除染準備 その６

 

【除染準備　その６】

 　
　　
　     　心地よき 鶯のさえずり　聞き起けば　午後にはマダガスカルジャスミンが 満ちて日をなす



※読み：鶯→とり、マダガスカルジャスミン→はな 


メーディーの朝、鶯のさえずりで目が覚める。除染の残件をはじめ目を休めるために、庭いじり
している彼女と連れ添い野菜の苗を少しだけ買って帰ることに。店先には色とりどりの草木花や
野菜の苗が置かれていて、マダカスカルジャスミンの好い薫りが漂う。やはり仕合わせな気分に
なるねといいながら彼女のスニーカーを運転して家に着く。

ところで、長い間、半導体関連の仕事をしていたものだから、除染剥離材のポリビニルアルコー
ルのことが気になっているのか、目を覚ました途端、ホウ酸が架橋促進材になるし、放射線の減
速緩和にもなるのではと閃き、買い物に帰って下調べすると、半導体のバリア膜形成で、メラミ
ン化合物の1,3,5-トリ（ヒドロキシメチル）メラミンなどの熱硬化促進剤が有効だということに
気付いた。これ以外に硬化剤、靱性剤、密着剤、重金属吸収剤など配合をすれば好いというわけ
だ。

特開2009-283564 

「海洋除染方法を急げ！」

 

汚染された海水や海底土の除染はやっかいだ。広くて薄い。処理方法は高速／大量に処理しなけ
ればならないからコストは膨大だ。それに加え、回収した放射性物質を分離濃縮するのがまた大
変。まぜなら大量のゼオライト等から有機酸などで溶出させた液を逆浸透膜などで濃縮分離しな
ければならない。一見効率は悪そうに見えるが下水道処理の生物処理が有効だろう（これはある
種のバイオファイトレメディエーションに該当）。耐塩水の好気性菌や藻類に一旦吸着させ、緩
速凝沈分離後、脱水乾燥あるいは一旦メタン発酵させ減容化し、バイオマス発電の燃料とすれば
良い。良いが広域の海底土を含んだ大量の海水をどのように送水するかというこになる。大型造
船プラントや下水道設計技術者に連絡し、メガフロートで除染して自家発電する自立分散型除染
浮工法を開発しましょうか。といっても再び大地震や津波が来ると想定しなければならないから
手強いですが。

もうひとつ、水産物の食物連鎖濃縮対策。水産物を通常通り水揚げし、買い上げ除染処分するこ
と、生活保障を同時に行うというもので、前述した社会的なバイオファイトレメディエーション
とでも呼べそうな方法だ。後は政治的決断だけだと思っている。

　

「最終処分方法を急げ！」

高レベル放射性廃棄物の処分費用は、ウラン換算で１トン９千億円。想定処分量3200トン、2兆9
千億円で、2030～2040年に最終処分を(NUMO)が、平成30年代後半を目途に「最終処分建設地」を
選定し、平成40 年代半ばまでに最終処分の開始を目指すとしている。平成10年代後半：調査地区
の選定平成20 年代前半：精密調査地区の選定平成30 年代後半：最終処分施設建設地の選定平成
40年代後半：最終処分の開始因みに、処分法は高レベルガラス固化体法で高レベルガラス固化体
を深度300m以深の地層へ処分。中曽根康弘の申し子の斑目原子力安全委員長の「金で解決」でき
る範疇に入るようだが、これはあくまでも日本列島にその処分地があるという前提。岩盤が脆弱
な日本列島では実用が無理と結論される余地も大きい。また、可能だとしても想定処分費用を大
きく上回る可能性もある。

また、処分不可の場合、候補地を探し、処分規路方法が確定できたとしても想定している３兆円
規模を大幅に上回る可能性も大きい。例えば、岩盤のしっかりとした特定場所で埋設処分する方
法として、ネオジウムなどの鉱山などに３百メートル以深に山元還元法として保管することに関
係国の同意をえられれば一石二鳥となる。もっとも、この計算の大前提は現在保有している使用
中および使用済みの燃料に限定した上での話であって、原発稼働継続となれば話はややこしくな
る。３兆円以上の費用をかけるのであれば、それを担保として縮原発路線実験開発段階と位置付
け（小規模な原発開発設備と最終処分方法の開発を同時に行う）を断行し、20年までに代替エネ
ルギー整備費に投資し「持続可能エネルギー社会」の構築を完了するのが、最適解ではないだろ
うか。デジタル革命が進行する現在において、この20年間で実現可能なものは多いだろうと。

 

しかし、現実はそれより厳しい。それは福島第一原発禍の経済規模だ。関係住民への現物＋生涯
補償額に加え、未確定の海洋除染を含めた除染費用、さらに原発停止による特別損失額を加えた
想定額がわからないのだ。セシウム137に限定して半減期を基準に（今後30年間の補償額の私案
の農畜水産物の国による買い取り制度導入による除染策を前提）として、年間１兆円と仮定して、
30兆円に加え原発関連の被害を、例えば、年間発電量×原発供給量×電気料金＝１兆kWh×30％
×18円/kWh＝5.4兆円/年と減価償却など組み込まれたとして算定し、私案に準じた新体制の原発
再開移行期間を10年として54兆円を加えると約84兆円となるから、前出の斑目春樹がいうように、
国民総生産の約20％でけりつくことにはなる。それでは被害を受けたものが浮かばれない？　と
いうならば「最終事故報告」を待って？訴訟行動を起こせばいいことだ。

以上、急いで「除染および最終処理」についての調査を完了する。これは蛇足だが、常温核融合
のメカニズムが解明でき、実用化のデータがそろえば、放射性物質反応を制御できるので、夢の
システムが実現するかもしれないというイリュージョンを抱く。これについてはじっくり考えて
みたい。