルーカラーの労働者を重んじた。職業訓練を通して多くの技能者や技術者を養成して、生産性の有る人口を増加させ、政府の税収を増やした。
また、対支那（中国）をはじめとした不均衡な貿易を見直し、高い関税を掛けて国内産業を保護すると共に、国産の製品づくりにシフトさせ、これまた税収の増加に繋がった。
そうして、トランプ前大統領は失業率を3％台にまで下げる事に成功し、失業保険や社会保障費等への支出を減らす事が出来た。また、税収が増えた事で、育児休暇の取得や共働き家庭への手当等を支払う事が出来る様になったり、減税も行える様になったという様に、コロナ・パンデミックが起こる前は好循環に事が動いていた事が解る。
トランプ前大統領は不法移民に対して厳しい態度を執った為、国内の労働者の雇用や安全を守ると共に、犯罪を抑制した事で治安維持費や麻薬対策費も減らす事が出来た。また、その移民対策は、COVID-19の流入や感染予防にもなった。
しかし、この不法移民に関しても、バイデンは再び解放しようとしている。COVID-19パンデミックの中で、少なくとも25,000人の移民を許可する方針であるという。
そんなバイデン政権の、前政権の移民対策からの方針転換に対しては、不満が噴出している。バイデン政権の不法移民の強制送還100日間凍結政策をめぐり、テキサス州に続きアリゾナ州がバイデン政権を提訴した。
YouTube: アリゾナ州 移民政策をめぐりバイデン政権を提訴
2020/02/06
上のYouTubeより
元米国税関・国境警備局長 / マーク・モーガン
「ギャング組織MS13のメンバーも強制送還されない。重大な集団犯罪で有罪判決を受けていない人、レイプ、殺人、児童性的虐待等で告発されても有罪判決を受けていない人は強制送還できないということだ。強制送還されるべき人が誰かを殺して衝撃を受けるまでは呑気に構えていろということだ。」
「バイデン大統領は、移民保護議定書（MPP）をバサッと剝ぎ取っただけだ。第42項がなくなってしまえば、あの2500人は明日にでも大問題になる。彼らをみな、米国の施設に収容しなければならなくなるからだ。潮目が変わったんだ。明日か3・4日以内に米国の施設は溢れかえってしまう。」
「（第42項で対策について言及している新型コロナについて、）彼らが今まさに、何をしているかご覧なさい。彼らは危機を通りにばら撒いているのだ。最新の大統領令によりバイデン政権は、MPP政策を見直し、これを変更または完全に廃棄するか検討しています。」
（以上、上のYouTube「アリゾナ州 移民政策をめぐりバイデン政権を提訴」より）
そうして、バイデン政権は、経済や健康、環境、社会問題、そして戦争等と、悪循環ばかりを繰り返すのであろうか。次の様な悪循環も有る。
以下、2021/02/08付・Gateway Pundit「CBO: Biden's $15 Minimum Wage Would Result in a Loss of 1.4 Million Jobs」より
（「CBO：バイデンの15ドルの最低賃金は、140万人の雇用を失うことになります」）
『ジョー・バイデン大統領は、彼の急進的な気候政策によって、すでにアメリカに多くの仕事を費やしています。現在、最低賃金を引き上げるという彼の提案は、さらに多くの失業を追加するように設定されています。
ワシントン・エグザミナーによると、議会予算局の報告によると、連邦の最低賃金を1時間あたり15ドルに引き上げると、わずか4年間で140万人の雇用が純損失になります。
「より高い賃金は、商品やサービスを生産する雇用者のコストを増加させるだろう」と報告書は述べた。
「雇用主は、これらの増加したコストの一部をより高い価格の形で消費者に転嫁し、その結果、これらのより高い価格は、消費者がより少ない商品やサービスを購入するように導きます。その結果、雇用主はより少ない商品やサービスを生産し、その結果、すべての賃金レベルで労働者の雇用を減らす傾向があります。」
民主党が最低賃金の引き上げを推進している理由の1つは、現在の連邦の最低賃金である1時間あたり7.25ドルでは十分ではないと主張しているためです。……』
（以上、2021/02/08付・Gateway Pundit「CBO: Biden’s $15 Minimum Wage Would Result in a Loss of 1.4 Million Jobs」より）
