アメリカでは暴動が広がっている。
本ブログでも書いたように、その発端になった警官による容疑者殺害への疑問、破壊活動を誘発する行動があったとする情報などが語られているが、そうした出来事で暴動が広がる下地があったことを無視できない。
以前からアメリカの被支配層はネオコン／新自由主義者が主導して築いてきたアメリカの支配システムへの怒りを抱いていた。
そこへ新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大を口実にした戒厳令的な政策による経済麻痺が加わり、1929年から30年代にかけての恐慌より事態は深刻だと言われるようになっている。怒りのエネルギーは高まっていたのだ。
新型コロナウイルスの感染情況に疑問があることも本ブログでは指摘してきた。
ギリアド・サイエンシズのレムデシビルなる抗ウイルス薬やアメリカ製のワクチンで儲けようとしているだけでなく、治安体制の強化に利用しようとしている可能性は高い。
ドル体制後の新たな世界秩序を自分たちに都合良く作り上げようとしているとも言われている。
新型コロナウイルスの恐怖を広める上で重要な役割を果たしてきたのはワシントン大学のIHME（健康指標評価研究所）やイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）。
IHMEは2007年にビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団の1億0500万ドルで設立され、17年には財団からさらに2億7900万ドルが寄付されている。
創設メンバーの中にはWHOで現在、事務局長を務めているテドロス・アダノムも含まれていた。
2008年にMRC GIDAのスポンサーもビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団だと言われている。
また、アメリカにおける感染症対策で中心的な役割を果たしている人物はNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長。NIAIDへビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団は2019年10月に1億ドルを提供したとされている。
ドイツでは新型コロナウイルスの危険性は通常のレベルを超えていないとし、戒厳令的な政策を推進したことは間違いだとする内務省の報告書がリークされた。
シュピーゲル誌によると、内務省はこの文書についてステファン・コーンという内務省の官僚が個人的に書いたものにすぎないと弁明したが、
実際は同省のKM4というチームが作成したとものだとされている。ドイツの専門家は当初、政府のそうした政策を批判していた。
新型コロナウイルスを口実として世界的な収容所化が進み、経済は麻痺しているのだが、
本ブログでもすでぶ指摘したように、その間に富豪層は資産を増やしている。
一部の支配層がライバルや潜在的ライバルにダメージを与え、被支配層をさらに貧困化させ、何も考えられないようにして従属度を高めたいのかもしれない。
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