誰が日本の広告を変えていくのか:広告会社の価値:広告メディアのオープン化

2009年06月09日 | 誰が日本の広告を変えていくのか
広告会社が重要視しなければならない4つの項目
  • Ad Technology
  • Client insight
  • Target insight
  • Client benefit

    直接的には
  • 新しい広告技術の取得
  • 広告主のニーズを見極める
  • ターゲットの行動を見定める
  • 広告主の利潤を第一に考える

    その行動は
  • 各メディアの機能をマッピングする。
  • コミュニケーションのコンテキストを練り上げる。
  • ターゲットのモードにあわせたメディアとクリエイティブ。
  • 広告効果を検証する。


  • 広告メディアに希少性がなくなりつつある現状において、希少なものを求める顧客(広告主)も、なくなりつつあるとの認識を持つべきじゃないか。

    もともと、広告主も希少な広告メディアを欲しがっているのではなく、ターゲットとの接触機会を持ち、そこでのインタラクションによって、自社の商品/サービスを購入して欲しいだけなのである。

    広告メディアの希少性が無くなった時

    それは、誰でも広告メディアを購入することができるということである。既に、Adwordsはクレジットカードさえあれば誰でも広告メディアを確保することができる。

    そして、広告メディアが自らの希少性の力を失ったときに広告メディアのオープン化が現れるであろう。すなわち、"買っていただける方にはもれなく売る"。

    過去の広告産業の仕組みは、広告メディア-広告代理店-広告主という流通スキームのなかで成り立ってきた。そのスキームの中で、広告代理店は広告主の欲しい広告メディアを探してきて届けるという御用聞きでもあり、広告メディアを広告主に届ける販売代理店でもあったのである。そして、そのスキームが成り立った要因は、「広告メディアの希少性」にあったと、私は見ている。

    そして、広告メディアの希少性の消滅。

    上にあげた4つ項目の2番目から下は、そもそも広告主が一番わかっていることだし、外の人の意見を参考にすることがあっても、広告主自らが分析判断するべきことなのだ。

    残った一番上の機能も、広告メディアのオープン化(希少性の消滅)によって、広告会社だけでなく、広告主も持ちえるものなのである。

    さて、今日の結論

    広告メディアの希少性の消滅によって、広告会社の機能も消滅する


    おっしゃるとおり(だれが?)、広告会社の経営者は、たこ焼き屋になる道を探る必要があるかもしれない。