更に、累進課税制度の中で、高所得者からガッツリ、高い税率を掛けて税金を支払わせる様にして社会保険料も負担させるのであればまだ良いとしても、低所得者からも一律に高い税金や社会保険料を払わせるのは、勿論良くない。日本では国民皆保険制度が在って当たり前の様になっているが、米国ではその保険料が高すぎるといった事で不満が出ている様だ。銃にしても、日本では一般の者が所持する事は禁止されており、その分、治安が比較的良い。その点でも米国人とは考え方が異なっており、米国人の場合は自由や権利を基として、銃を持つ事を望む。勿論、その分、強い責任や義務が必要とされる。
オバマケアと言われる国民皆保険制度も、低所得者、或いは中流層をも圧迫し、他の方面への支出が減る事による経済損失が生じたりする等で、悪循環となるのであろうか？。確かに、高い任意保険に入るのも気兼ねするわで、サプリメントに拘り過ぎて却って病気になったりするのも悪循環にも思えたりするのであるが。
2021/02/10付・Infowars「Biden’s ‘American Recovery Act’ Includes Hidden 150% Obamacare Expansion」
（『バイデンの「アメリカ復興法」には、隠された150％のオバマケア拡張が含まれています』）
トランプ前大統領が、好調な経済を中心にして総体的な繋がり、システムが「好循環」となっていた事は、沼の排水とか沼からの脱出という目的・目標にも通じる事であった。それに対し、バイデンの極左・急進的・進歩的な政策は「悪循環」となって、逆に底なし沼に益々、沈んでいくのではなかろうか。
本ブログ過去の関連記事
・2020/11/04付：「民主党からも用済みとされるもうろくバイデンのイヤピース／Earpiece of dotage Biden who has no more use for Democratic Party」
・2020/11/12付：『バイデン「私達は不正投票組織を作った」･･･失言癖、ボケ症状、操り人形の広報／PR puppet Biden "we made voter fraud organ in history of US"』
・2021/02/01付：「用済みバイデン、ディープステートが使う極左アンチファが圧力／No more use Biden, pressure by Deep State's far left Antifa」
・2020/02/27付：「2020米大統領選挙まとめ－1/2／2020 United States of America Presidential election：Trump, Biden, #ElectionFraud」 ・・・または、本ページ右サイド「ブックマーク」
・2021/01/09付：「2020米大統領選挙まとめ－2/2／2020 United States of America Presidential election：Trump, Biden, #ElectionFraud」 ・・・または、本ページ右サイド「ブックマーク」
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※ 本記事において幾つかの文献と画像を引用する事によって構成しておりますが、本記事により当方は収入を一切受け取っておりません。
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  | 新約聖書・コリント人への手紙 第一6章8～10節 ところが、それどころか、あなたがたは、不正を行なう、だまし取る、しかもそのようなことを兄弟に対してしているのです。 あなたがたは、正しくない者は神の国を相続できないことを、知らないのですか。だまされてはいけません。不品行な者、偶像を礼拝する者、姦淫をする者、男娼となる者、男色をする者、 盗む者、貪欲な者、酒に酔う者、そしる者、略奪する者はみな、神の国を相続することができません。 The New Testament・The First Epistle to the Corinthians 6：8～10 No, but you yourselves do wrong and defraud, and that against your brothers. Or don’t you know that the unrighteous will not inherit God’s Kingdom? Don’t be deceived. Neither the sexually immoral, nor idolaters, nor adulterers, nor male prostitutes, nor homosexuals, nor thieves, nor covetous, nor drunkards, nor slanderers, nor extortionists, will inherit God’s Kingdom. |
