宇宙ビッグバンは無かった！９９９の証拠

　あなたが宇宙について知りたいと思い、書籍やインターネットを調べたなら、必ずビッグバン（宇宙が火の玉で誕生し、大爆発し、拡散して宇宙を形成した）に行き当たる。東大を初めたとした全国の物理学者、教科書などの書籍・論文、NHKがビッグバンをゆるぎない定説のように扱っている。然しながら、何度も、何度も言うが、ビッグバンは単なる仮説の一つにすぎない。何故なら、確認もできず、証明しようもない状況で、矛盾が多すぎるのだ。ビッグバンを語ることはでまるで宗教論争のようなものだということを後に語りたい。

　NASAやノーベル学者がビッグバンを証明するという新たな証拠や学説を発表するたびに、更にビッグバンの正しさが証明されたかのような報道となるが、これらの発見や学説は巨大な矛盾点（例えば、ドーム球場でぽっかり屋根部分が欠けている）に比して、小さなかけら（たまたま見つかった好都合な材料）のようなものだ。証拠となりうるのかが分からないし、とても全体を覆うほどにはならない。

　私が指摘したい最も大きな理由は、時間の不可逆性（時間は逆には回らない：私から見れば、ビッグバン理論の根幹は、空間のような時間が存在し、時間は普通の数字のようにプラスになったりマイナスになったり、という可逆性でなくてはならない）である。

　分かりやすい例を指摘すると、時間がマイナスになるということは、埋葬された人が蘇り、どんどん若返り、赤ん坊になり、精子や卵子になるということである。それが有り得ない事は誰でも理解できる。生物学ではほとんどの現象が不可逆性であることを指摘できるが、化学の分野でも無数に指摘できる。この、時間の不可逆性は物理学の分野でもヒステリシス現象などに見られる。教科書にも書かれているからヒステリシスを知らない物理学者はいない。私は物理学者の言う空間的な時間そのものが存在しないと主張している。

　今回指摘したい新たな証拠は、ビッグバンが起きた場所の問題、素粒子が無数に分解できるのかという問題である。

　ビッグバンでは素粒子大の宇宙の卵はある場所から大爆発した。その根拠は、あらゆる天体が遠ざかり拡散しているというものだ。ビッグバンは、打ち上げ花火に似ている。小さな火の玉が打ち上げられ、爆発して四方に飛び散る。花火の写真を見せれば誰でもどこで爆発したかが分かる。場所を特定する計算式そのものは非常に簡単で、高校生の研究グループでも過去の天体の観測結果を示せば、容易に爆発場所突き止めるだろう。宇宙の誕生地の発表はセンセーショナルで、最も正確に計算し根拠を示せばノーベル賞も獲得できる。最も重要な議論の一つだ。ところが、一向にこの種の発表は無い。

　ビッグバンのすごいところは、素粒子大で確認できたことが宇宙という巨大なスケールで起きるとしたことだ。分からない事は山ほどある。まず、素粒子が膨張するのか？膨張する素粒子を発見できているのか？逆に、物質は圧縮すると素粒子大になるのか？次に普通、物質が膨張する時はそのままの形で膨張する。素粒子が膨張して二つ、３つ、四つに分解していることが確認されているか？ましてや、宇宙の卵たる素粒子は無限数に分解したのだ。どのようなプロセスを経て無数に分解するのか？

　打ち上げ花火の場合は、中心に火薬が詰まっており、その周りに飛散する材料などが仕込まれている。中心の火薬が爆発し、材料が四方八方に飛散し、燃焼などで光るから花火になる。宇宙の卵たる素粒子の中心に詰め込まれた火薬に相当するものは何だろうか？素粒子とは物質の最も小さな単位である。そこに別の物質を詰め込むことができるとしたら、もはや素粒子ではない。中心に火薬に相当する物質が無く、単に、圧力が下がっただけなら爆発ではなく膨張するにとどまるだろう。

　もし、大爆発が起こったとして、何故、天体のような凝縮を生じ、銀河や太陽系のような循環を生じ、銀河どうしの衝突が起きるのか？光の速度にも匹敵する大爆発で、四方八方に素粒子が発散した場合、素粒子と素粒子の間の距離も光に等しい速度で遠ざかる。天体や銀河系の形成、その先の銀河系の衝突などは起こりえない。

　ビッグバン理論を生んだ背景として大きいのはキリスト教の天地創世の思想だろう。西洋論理では、始まりと終りの無いプロセスは受け入れ難い。論理にならない。そこで、宇宙の始まりを説明しようとしたのがビッグバンだ。矛盾が有ろうと無理が有ろうと何が何でも始まりを明確にしたかった・・という宇宙物理学者の苦悩の歴史の到着点である。私は、仏教を信じる気も支持する気も無いが仏教では万物流転の思想が有り、宇宙に関しては万物流転が私の考えに合う。

