今年の10大コンテンツ『ベスト10』惑星二ビル～イルミナティカード、2013年ヒット商品予測まで

今日は、大晦日。

あなたにとって、どんな１年でしたでしょうか？

私も、このブログから情報発信をはじめたことで、たいへん勉強になった１年でした。特に、普段『マスコミでは取り上げられない情報』を中心に紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか？

今日は、１年の最後ということで、ブログで人気のベスト10コンテンツ（アクセス上位）を紹介します。

コンテンツボリュームがあったり、時間が経ってしまうと下層階になってサイト内では探しづらいので、ここで簡単な紹介文とともにリンクさせていただきます。

ぜひ、興味あるものは読んでみてください！


【１位】
2012年12月21日～3600年周期の『惑星二ビル』がやってくる？ “ トンデマ”でも、備えあれば憂い無し！

★終末論が人気のようで、惑星二ビルの情報とデマの場合の見解を紹介させてもらいました。
http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/e0348a2e42ba342658c0b80b060367e4

【２位】
日本の未来がわかる！タイムマシンできた男、ジョン・タイターが残したものとは？

★タイムマシンに乗ってきたというジョン・タイターという話題の人を取り上げました。
http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/fc85cecef56220384cb8f93739ce52da

【３位】
第３弾 イルミナティカードからわかる世界の縮図。これからの日本の運命とは！

★未来を予言した不思議なカード『イルミナティカード』の紹介をしました。
http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/8881c38966ddba401fa298a14a53f977


【４位】
第２弾、イルミナティカードで未来を占う！告知したシナリオで事を起こす？

★カード紹介の第２弾です。人工地震などを予想できる代表的なビジュアルを紹介。
http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/6f17cf6f311f8927e01e87115852274c


【５位】
チャイナ経済、ついに崩壊するか？マスコミでは報道しない中国の実態とは！

★尖閣諸島問題もあり、中国経済を気にする方が多いようです。メディアでは知らせない実態を紹介。
http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/5521a39eccd9270f347fafbbfe54b322

【６位】
人口削減計画？日本も「ケムトレイル」の雲で覆われている日が多いですが、何か問題でも？

★不思議な雲が日本を覆ってことがあるので、少し調べてみました。マスコミでは絶対発表しませんね。
http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/5b2dac44364eef62a0a13c4b829d983e

【７位】
12月7日は人工地震？自然災害に見せかけた『人工地震』で、日本列島は脅かされているのか？

★今月の7日の地震も去年と同じ揺れ方を感じたので、私の見解を少し紹介しました。
http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/1890a57823158288e6a4734dc397b074

【８位】
マイケル・ジャクソンの闇とは？世界的に短期間で大ヒットする音楽にはワケがある。

★巷でウワサされている音楽業界のウラを推測してみました。
http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/94409c5fd4d1921463b2a77fa3e9d093

【９位】
「逆さ地図」を観てみると、日本が邪魔かな？だから中国は、尖閣諸島ほしいのですね。

★不思議な地図から、中国が尖閣諸島を欲しがる理由を考えてみました。
http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/bb6b35854a08c3a3355d5fd287569f79


【10位】
2013年ヒット商品大予測が発表されてました！消費税増税前の駆け込み需要もあるかも？

★2013年のイベントから、『今後ヒットするかも？』という情報を紹介しました。
http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/4308c4f3e2f873fa6033193a7b06515a


いかがでしたでしょうか。まだ読んでいないコンテンツはありましたか？
継続して読んでいただいているあなたには、たいへん感謝いたします。
来年も引き続き、よろしくお願いいたします。

最後に、来年が『希望の１年』になるようこの曲を紹介します！

★SEKAI NO OWARI　『スターライトパレード』　Music Video





良い年をお迎えください。

それでは、また。

『バイオハザードⅤ リトリビューション』で示される？米国(ユダヤ系）の日本＆ロシア嫌いが明らかに！

今年も残すところ、あと２日余りとなりました。2013年の幕開けです。
2012年の終了とともに、各国のリーダーも様変わりしたところで、新たな始まりの時となるのでしょうか？