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底なし沼バイデンの悪循環「アメリカ・ラスト」
一方で、トランプの沼からの脱出に向けた好循環「アメリカ・ファースト」
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YouTube: Bringing back the swamp | Greg Kelly
2021/01/26
Infowars: Joe Biden Has Already Put China First and Cost America Thousands of Jobs
（「ジョー・バイデンはすでに中国を第一に考え、アメリカに何千もの仕事を犠牲にしている」）
2021/01/26
Infowars: Leftist Environmental Plan For Total Planetary Serfdom Revealed
（「明らかにされた全惑星農奴制の為の左翼環境計画」）
2021/01/24
反グローバリズムにより「アメリカ・ファースト」として祖国の国益を考えるトランプ前大統領に対し、バイデンはグローバリストとして「アメリカ・ラスト」と言う。バイデンは、世界との協調という尤もらしい、美しい言葉を述べながら、トランプ政権よりも前までの歴代政権が執って来た従来型である、他国への介入、干渉、侵略行為を繰り返し、テロや戦争を煽り行うという政策で、自国を犠牲にし、借金を更に積み重ねて行くであろうバイデンを主流メディア（MSM）・マスコミはサポートするが、そのバックにはディープ・ステート、イルミナティ、フリーメーソン、そして「ユダヤ」がおる。
せっかく、トランプ前大統領が、あの中東の「虚構の国家」であり、現在のところは存在している偽物のイスラエルのネタニヤフをはじめとした強硬派の頭を”ナデナデ”して煽てながら、上手く中東地域から米軍を引き上げようとしていたのにも関わらず、連邦議会に超党派的に多数派として存在する中東介入主義の議員達と同調して、トランプ政権のその米軍撤退政策を元の木阿弥にしてしまいそうだ。
オバマとトランプ氏は、リベラルと保守という様にイデオロギーは全く異なってはいるものの、両者は「世界の警察を辞める」という事については共通していた。バイデンは、そのオバマ政権に居た訳だから、その考えが継承されてもよいはずなのだが、オバマが操り人形で、その事を実行に移すどころか、逆にリビアやシリアへ新たに侵略した事や、前のブッシュ政権から引き継ぐアフガニスタンとイラクの駐留を継続させたぐらいなので、口と行動が完全に矛盾するダブルスタンダードである事は、バイデンも同じ可能性が高い。何せ、バイデンも同じパペットであるのだから。
バイデン政権の下、再びそんな中東の泥沼にハマり続けそうになっている米国。米軍を中東に居座らせる事を望む議員は大抵のところ、自身が議員として飯を食って行く事が出来る様に支援を受けているユダヤ団体の意向の通りに従っているせいであるのだが、毎年、無償の軍事支援として38億ドルも送金し、その他にも有償の支援等を含めればもっと膨らむ事となる現・偽イスラエルへの支援金が、その米軍の派遣と駐留、そして戦争と共に、米国の財政を圧迫して来たのだ。
10年毎に、その現・偽イスラエルへの無償軍事支援金を引き上げて来た米国。オバマは、1期目には偽イスラエルへ訪問する事が全く無かった通り、偽イスラエルの事が本当は大嫌いであったのだが、操り人形であったので、その本心とは裏腹に、10年間で300億ドルであった無償軍事支援金を380億ドルに引き上げるという、ここでも二重基準を示した訳だ。
トランプ前大統領も、恐らく、本当のところは、その現・偽イスラエルの事が嫌いであろう。あの2001年の同時多発テロ911の犯人が、ブッシュやチェイニー、マケインらの言う事と同じ様に、サウジアラビアやイラク、アフガニスタンのイスラム・テロリストであると信じている訳が無い。
トランプ氏は酒も飲まず、タバコも吸わず、そして女遊びもしない、極めてストイックで真面目な勤勉家であり、そういった世界の裏側を知るところまで国際情勢に長けている。よって、911がそれら米国の当時の政権の自作自演であり、且つ、偽イスラエルの犯行であり、これらが真犯人である事ぐらいは知っているのだ。そして、あのIS（DAESH、イスラム国）も、米国自身が作ったという事は、2016年の大統領選挙の時には述べていた。それらに関しては、トランプ氏に限った事では無く、多くの米国人によって今では知られる事となっているので、特に大した事でも無い。
