国語の世論調査は相変わらずのこと、調査には傾向があることである。どのようなことか。だんだんと国語の用法が歴史的でなくなっていくという、伝統を見ようとしない、国語の使いかたが国語にない結果をあらわして、調査が項目であらわすように、調査者が国語そのものに、国語が乱れていない、これでよいと言い始めていることである。2020年に現代語の用法を国語の結果として反映しなくなって、それをさらに、現代語ではこうなっていると、調査そのものによって、これまでがそうであったように、この調査が誘導し始めている。質問項目が経年に繰り返されることがあって、統計値には、その傾向を実証するものとなるので、文化の流行現象と同じく、意図しないことが、起こりつつある。
文化庁国語科日本語教育という省庁の仕切りがらわすことである。あたらしく行革大臣が一声で、この取り扱いを変えてしまうかもしれない。
いよいよ、日本語調査が行われるようになる、そういう時期に来ている。
国語世論調査で、日本語に主語はありますか
日本語世論調査で、国語に主語はありますか
この逆転した内容で問うてみると、いずれも、ある、となるという予測になるが、国民はどうこたえるか。
文法は学習によって得られるものであるから、外国語学習の中で、日本語を考え始めて、
国語世論調査で、国語文法に主語はありますか
日本語世論調査で、日本語文法に主語はありますか
このいずれにも、さきの問いと異なって、ない、という答えが集計されるようになる。