今年は、９連休される方も多いと思いますが、あなたは休日をどのように過ごされますか？

私は、ビデオをみたり、ネットや読書で情報を収集したりと、普段とあまり変わらないですかね。
さて、今日は、そんな余暇を利用してレンタルビデオの新作を借りました。

タイトルは、『バイオハザード　Ⅴ　リトリビューション』です。バイオハザードシリーズの人気作品であり、今年の９月に劇場公開されました。このバイオハザードの場合は、ホラージャンルということもあり、あまり関心を示していなかったのですが、観るたびにSF色になっていくので、最近は必ず観るようになりました。今回の作品は、まるで『エイリアン』のようで、もうSFですね。ゾンビも迫力がなくなってきたせいか、異色な獣が大活躍しています。見てのお楽しみ！


映画『バイオハザードV リトリビューション』予告編




さて、今日は、どうして『バイオハザード』の話しをするかというと、ハリウッド映画には、必ず時の政府や権力者のメッセージが含まれているからです。　映画のような大衆娯楽作品は、世界中で視聴されるため、洗脳するためのプロパガンダの素材としてはぴったりなので、コッソリ暗黙のメッセージ忍び込ませることで世論誘導するためのツールとなっています。必ず背後の意図があって作られるということです。それは、映画に限らず、何でもコンセプトが中心で展開されるので、ご理解いただけると思います。

例えば、今年の９月にイスラム世界で激しい反発を巻き起こした米映画『イノセンス・オブ・ムスリム（Innocence of Muslims）』がありました。たった映画１本で、中近東世界を激怒させることができるのですからいかに作り方次第で世論をコントロールできるかわかると思います。

★ムハンマド侮辱映画の背後にCIA？




どういうメッセージかは、それを捉える人の判断に左右されますが、今回の『バイオハザードV リトリビューション』について私の感想を紹介しましょう。

それは、『米国＝権力者層（ユダヤ金融資本家）の敵は、日本とロシアである』ということです。今回の映画のシーンの中で、仮想空間が作られており、その仮想空間の中で、主人公のアリスは敵と戦わなければなりません。

その仮想空間に選ばれた都市が、東京とモスクワなのです。つまり日本人がゾンビとなって、アリスと戦っているシーンが表現されています。日本人のゾンビが次々に倒されていきます。また、東日本大震災の時の津波を思わせるような、水が押しよせるシーンも頻繁に写されます。ロシアにおいては、ロシア軍人が倒されていくシーンが表現されています。これだけで結論の急ぎすぎと思われそうですが、メッセージは単純です。

そして、戦闘シーンの合間に★のマークが光ります。つまりこの五芒星のマークを逆にすると、あの悪魔主義の『ヤギの頭』が表れますので、しっかりメッセージであることを主張しています。

さて、それでは現実世界を観てみましょう。

最近のニュースからです。

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ロシア上院は２６日、米国人がロシア人の子どもを養子にすることを禁じる法案を可決したそうです。これは、米議会が重大な人権侵害に関与したロシア当局者への米国ビザ発給停止などを規定した法律「マグニツキー法」を可決したことに対抗したものだと言われています。米ロ関係の一層の悪化は避けられそうもないのが現実のようです。

★ロシア人の子供、米国人への養子禁止に




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そして、一方日本では、

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東日本大震災後、三陸沖に派遣された米原子力空母ロナルド・レーガンの乗組員８人が東京電力福島第１原発事故の影響が正確に伝えられず、被ばくし健康被害を受けたとして、同社を相手に計１億１千万ドル（計約９４億円）の損害賠償を求める訴えをカリフォルニア州サンディエゴの米連邦地裁に起こしました。