トランプ氏は、とにかく米国の借金を減らす事を考えた。米国が他国、他の地域に進出したり余計なお節介を焼く様な事をすればする程、米国は借金を膨らませる事となった。それ故、トランプ前大統領は、かつての日本の鎖国と同様に、引きこもり政策を執ろうとした。
戦争をすれば、確かに一部の大企業等は儲かるのかもしれない。軍産複合体、金融、エネルギー、IT関連、製薬会社、マスメディア、そしてユダヤ団体等と。また、それらの内には多国籍企業も在って、そんな企業は米国に税金を落とさない。
また、戦争資金を作る為の戦時国債も発行するが、それをユダヤの民間銀行群で構成されるFRB（連邦準備制度理事会）に購入してもらう。その時にFRBが行う事は、紙とインクと輪転機を使って、新たにドル紙幣を印刷する事だ。ゴールドとの兌換紙幣の発行を辞めてから約50年になる。その間にこのユダヤFRBがやって来た事は、その国債を、高利貸しとして高い金利を付けた上で、ただの紙切れのドルで購入し、その後、アメリカ政府からは、国民の汗と労働の結晶である税金によって借金を返して貰うというもので、それは正に「マネーロンダリング」に相当するものだ。
よって、アメリカが戦争をする度に、米国政府自体は借金が膨らむばかりであり、一方では、FRBや多国籍企業という外国の企業は儲かって来た訳だ。アメリカ政府は、そうして、FRB等の外国の企業から搾取され続けて来たのだ。トランプ前大統領は勿論、こういう仕組みについては熟知している。
バイデンは就任早々、カナダの油田からテキサス州のメキシコ湾岸の製油所までを結ぶキーストーンXLパイプライン計画を中止させた。これにより、数千人の労働者の仕事が奪われた。その直接雇用だけでは無く、他にもそのパンプラインに間接的に関わる労働者が数万人も存在すると言い、そしてパイプラインが貫通する周辺に於ける多くのビジネス・チャンスも途絶えてしまうという。バイデン政権は、その溢れた労働者を、太陽光発電パネルの製作や設置作業等に振り分ける等と言い訳をする。しかも、今すぐそんな仕事が用意されている訳では無く、労働者達は給料が失くなったので貯金が無い限り生活するのにも困り、政府もただでさえ新型コロナ対策給付金等で支出が増えているのにも関わらず、新たに失業保険が一気に増えるという悪循環を作り出している。
その新型コロナ対策給付金にしても、結局、他の関係の無いものへの出費が多過ぎる事から、肝心な国民一人当たりの額が約束した2,000ドルよりも低い1,400ドル程に留まるらしい。
キーストーンXLパイプラインについては、今まで左翼が気候変動に繋がる等と環境破壊になると抗議して来た。しかし、気候変動には影響がないばかりか、配管からの油漏れが無い限り、特に問題は無い。他にも、先住民の土地の問題や強制退去の問題でもあったのであろうか？。確かに経済面を見れば、トラックや鉄道での運搬という仕事が減るという事はデメリットに当たるのかもしれない。しかし、そういった輸送の為のガソリン等のエネルギーを省いて節約、効率化出来るし、排気ガスの抑制にもなって、却ってパイプラインの方が環境には優しいと言える。何せ、せっかく計画通りに従事して仕事に取り掛かっっていた労働者達が突然、仕事が打ち切られてしまい路頭に迷う事となっている事が最も問題だ。また、太陽光発電は、実は大きなコストが掛かり、非常に効率が悪いのだ。そんなソーラーパネルも、アメリカ製ならまだしも、値段の安い支那（中国）製の化石燃料を使って製造されている。
YouTube: Laid off pipeline worker speaks out
（「解雇されたパイプライン労働者が発言」）
2020/01/28
YouTube: キーストーンXLパイプラインの建設認可撤回の悪影響 専門家が分析（字幕版） EXPERT ON KILLING KEYSTONE PIPELINE
2021/01/27
2021/02/06付・Gateway Pundit「“Let The American People Work”- New GOP Rep Byron Donalds Blasts Blue State Lockdowns」
（『「アメリカの人々を働かせよう」-新しい共和党議員バイロンドナルズが青い州の封鎖を爆破』）
"Let The American People Work"- New GOP Rep Byron Donalds Blasts Blue State Lockdowns
Lockdowns are a disaster. Rep. Byron Donalds (R-FL) blasted blue state...
