ネット暴力 「表現の自由」には責任が伴う（2月8日付・読売社説）
全く身に覚えのないことを言いふらされ、非難されたら、どれほど嫌な気分だろう。
インターネット上で他人を中傷する行為は、「表現の自由」をはき違えた卑劣な犯罪だ。 （続きあり） （2009年2月8日01時25分 読売新聞）
読売新聞が社説で、大変理路整然と「表現の自由をはき違えるな」と、「ネット暴力」について批判しています。この内容について異論はありません。願わくば、これら「ネット暴力」と同様に、読売新聞を含むマスコミメディアのまき散らす「マスコミ暴力」についても、同じ熱心さをもって論じていただきたいと思います。その意味で、この言い方の方がより正確ではないでしょうか。
新聞やＴＶやインターネット上で他人を中傷する行為は、「表現の自由」をはき違えた卑劣な犯罪だ。」
マスコミは、マス・コミュニュケーションとその名のとおり一方的かつ巨大な情報発信力を持っています。新聞社は記者クラブ制度によって、ニュースソースを独占的に囲い込み、大手メディアは電波を格安で独占し、それらを手段として情報を発信そして操作してきました。受け手は情報内容の正確さを精査するすべもなく、これらの一方的な情報に支配されてきました。マスコミメディアの偏向、捏造報道は後を絶ちません。毎日新聞英語サイトの「日本人に対する捏造中傷記事（2008/6）」など、その影響力はすさまじく、申し訳程度に「お詫び記事掲載」で済む程度の問題ではありません。最近のマスコミの度重なる偏向や捏造、中傷報道は、言わば「マスコミ暴力」と呼んでもよいのではないでしょうか。インターネットに対して「表現の自由」に伴う責任について述べるならば、同時にマスコミ報道の公正・中立性の現状に関して、自ら真剣に警鐘を鳴らしていただきたいものです。
ところで読売会長は、中国紙取材の中、わが国の首相の靖国参拝に関して、「・・もしその他の人が首相になるなら、私もその人が靖国神社を参拝しないと約束するよう求めなければならない。さもなければ、私は発行部数1000数万部の『読売新聞』の力でそれを倒す。」とまで述べています。（こちらへ「読売新聞について、思うこと」読売グループ会長 中国紙特別取材2007/8）
このマスコミ人の傲慢さに驚愕しました。
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