　９９９の証拠はどうなったか？ここまで読まれた方は分かるだろう。例えば時間の不可逆性の証拠は、生物分野だけで１万ぐらいは容易に指摘できる。９９９は分かりやすく、遠慮して示した数字にすぎない。

公明党の大罪

　公明党が推し進めた定額給付金は、お金で与党の支持率回復を図るためのもので、まさしくお金で票を買うのだ。この支出のため、消費税を上げなければならないという、次世代の若者に負担を強いることになった。創価学会が宗教活動をおやりになるのは良いが、何故、悪魔と手を握って、日本の将来をぶち壊すのか？

　昭和４２年ごろは、創価学会が勢力を急速に拡大した時期だった。親しかった友人が創価学会に入り、周りに入会を勧めていた。私も誘われたがそれがきっかけで、その友人とは距離ができてしまった。宗教を押し付けられるのは勘弁して欲しかった。近所では、１軒の民家に大勢が集まり、玄関にもあふれるほどで全員がお経を読むのが聞こえた。いつの日だったか、その創価学会が公明党を作り、すごい勢いで議員数を伸ばした。

　公明党の一つの転機は藤原弘達の創価学会を斬るなどに見られた創価学会批判だった。政教分離が叫ばれ、ある程度の節度がもたらされた。然しながら、政教分離ができているかと言えばかなり疑問だろう。同義的・論理的な矛盾を抱えた政党である。

　大きな発展は自民党と協力して与党になったことだった。このことが、政権交代を遅らせ、腐敗構造や既得権構造をいたずらに温存することになった。日本の現代史にとって、公明党が改革の芽を摘み、発展を阻害した責任は極めて大きい。

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小沢首相実現の可能性は１００％なくなった

本日、民主党へ以下のメールを送付した。同時に民主党幹部にもFAXで送付した。

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　今回の献金騒動は小沢氏本人の古い自民党体質を浮き彫りにし、政権交代を望む多くの良識人に失望を与えた。小沢氏の言う、「選挙への影響で判断したい」は政権を取ろうとする野党の党首の言うことではない。

　民主党はクリーンでまじめでさえあれば、確実に政権が取れた。ホームランも長打も必要なかった。第一秘書逮捕までは、自民党にとって、民主党は脅威だったが、今や脅威でも何でもない。私も東京地検のやり方は異常で裏が有るとは思うが、小沢氏が代表でいる限り、自動的に民主党は地盤沈下し、麻生内閣や自民党の支持率は上昇する。5月に選挙を実施した場合、小沢代表のままでは自民党が勝つ可能性が高くなった。

　小沢氏サイドは時間経過とともに、国民が献金問題を忘れてくれると思っているかもしれないが、仮に献金問題が法的に問題なかったとしても、このようなダーティーなイメージができた人物（実際に一億円を超える献金を一企業から受けている）が首相になることを望む人は少ない。もはや、小沢首相実現は１００％なくなったと断言できる。岡田氏の小沢支持発言も民主党のイメージを落とした。民主党が今まで自民党や官僚の不正などをあばいてきたあの姿勢はどこに行ったのか？小沢氏は、説得力のある理由を見つけて、可能な限り早く退陣し、裏方に回って選挙を有利に進めるべきだ。

　また、小沢代表のクリントン長官に対する冷やかな態度、アメリカ軍は第7艦隊だけで良いとする発言は、個人的な怨念が有ったのかもしれないが、ピントはずれな大施策というべきだろう。アメリカの民主党の政権誕生と共に手を取り合って協力するというのが本来あるべき姿であって、ベクトルが正反対である。アメリカの諜報機関は日本政府以上に日本の情報を収集分析し、官僚をはじめ多くのエージェントを確保しているが、このアメリカを敵に回して国政選挙に勝てるはずがない。また、アメリカはクリントン政権以来日本を完全にコントロールすることができるようになり、アメリカの協力なしに発展はありえない。

　一方で、小沢氏が関心を寄せる中国は、がむしゃらな経済成長により軍事大国化を目指しており、軍事力をバックにし経済成長が更に拡大する。中国はアメリカに代わる超大国を目指し、今世紀の早い時期に実現する勢いである。日本への影響力は無視できないようになり、アメリカも逆らえなくなる。先頃の、原子力空母建設もその牙が見え始めた証拠である。

　世界は良くも悪くも軍事戦略で動いており、戦略のかけらもない日本が沈没を続けている状況において、民主党は正しい情勢判断と、戦略の立て直しを望む。

中国の世界制覇にとって北朝鮮は極めて重要なカード

　北朝鮮の人工衛星ロケットが４月４日にも発射されるのではないかと、テレビでも大変な騒ぎである。そして、１２時１０分ごろ、ついにロケットが発射されたという報道が有った。そのころ。私は１００円ショップにいたが、いつもと変わらない店内風景だった。後で、発射報道は間違いだとわかった。