★「トモダチ作戦」で被ばく、巨額の賠償請求




さらに、

トヨタ自動車は、２００９～１０年に米国で実施された大規模リコール（無料の回収・修理）に関連して、トヨタ車のオーナーらが損害賠償を求めていた集団訴訟で原告団と和解することで合意したと発表しました。和解額は総額１１億ドル（約９４０億円）。ＡＰ通信によると、米国で自動車メーカーが絡んだリコール訴訟の和解額としては過去最大だといいます。

★トヨタ史上最高940億円で和解・・・米リコール訴訟（12/12/27）



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上記は、表向き、正当な理由で集団起訴を起こしていると思いますが、米国の場合は、その正当性のある理由を弁護士が背後でつくっていくことによって、仕事を発生させることもできます。つまり、強引に理由を跡づけにすれば、起訴することは可能です。結果的にみれば、これも日本から資産を剥奪するための方法の一つとも言えますね。（TPP参加すれば、さらに多くなりますよ）

つまり、表向きは、同盟国としてニッコリ笑いながら連携するような雰囲気ですが、ウラでは、お互い違う思惑を抱えているということです。それは、お互い利権を争う違う国家なのであたりまえなのですが、そういうウラの感情、意図をハリウッド映画では表現しているということです。

表の世界では言えない分、エンターテイメントを使ってカモフラージュしているのでしょうか？

そして、どうしてこのような芸当が出来るかは、当然彼ら（ユダヤ資本）が支配しているからです。これだけ影響力を行使している一部のユダヤ人ならば、当然映画のテーマも歪曲されてくるのではないでしょうか？


アドルフ・ズーカー　　　映画会社『パラマウント』を設立

マーカス・ロウ　　　　　映画会社『メトロ（後のＭＧＭ）』設立

ウィリアム・ペイリー　　テレビ局『ＣＢＳ』の設立

カール・レムル　　　　　映画会社『ユニヴァーサル』設立

ジャック・コーン　　　　映画会社『コロンビア』設立



ワーナーという４兄弟　　映画会社『ワーナー・ブラザーズ』設立

ウィリアム・フォックス　映画会社『２０世紀フォックス』設立



デービット・サーノフ　　　ラジオ放送局『ＮＢＣ』

レオナード・ゴールデンセン『ＡＢＣ』設立

サムナー・レッドストーン　『バイアコム』会長

アドルフ・オックス　　　　『ニューヨーク・タイムズ』買収

サミュエル・ニューハウス　『ヴォーグ』など一流雑誌所有

ピュリッツァー＆ユージン・メイヤー／キャサリン・グラハム　『ワシントン・ポスト』所有

キャサリン・グラハム　　　『ニューズウィーク』オーナー

ウォーレン・フィリップス　『ウォール・ストリート・ジャーナル』オーナー

ルパート・マードック　　　『ニューヨーク・ポスト』所有

スティーヴン・ロス　　　　『タイム』所有

ヘンリー・ルース　　　　　『タイム・ワーナー』所有

　★下記のブログ『憎しみの連鎖』から参照

詳しくはこちらを
http://nikusiminorensa.at.webry.info/201105/article_19.html


★映画産業を築いたユダヤ人

http://inri.client.jp/hexagon/floorA4F_ha/a4fhc200.html#02

さて、いかがでしたでしょうか？

純粋に映画そのものを鑑賞することは、楽しいことですが、その背後に隠れているメッセージを考えてみることも、また新たな違った視点での映画の楽しみ方になると思います。

年末～年明けまでたっぷり時間のある方は、ビデオレンタルは最適ですので、ぜひ映画の作られた意図も考えながら観てみてください。

それでは、また。
明日で今年最後のブログ更新予定です。

あなたは監視されている！『監視カメラ』6万台の大量導入で『テレスクリーン』の世界が現実になる？

こんにちは、千里です。いつもの通り道に少し違う風景が出現しました。首都圏内で通勤されている方々は、去年から今年にかけて『環境の違い』に気づいた方もいると思います。