The Gateway Pundit
2021/02/08付・Gateway Pundit「“When Do They Get Their Green Jobs?” – Fox News’ Peter Doocy Presses Jen Psaki About Thousands of Laid Off Energy Workers Thanks to Biden’s EOs (VIDEO)」
（「彼らはいつ彼らのグリーン・ジョブを取得しますか？」– FoxNewsのPeterDoocyがJenPsakiにBidenのEOのおかげで数千人の解雇されたエネルギー労働者について圧力をかける（ビデオ）））
"When Do They Get Their Green Jobs?" - Fox News' Peter Doocy Presses Jen Psaki About Thousands of Laid Off Energy Workers Thanks to Biden's EOs (VIDEO)
Fox News reporter Peter Doocy on Monday pressed White House Press Secr...
The Gateway Pundit
また、極左のバイデン政権は、地球の温暖化対策として二酸化炭素の排出量を制限するパリ協定にも復帰した。そして今後、民主党内の最左翼の主張通りに、環境破壊を防ぐとの口実の下、シェールガスも止める可能性が高い。
「バイデン米大統領は27日、温暖化ガスの排出削減を目指す新たな大統領令に署名した。連邦政府の管理地における新たな石油・ガス開発を規制するなど、化石燃料から再生エネルギーへの移行を後押しする。看板政策の気候変動でトランプ前政権から転換する。……」
（2021/01/28付・日本経済新聞「バイデン氏、石油・ガスの開発規制 脱炭素へ大統領令」より）
しかし一方で、『バイデン政権はトランプ前大統領が昨年10月に米国の鉱業の国家緊急事態を宣言し、希土類および重要な鉱物のサプライチェーンに対する中国の大規模な管理を削減することを求める大統領命令に署名した』ことについては引き継ぐ意向であるという。そして、『この命令により、内務省は「国防生産法（DPA）に基づく当局を利用して、国家安全保障を保護する選鉱に資金を提供する」ように指示されている』という。
（2021/01/26付・Mint Press News「Biden’s Faux Revolution: “Green Energy” Slated to Become World’s New Oil Industry」より）
（『バイデンの偽物革命：世界の新しい石油産業になる予定の「グリーン・エネルギー」』）
YouTube: バイデン氏のエネルギー政策に批判が集中 共和党議員は同政策を覆すことを望む
2021/02/07
そもそも、地球温暖化というものがでっち上げであり、CO2によって地球が温暖化しているという科学的根拠は全く無い。却って本当のところは、地球が現在、寒冷化に向かっている可能性が高いのだ。その理由として、太陽の磁気逆転現象や4極構造、地球の磁気逆転現象が挙げられる。
隕石落下の多さや、地震の多発、その他の異常気象も、その事が原因となっているであろう。そういった事もトランプ氏は把握しているので、堂々と、パリ協定から撤退したのだ。
CO2の排出削減によって、却ってそのCO2を使って光合成を行う植物にとっては困る事となり、生態系サイクルや炭素サイクルに歪み、偏りが生じる事となる。その炭素サイクルに関しては、緑色植物や光合成細菌に存在するカルビン・ベンソン回路や、嫌気性生物を含めて概ね全生物に在る解糖系、それに続き酸素呼吸を行う生物に存するクエン酸回路（TCA回路）（、この後に水素伝達系とも呼ばれた電子伝達系へと続く）と、炭素を必要とするこれらの循環サイクルが上手く働かなくなる訳だ。
米国は今や、石油と天然ガスの生産量で世界第一位となった。トランプ前大統領は、それ故に、今や米国がエネルギーを自給自足で賄えるとして、石油利権が関係して来た歴代政権のペルシャ湾等の中東地域への米軍派遣政策を不要とする事が出来た。そして、米軍も堂々と、中東地域から撤収させようとする事が可能となった様に、自立できたエネルギー政策に於いて、トランプ政権の間、好循環に移ったと言える。
新型コロナ・ウィルス感染症（COVID-19）パンデミックにより、ロックダウンといった閉鎖政策、それは経済封鎖ともなった訳で、感染を広げない目的の為に経済をストップせざるを得なくなった。当初は、コロナ・ウィルスについて未知という事も有り、大事を執って一応対応しておこうといった具合での閉鎖であったと思うのであるが、その封鎖政策が余りに長引く事は、却って、感染そのものよりも、もっと深刻な問題が生じる事となった。