　本来なら北朝鮮に影響力を持つと考えられる中国が、北朝鮮にロケット発射を中止させるよう動かなくてはならない。ところが、中国は北朝鮮非難の国連決議に対しても拒否権を発動しようとしている。要は中国はアメリカを揺さぶっているのである。中国にとって、北朝鮮がならず者であれば、あるほど望ましい。

　アメリカは中国の原子力空母計画に対して懸念を示しているが、北朝鮮の問題でアメリカを黙らせることができる。中国がちょっと支援すれば、北朝鮮は核ミサイルをアメリカ本土に打ち込むことができるようになる。スイッチを押すのはあくまで北朝鮮であり、中国ではない。一方、中国はドルの基軸通貨にいちゃもんをつけ、例えばアジア地域の基軸通貨を元に置き換えようと図っている。アジアだけで終わるはずがない。中国が狙っているのは、アメリカに代わる超大国の地位だ。

　前にも書いたように、２０世紀アメリカが犯した決定的なミスである「世界の工場の日本から中国（共産体制）へのシフト」のせいで、現状では２１世紀中に間違いなく中国は経済でアメリカを凌ぎ、軍事力でアメリカを圧倒するようになる。しかも、この流れは中国が共産体性の国家であることを考えれば止めようのないことが理解できる。中国にとって、同国が世界制覇をするために北朝鮮は極めて重要なカードなのだ。

官僚や大企業の既得権を守る裁判所

　裁判所が公平であるとか、弱い者の味方というのは現実を知らない人の単なる期待、幻想にすぎない。裁判は国や強い者の味方である。例えば、あなたが国を相手に裁判で闘った場合、殆ど最初から負けが決まっている。国に裁判でたたかうには、仲間を大勢集め、大金を払って優秀な弁護士軍団を結成し、マスコミを動かしてやや不利か、何とか対等という感じだ。

　国の許認可にかかわる企業を相手にした場合も同様である。例えば、原子力に関して、住民が電力会社と争った例では、ことごとく住民が敗訴している。電力会社に明確な法律違反がない限り、ほとんど勝負にもならない。

　それでも、個人の場合は立場がかなり改善された。例えば、あなたが金融企業からお金を借り、違法な取り立てを受け、裁判する場合、以前であれば企業の本社が有る東京などで裁判しなければならなかった。契約書にしっかり、「係争となった場合の裁判は、甲（金融会社）が所在する地域（東京が多い）を管轄する裁判所で実施する」などの条文が入っているからだ。勿論あなたは契約時に見てもいない。あなたが、東京以外に住んでいる場合には、これが大変な負担になり、どう考えても、金銭を含む負担が重すぎて、これだけで負けたようなものだ。現在は、契約書の合意管轄にかかわらず、個人が住む場所での裁判が出来る。

　企業間の裁判は規模の大きい企業が有利であるし（個人にも当てはまる）、ましてやNTTなどの政府系企業と裁判する中小企業は全く勝ち目がない。　以下は孤軍奮闘して負けた当社の例である。

　OCN（NTT]コミュニケーション）のレンタルサーバーが月額５，０００円のはずが、２０万円以上も請求され、何度要求しても明細書を出さないので、支払えないと拒否したところ、裁判に訴えられた。日本で明細書を出さない一流企業が有るだろうか？零細企業でさえ、きちんと明細書を出し、理解出来るまで説明してくれる。

　簡易裁判はひどかった。裁判官は、当方の主張の枝葉のみを取り上げた上で、証拠はNTT提出分のみを採用し、枝葉の議論を全面否定した。しかも、NTTが言っていない意見を裁判官が付け加えて、NTTに有利とする。要は、素人がNTTと裁判官を相手に戦う構図だ。

　納得がいかず、地裁に上訴し、地裁は簡易裁判を支持して負け、更に弁護士に委託して、高裁にまで持ち上げたが、結局交際で棄却された。地裁以上は弁護士なくして戦えない。

　何故こうなるかと言えば、NTTは官僚が完全にコントロールする巨大組織であり、天下り先である。官僚の既得権を守るための最大にして最後の防波堤が裁判所なのだ。裁判前に相談した弁護士は、NTTを相手に勝つのは極めて難しいと言っていた。

　平等な裁判を実現するには二つの方法が有る。一つは裁判員制度を民事の裁判に導入すること。残り一つは、衆議院選挙の時に同時に実施される最高裁判事の審査投票を現在の×方式のみから、〇×方式に改めることだ。

　民事裁判では国民の常識では考えられないような裁判と判決がなされている。これは、裁判所の予算を握る官僚の既得権を守るためであることは間違いない。刑事事件に比べて、民事は我々の生活習慣やビジネスに馴染み、参加しやすい。また民事で裁判員制度を導入すれば、裁判所の非常識が大幅に改善されることになる。革命的な改革が進むことであろう。

　最高裁判事の審査を〇×にすると、現在の自動信任が崩れ、問題のある最高裁判事は一掃されるだろう。裁判をゆがめ、官僚などの既得権を守る最高裁判事は日本の民主主義を破壊するものであり、追放されなければならない。