それは、『監視カメラ』（防犯カメラ）が駅構内に設置されはじめたということです。

これは、私の通行路に設置してあるカメラです。
JRの駅構内になります。なんと、ホームの下り階段、上り階段の踊り場付近に密集して設置してあります。これも、最近階段付近で横入りして喧嘩になるケースが多いからだと思いますが、それにしてもスゴい数です。






現在、全国の駅構内に『監視カメラ』は、2011年3月時点で約5万6000台。04年の３月時点で２万台だったので、約３倍に増加していると言います。事前の防犯を理由に設置を増加させているようですが、実は防犯にはつながっていなく、犯罪後の容疑者の特徴の割り出しや逃走経路の確認、推測の判断材料などに利用されているようです。また、最近は分析能力も向上しているようで、3600万件分のデータから１秒で特定の人物を検出する方法があるようです。

このように分析能力が上がると、各拠点のカメラのデータを集約することで、特定の人物を追跡することが可能になります。今日は、どこから乗車して、どこで降りて、さらにどの店舗に買い物に入ったなど、ライフスタイルの筒抜け状態が理論的に可能となるということです。

3600万件の顔データから1秒で検索できる大規模監視カメラシステム




まあ、確かに防犯という点から、安全重視ということで良い意味で捉えている方も多いですが、一歩間違えれば、プライバシーの侵害となります。問題なのでは、そのカメラデータをどういうルールに基づいて活用していくかが曖昧になっている点にあります。運用方法そのものが明らかになっていません。

現状では、警察が自由自在に使っているということです。

青木理 「防犯カメラ　警察が非公開で照合」 2012.08.17




★上記のビデオ、せっかく問題意識をつくる機会でしたが、
速攻で削除されてしまいましたね。ウラでコソコソやるのではなく、
まずは、オープンにした議論が必要だと思います。
なんせ知らないところで情報収集されているのは、国民ですからね。
しかも設置する費用は、どこから出ているのでしょうか？

さて、プライバシー保護が最悪の監視大国イギリスでは、どのような状況になっているでしょうか？
イギリス国内だけで420万台もの防犯、監視カメラがあり、およそ１４人に１台の割合でカメラがあるということです。犯罪防止予防予算の78%をカメラ設置に使ったことで、町中どこを歩いても、次から次へとカメラに捉えられ監視されてしまう状況にあるようです。

ロンドンの警視庁では、ずらりと並んだモニターがあり、スイッチひとつでどんな地域の映像も見ることができ、さらに特定の人物のズームアップもできます。

そして、さらに交通違反の取り締まりで使うことを建前にしていながら、現実の交通事故の８５％は、スピード違反と無関係だということがわかっており、やはり人々の監視そのものが目的のようですね。

★London and Big Brother





このような監視社会であることは、イギリスだけの問題ではなく、他の国々も追随して世界中で同様の計画が推進されています。自宅のマンション、歩道、駅構内、ショッピングセンター、タクシーやバス、劇場などあらゆる施設に設置され、これらの監視情報を組み合わせることで、あらゆる面でのプライバシー侵害となっていきます。これら画像情報に加えて、インターネットでの閲覧情報が加わることで、日常のライフスタイルがほとんど筒抜けになっていくことが予想できます。


そして、このような状況であるにも関わらず、『そんなバカな？』と笑っている人々が大勢います。

このような監視社会にしていくことは、元々理想として計画されていました。

それが、作家ジョージ・オーウェルの描いた小説『1984年』に示されています。
独裁政党「偉大な兄弟」（ビックブラザー）の監視する社会、オセアニアで暮らす主人公ウィンストン・スミスの反共主義活動の日常を描いた作品で、常に「テレスクリーン」と呼ばれる「一つ目のお化け」で監視されつづけ、体制への忠誠が求められるというストーリーです。

★詳しくはこちらで
http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/c6f89688ca37b5dedb5c5b226b7673c4

