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最近のマスコミに載らない海外記事・櫻井ジャーナル記事のことなど 20160724

2016年07月24日 | 帝国・帝国主義・軍産官報複合

                              ▲桜井春彦 『テロ帝国アメリカは21世紀に耐えられない』 20150911 三一書房

 

最近のマスコミに載らない海外記事・櫻井ジャーナル記事のことなど 20160724

 

マスコミに載らない海外記事

櫻井ジャーナル

ザウルスでござる

 

このところ、上のブログは更新のたび、毎日のように読むことにしている。

マスメディアが、世界・日本を問わず、重要な事実を報道せず、死んでいる今、頼りにしているのは、上のようなネットジャーナリストの記事だ。

「ザウルスでござる」ブログは、連日の動画も含む果敢な情報開示で徹夜が続き、体をこわしてしまったようで、ちょっとお休みすると書いていた。体調を早く直し、腐りきった世界のマス・ジャーナリズムをこれからも蹴散らしてもらいたいと心から願う。

上のブログ、深夜の更新が主なので、最近、ほぼ毎日のように起きる偽旗陰謀テロ事件の情報入手のため、私は夕食を済ませると、しばらく仮眠を取り、夜、日付が替わる更新時間になると、冷たい水で顔を洗い、目を覚ませてから、記事を読み出す。一瞬にして、YouTubeの動画は削除、閲覧できなくなるのもの多く、できるだけ、録画できるものは保存している。

マスコミに載らない海外記事櫻井ジャーナルが更新されたので、気になる部分をメモしておこう。

マスコミに載らない海外記事から

2016年7月23日 (土) に載った、Peter Koenig 2016年7月20日水曜日 12:27 の記事翻訳である。

タイトルは

「偽旗作戦大量生産: EU、Euro、& NATO が 配下に人々を抑圧するよう命令している」


私は上のタイトル記事を読みながら、こんなシナリオが事前に仕込んでいたのではないかと考えたことをまず記す。

最近のテロ事件は、殆ど 死人に口なし 

犯人に仕立てた人物が国家・警察当局と銃撃戦や自爆して死んでくれるので、国家秘密組織が陰謀工作しても、ばれないシステムだ。長期の裁判もいらない。

従って実際犯罪が誰が行ったかは、いかようにも隠蔽できる仕組みだ。

たとえば、アルバイトを募集し持ちかける。テロ事件を未然に防ぐための予行演習があるので、難民者の誰かを選び、あらかじめ高額の報酬を現金で支払ったとしよう。ある若者は短時間で済むアルバイトを「よい仕事」として引き受け、演習現場や、列車に乗り込む。

すると、約束した場所で渡された、爆弾・銃は、演習用の模倣爆弾・銃ではなく、騙されたと気がついた時には時すでに遅く、駆けつけた秘密警察・治安部隊に被害者もろとも爆殺・銃殺される。

あらかじめ、アパートを借り受け。住まわせておいた、あるいは犯人の名前で借用されていた部屋に、最近ISに急速に共鳴していた文書や、証拠品を揃えておく。

事件後、犯人が借りていた部屋の家宅捜索すると、過激な思想に急速に傾いた犯人像が浮かんでくる。これで一件落着だ。」

上のようなシナリオにバリエーションを施し、テロを行いたい国家や、採用する役者(偽テロ犯の元国籍に合わせて)にふさわしい偽旗作戦が作れるだろう。

何度も繰り返す国際的な大型のテロ事件を考えるうち、上のような、いかさま芝居・偽旗作戦が、毎日のように実施されるようになったことに、改めて、ついに、ここまできたかという思いを禁じ得ない。先に見えてくるのは、私は何度もこのブログで繰り返し言っていたように、

「世界規模の全体主義社会」 「ワン・ワールド奴隷社会」 という 恐怖社会の創出だ。

そのために、まず、「非常事態法」「戒厳令」 の発令と恒久化を実施する。

 

「ポケモンGO」 で世界共通の自由な社会を満喫しているように見えながら、個人の位置情報をわけなく頂戴し、ほくそ笑んでいる者は誰か? 

 

以下は「マスコミに載らない海外記事」 2016年7月23日 (土) に載った、Peter Koenig 2016年7月20日水曜日 12:27 の記事翻訳より

「偽旗作戦大量生産: EU、Euro、& NATO が配下に人々を抑圧するよう命令している」の一部を 「茶色の字」にして囲みメモする

 

「犯罪をおこなった本当の実行犯、殺害された人々に対する刑事当局の配慮が皆無なことだ。パリ、サンベルナルディーノ、オーランド、ブリュッセル、ニース、バングラデシュ -- リストは延々続き、しかも拡大しつつある。」

「これは、CIAが率いる新たな‘グラディオ’、ポール・クレイグ・ロバーツ氏が適切に表現しておられる通り - あらゆる自由な発想を破壊し、恐怖を広め、市民を従順にするのだ。‘グラディオ’というのは、第二次世界大戦後に、フランスと、何よりもイタリアの共産党を壊滅するため、CIAが計画し、率いた作戦の暗号名だった。」

