 | 日本を蝕(むしば)む人々 平成の国賊を名指しで糺すPHP研究所このアイテムの詳細を見る |
【一口紹介】
「首相の靖国参拝を中止せよ」「日本はアジアの人々に謝罪すべし」「竹島は韓国に譲れ」「外国人参政権の実現を」「人権擁護法案」…中国・韓国に迎合する輩に騙されるな。（本書帯封より）政治家やオピニオンリーダーなどの実名を挙げ、どれほど日本を貶しめているかを明らかにする。
渡部昇一・屋山太郎・八木秀次の三氏による鼎談。
【読んだ理由】
本の過激な題名と著者にひかれて。
【コメント】
本書は、いままで保守派論客と思われている人たちが、重要なところでは戦前のコミンテルンや、東京裁判の史観を持っていることが明らかになっている点を実名と根拠をあげながら指摘している。果たしてこれらが正当な批判かどうか、実名を挙げられた方の反論を聞いてみたい気がする。
【印象に残った一行】
『日本を断罪した東京裁判そのものの根拠となった、「極東国際軍事裁判所条例」という行政命令の発令者であったマッカーサーが後年何と語ったか。1951年5月3日に、アメリカの上院軍事外交合同委員会で行われたアメリカの極東政策をめぐる公聴会の席で、マッカーサーこう証言してます。
「日本は絹産業以外には固有の産業はほとんどない。（中略）綿がない、羊毛がない、石油の産出がない、錫がない、ゴムがない、その他実に多くの原料が欠如している。もしこれらの原料の供給を打ち切られたら、一千万から一千二百万の失業者が発生することを彼ら（日本）は恐れていました。したがって、彼らが戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことだったのです」
この証言は当時のニューヨークタイムズにも全文が載っています。日本にとっては東京裁判の無効宣言にも等しい内容であり、過去・現在・未来すべてにわたる日本人の名誉に関わる重みをもっていると私は考えています。これを次代を担う若い日本人には是非とも知っておいてもらいたい。極端に言えば、中国や韓国が何を言ってこようといいのです。日本が持っている真の実力からすれば、うろたえるようなことではない。』 （本文より）