イギリスでは、現実にカメラと一緒に拡張スピーカーを搭載しており、警備員が民衆に対して命令できるようになっているといいます。さらにマイクも搭載されており、会話の情報も収集できるようにしているというから、もう監視そのものが目的化しているということです。

日本でもすでに、男子トレイにまで監視カメラが設置されている場所もあり驚きますが、治安対策を理由に、排泄行為までを盗撮するということは、公的機関だからという理由で許されるのでしょうか？

現在、挙動不審者を自動的に発見するというカメラのネットワークを構築しており、顔認識、音声認識などの最新の技術を投入したカメラが2019年までに整備されるとしています。（政府の有識者会議において）

さて、いかがでしょうか？

あなたの挙動をつねに監視している他人の目があるとしたら、あなたはそれでも幸せですか？

プライバシーを覗かれて、さらにその監視の目から逃げるために、追いつめられる、『自由は屈従である』 (FREEDOM IS SLAVERY)という世界が現実になろうとしています。

つまり、「服従すれば、自由を得られる」ということですね。それは、24時間監視され続け、奴隷のような生活を強制されるということです。

これは、極端なことを言っているわけではなく、現状を受け入れ続けることで、権力者に有利な世界が自然に出来上がり、結果的に服従するような、奴隷生活になってしまうのでは？ということです。

なぜならば、『人のプライバシー情報を握る』ものが、強くなっていくことが本質だからです。
あなたは、それでも『監視カメラ』設置を受け入れ続けますか？

単純に、安全だから、防犯になるからという理由だけの問題ではなく、そこには人の倫理や尊厳などの哲学的な課題も同時に考えなければならないということです。
コトは、単純ではないのですね。

それでは、また。

2013年ヒット商品大予測が発表されてました！消費税増税前の駆け込み需要もあるかも？

こんにちは。2013年は、2012年以上に大波乱になると思っています。2012年を振り返って、今年の世相を表す漢字として『金』が選ばれましたが、どこから、どう考えてこの漢字なのか？すっとぼけた提案にびっくりしたのは、私だけではないでしょう。表面的な見える現象しか捉えられない、浅い考えに驚きです。

★2012年の一文字漢字発表




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ロンドンオリンピックでの過去最多でのメダルラッシュ、山中伸弥のノーベル賞受賞など数々の「金字塔」が打ち立てられた。他にも932年ぶりに全国的に観測された金環日食、自立式電波塔として世界一の高さとなった東京スカイツリーの開業、消費税や生活保護など金が関わる問題の多発など。「金」は2000年にも選出されており、初めて複数度選出された漢字になった。
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ということです。

しかしながら釈然としないので、私は個人的に考えてみました。代わるの『代』の字を今年の漢字にしたいと思います。『変』もありかと思いますが、別の意味で捉えられる場合もあるので！

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今年になってから世界の指導者、中国、ロシア、米国、日本、韓国と世代交代。また、１年と通して地震が多発し、天候の変化が激しかった。民主党に振り回された１年であり、大臣の交代も多かった。原発再稼働問題で、チェンジできない体制が明るみになった。東京タワーから東京スカイツリーと電波塔の役割が世代交代し、人気となった。消費税問題が議論となり、政界再編のチェンジを促した。などかな？
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皆様も、どういう漢字になるか考えていただくことで、今年１年を振り返る機会にしてはいかがでしょうか？
さて、来年は、どういう2013年になるのでしょうか？
ここで、来年度わかっているイベントを簡単に紹介しましょう。

2013年
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１月　東京証券取引所と大阪証券取引所が合併




２月　日本たばこ産業が『マイルドセブン』を『メビウス』に名称変更
　　　JR東海が新型新幹線『N700A』が営業運転を始める

３月　JR東日本が新型新幹線『スーパーこまち』を秋田新幹線に導入
　　　沖縄県石垣市に『新石垣空港』が開設




　　　東京千代田区で『JPタワー』が開業

４月　厚生年金の支給開始年齢の引き上げ　雇用安定法が施行
　　　『東京ディズニーランド』が開業30周年
　　　　JR大阪駅北側の『グランフロント大阪』が開業
　　　『神戸アンパンマンこどもミュージアム＆ホール』が開業