「時の1960年代 / 1970年代でも - 現代でも、当然、人類の略奪者である軍産複合体、アメリカ政府の黒幕たるごく少数の支配層、NATOとヨーロッパ傀儡諸国のためになる。

「人々は恐怖から更なる警察や軍隊による保護を要求するようになる。ヨーロッパの傀儡政治家連中が各国の議会で、永久戦争状態を可能にするよう、法律や憲法改訂を易々と成立させ、戒厳令が、各国で法制化されるようにすることなど朝飯前となる。」

「フランス革命記念日の偽旗ニース虐殺の後、最初に起きる可能性が高いのは、恒久的な非常事態化、実質上の戒厳令だ。」

「あらゆる人々の抗議行動を抑圧するために、ヨーロッパは軍国主義化されなければならない。TTIPが、EU加盟諸国によって、もし調印され、批准されてしまえば、国家の主権ある裁判所や、法体系を、大企業の私営法廷が越えてしまうことになり、ヨーロッパ諸国民は、不幸の道に取り残され、むき出しの奴隷状態となる。」

「ヨーロッパが、アメリカ政府がけしかけた戦争で破壊されるのは、ここの百年で三度目になる。人類が全滅させられる可能性が非情に高い。」

「連中が押しつけた世界ホロコーストの間はシェルターに隠れていた支配者用にとって、十分なだけの農奴が残るかも知れない、埃が収まる頃には、連中は常に求めていたものを手に入れる可能性がある。」

「地球に残された天然資源を守り、73億の人と分け合う必要なしに、全て連中のものにできるのだ。」

「この集団の最終的的な狙いが、世界のエネルギー、人々と、金融を巡る全領域における支配だということを想起しよう。」

「70年代に、極悪非道なビルダーバーグの支柱、ヘンリー・キッシンジャーが、エネルギーを支配するものは、全ての大陸を支配し、食料を支配するものは、人々を支配し、金を支配する者は、全世界を支配すると言って、編み出したものだ。」

「間もなくそうなる可能性があるが、いまならまだ止められる。まだ遅すぎるというわけではない。」

「最も直接的な方法の一つは、欧州連合、ユーロの解体と、ヨーロッパからのNATO除去だ。」


次は桜井ジャーナル記事 20160723

「ニースのトラック突入とミュンヘンの銃撃を目撃した記者の結婚相手はイスラエルの元情報将校」

この記事のタイトル自体、偽旗作戦を証拠立てる有力な情報だ。

アメリカで起きた偽旗事件には必ず目撃者となっていた女性がクライシスアクターとして有名なのだが、ついに、ヨーロッパにも現れた。それも、イスラエルに絡んだ人物が。仏・独で起きた極最近のテロ事件に二国を股にかけて目撃したとは!!!

以下、私が気になり、重要と思われる内容を記事からメモする。


 

「フランスのSDAT(対テロ警察)は地元当局に対し、監視カメラを含む映像から事件が写っている部分を消去するように要求、当局がそれを拒否したというのだ。映像が外部へ流れることを恐れたというが、対テロ警察が証拠を隠滅するように求めるとは尋常でない。」


「ニースの事件を目撃したとしてメディアに語っていたジャーナリストのリヒャルト・グートヤーが ドイツの事件も目撃していたというのだ。しかも、この人物の家族が興味深い。グートヤーが結婚しているエイナット・ウィルフは、かつて将校としてイスラエ ルの電子情報機関8200部隊に所属していたことがあるのだ。この部隊はアメリカのNSAとも連携、両機関は共同でイランの核施設をサイバー攻撃したこと もある。民間企業として別働隊が存在、世界のコンピュータ業界に強力なネットワークを張り巡らせているようだ。ウィルフはシモン・ペレス副首相の外交政策 顧問やマッキンゼーの戦略顧問だったこともあるという。

 勿論、グートヤーは偶然、ふたつの事件に遭遇したのかもしれない。ただ、話題になって当然の偶然だ。事前に何らかの情報を持っていた可能性も否定できない。」


上の情報2つのどれも、偽旗作戦が臭う、おかしな話ではないだろうか。

大事なニースの暴走トラックの映像が残っている監視カメラの映像を「対テロ警察」が廃棄しろとは。

フランスのSDAT(対テロ警察)自体が、NATOのような、フランス国家の上位にある機関に支配・監視され、秘密工作部隊の支配下にあるのではないのだろうか。

かつて、植民地を持つ主たる帝国主義国家は必ず、自前の植民地維持のため、国家秘密傭兵部隊を持っていたのだが、その長く暗い過去を思い出させるような情報だ。

またテロ事件に連続して、二国にまたがり、偶然出くわす記者なんて、そうざらにいるものではない、桜井春彦は遠慮して言っているのだろうが、プロパガンダするべく、事前に何がどこで起きるか神懸かりのように、知っている記者がいたということではないのだろうか。それも、イスラエルの情報ネットワークと関わりのある記者が「偶然」に遭遇した!とは驚きだ。 


 つづく



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