COVID-19に感染するだけでは無く、経済封鎖による精神疾患や慢性疾患の悪化、そして死亡、自殺といった事が増えている。また、予防医療と称したワクチン摂取により、死者が出ている。COVID-19は生物兵器であり、エイズ・ウィルスが添加されている。その為、ワクチンには抗体として、エイズ・ウィルスが添加物として入っているのだ。正に、ワクチン接種で感染する訳だ。
その経済封鎖により、勿論、国全体の労働、生産性は下がり、政府の税収も減る。しかし一方で、コロナ支援対策や失業保険、その他、社会保障費、福祉、診療報酬等に関する政府の出費は嵩むばかりである。正に、悪循環になっていると言える。
COVID-19にしろパリ協定にしろ、共にグローバリストの政策だ。どちらも、経済をストップさせる為の策略だ。だから、反グローバリズムのトランプ前大統領は、そんなグローバリストの方針には従わず、経済解放、CO2を気にしないエネルギー開発を進めた。
トランプ前大統領は中流層を重視し、ものづくりの製造業、実体経済で働くブルーカラーの労働者を重んじた。職業訓練を通して多くの技能者や技術者を養成して、生産性の有る人口を増加させ、政府の税収を増やした。
また、対支那（中国）をはじめとした不均衡な貿易を見直し、高い関税を掛けて国内産業を保護すると共に、国産の製品づくりにシフトさせ、これまた税収の増加に繋がった。
そうして、トランプ前大統領は失業率を3％台にまで下げる事に成功し、失業保険や社会保障費等への支出を減らす事が出来た。また、税収が増えた事で、育児休暇の取得や共働き家庭への手当等を支払う事が出来る様になったり、減税も行える様になったという様に、コロナ・パンデミックが起こる前は好循環に事が動いていた事が解る。
トランプ前大統領は不法移民に対して厳しい態度を執った為、国内の労働者の雇用や安全を守ると共に、犯罪を抑制した事で治安維持費や麻薬対策費も減らす事が出来た。また、その移民対策は、COVID-19の流入や感染予防にもなった。
しかし、この不法移民に関しても、バイデンは再び解放しようとしている。COVID-19パンデミックの中で、少なくとも25,000人の移民を許可する方針であるという。
そんなバイデン政権の、前政権の移民対策からの方針転換に対しては、不満が噴出している。バイデン政権の不法移民の強制送還100日間凍結政策をめぐり、テキサス州に続きアリゾナ州がバイデン政権を提訴した。
YouTube: アリゾナ州 移民政策をめぐりバイデン政権を提訴
2020/02/06
上のYouTubeより
元米国税関・国境警備局長 / マーク・モーガン
「ギャング組織MS13のメンバーも強制送還されない。重大な集団犯罪で有罪判決を受けていない人、レイプ、殺人、児童性的虐待等で告発されても有罪判決を受けていない人は強制送還できないということだ。強制送還されるべき人が誰かを殺して衝撃を受けるまでは呑気に構えていろということだ。」
「バイデン大統領は、移民保護議定書（MPP）をバサッと剝ぎ取っただけだ。第42項がなくなってしまえば、あの2500人は明日にでも大問題になる。彼らをみな、米国の施設に収容しなければならなくなるからだ。潮目が変わったんだ。明日か3・4日以内に米国の施設は溢れかえってしまう。」
「（第42項で対策について言及している新型コロナについて、）彼らが今まさに、何をしているかご覧なさい。彼らは危機を通りにばら撒いているのだ。最新の大統領令によりバイデン政権は、MPP政策を見直し、これを変更または完全に廃棄するか検討しています。」
（以上、上のYouTube「アリゾナ州 移民政策をめぐりバイデン政権を提訴」より）
そうして、バイデン政権は、経済や健康、環境、社会問題、そして戦争等と、悪循環ばかりを繰り返すのであろうか。次の様な悪循環も有る。
以下、2021/02/08付・Gateway Pundit「CBO: Biden's $15 Minimum Wage Would Result in a Loss of 1.4 Million Jobs」より
（「CBO：バイデンの15ドルの最低賃金は、140万人の雇用を失うことになります」）
『ジョー・バイデン大統領は、彼の急進的な気候政策によって、すでにアメリカに多くの仕事を費やしています。現在、最低賃金を引き上げるという彼の提案は、さらに多くの失業を追加するように設定されています。
ワシントン・エグザミナーによると、議会予算局の報告によると、連邦の最低賃金を1時間あたり15ドルに引き上げると、わずか4年間で140万人の雇用が純損失になります。
「より高い賃金は、商品やサービスを生産する雇用者のコストを増加させるだろう」と報告書は述べた。
「雇用主は、これらの増加したコストの一部をより高い価格の形で消費者に転嫁し、その結果、これらのより高い価格は、消費者がより少ない商品やサービスを購入するように導きます。その結果、雇用主はより少ない商品やサービスを生産し、その結果、すべての賃金レベルで労働者の雇用を減らす傾向があります。」
民主党が最低賃金の引き上げを推進している理由の1つは、現在の連邦の最低賃金である1時間あたり7.25ドルでは十分ではないと主張しているためです。……』
（以上、2021/02/08付・Gateway Pundit「CBO: Biden’s $15 Minimum Wage Would Result in a Loss of 1.4 Million Jobs」より）
CBO: Biden's $15 Minimum Wage Would Result in a Loss of 1.4 Million Jobs
Biden's proposal to raise the minimum wage is set to add even mor...
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更に、累進課税制度の中で、高所得者からガッツリ、高い税率を掛けて税金を支払わせる様にして社会保険料も負担させるのであればまだ良いとしても、低所得者からも一律に高い税金や社会保険料を払わせるのは、勿論良くない。日本では国民皆保険制度が在って当たり前の様になっているが、米国ではその保険料が高すぎるといった事で不満が出ている様だ。銃にしても、日本では一般の者が所持する事は禁止されており、その分、治安が比較的良い。その点でも米国人とは考え方が異なっており、米国人の場合は自由や権利を基として、銃を持つ事を望む。勿論、その分、強い責任や義務が必要とされる。
オバマケアと言われる国民皆保険制度も、低所得者、或いは中流層をも圧迫し、他の方面への支出が減る事による経済損失が生じたりする等で、悪循環となるのであろうか？。確かに、高い任意保険に入るのも気兼ねするわで、サプリメントに拘り過ぎて却って病気になったりするのも悪循環にも思えたりするのであるが。
2021/02/10付・Infowars「Biden’s ‘American Recovery Act’ Includes Hidden 150% Obamacare Expansion」
（『バイデンの「アメリカ復興法」には、隠された150％のオバマケア拡張が含まれています』）
トランプ前大統領が、好調な経済を中心にして総体的な繋がり、システムが「好循環」となっていた事は、沼の排水とか沼からの脱出という目的・目標にも通じる事であった。それに対し、バイデンの極左・急進的・進歩的な政策は「悪循環」となって、逆に底なし沼に益々、沈んでいくのではなかろうか。
本ブログ過去の関連記事
・2020/11/04付：「民主党からも用済みとされるもうろくバイデンのイヤピース／Earpiece of dotage Biden who has no more use for Democratic Party」
・2020/11/12付：『バイデン「私達は不正投票組織を作った」･･･失言癖、ボケ症状、操り人形の広報／PR puppet Biden "we made voter fraud organ in history of US"』
・2021/02/01付：「用済みバイデン、ディープステートが使う極左アンチファが圧力／No more use Biden, pressure by Deep State's far left Antifa」
・2020/02/27付：「2020米大統領選挙まとめ－1/2／2020 United States of America Presidential election：Trump, Biden, #ElectionFraud」 ・・・または、本ページ右サイド「ブックマーク」
・2021/01/09付：「2020米大統領選挙まとめ－2/2／2020 United States of America Presidential election：Trump, Biden, #ElectionFraud」 ・・・または、本ページ右サイド「ブックマーク」
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