５月　出雲大社が60年の１度の平成の大遷宮




６月　横浜市のみなとみらい地区に最大級の商業施設オープン

７月　『ファミリーコンピュータ』発売30周年記念
　　　『ナムコ・ナンジャタウン』がリニューアル

９月　2020年夏季の五輪開催地が決定
　　　国立西洋美術館で『ミケランジェロ展』が始まる

10月　JR九州の豪華寝台車『ななつ星in九州』が運行スタート




　　　伊勢神宮が20年に１度の遷宮
　　　中国のLCC『春秋航空』が国内線の運行を開始




11月　JR東日本が『SL銀河鉄道』を東北エリアで運行

12月　アニメ『エヴァンゲリオン』の新劇場版が公開
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参照『日経ビジネス　12月24日号』から



さて、いかがでしたか？

そして、今後のヒットの予感としては、日経調べによると、『大家族』が商機を生むのではないかと予測しています。すでに核家族の限界にきており、少子高齢化や災害などにより、家計の負担が増大しつつあります。さらに2014年には消費税増税も始まり、厳しい生活環境を一族で乗り越えていくようになっていくとしています。

確かに、同じ家の中で複数の収入源があれば、リスク分散になります。また、消費材、耐久財を共同で活用することで、コストダウンにつながります。今後は、『大家族』のライフスタイルにあった住宅、家電、食品などが狙い目なのでしょうか？

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ヒットの予感
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★大人数旅行ーー大人数の旅行に対応した宿やツアー企画をつくることで、新たな取り込みを期待。
★一族BBQ ーーバーベキュー関連商品が売れているようで、一族で活用するシーンが多くなってきているみたいです。
★2.5世代住宅ーー単身で暮らすには非合理的と感じている人が多く、2.5世代で協力し合う姿が増加する。
★大家族家電ーー大家族が集まると、使う家電の仕様が変わる。大家族をターゲットにした白物家電の需要が高まることが予想できる。
★STOP尿もれーーシニア向けの健康グッズが増加する。
★ヘルシー代替食ーー低カロリーや低コレステロールをうたう食品が増加する。
★脳トレが再熱ーー認知症、うつ病が増えることで、前向きに予防する世代に脚光を浴びるかも。
★オークションーー消費税増税を前に、お手軽に出品できるオークションサイトの利用が進む。
★超小型電気自動車ーー１人～２人乗りの小型自動車が公道を走り始めるため、新たな市場ができる可能性がある。




ということで、上記のような発想、視点でビジネスを考えていけば、商機をつかむことができるかもしれませんね。

また、私として追加したいのは、気候変動、災害は今年以上にあると思うので、そういう災害に強いグッズや災害対応家電などがあれば、違う視点でマーケットがつくりだせると思うのですが、いかがでしょうか？

今日は、いつもウラネタでばかりなので、少し前向きになれるビジネス系のコンテンツを紹介いたしました。それでは、また。

★詳しくは、日経ビジネスへ
http://business.nikkeibp.co.jp/nbs/nbo/base1/index.html?xadid=001

『日中戦争』の準備が始まりましたか？米国歓迎、新安倍政権に期待するタカ派極右政治家たちの活躍。

こんにちは、千里です。さて、先々日に、米国は、尖閣への日米安保適用明記し、米上院が国防権限法案を可決しました。

★「尖閣は日米安保適用対象」　米議会上院が国防権限法修正案可決(12/12/01)





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米上院は２１日、２０１３会計年度（２０１２年１０月～１３年９月）の国防予算の枠組みを決める国防権限法案を可決した。下院はすでに可決しており、オバマ大統領の署名を経て成立する。尖閣諸島について、日米安保条約第５条に基づき、米国に防衛義務があることを明記した条項が盛り込まれた。

　法案は、尖閣諸島が日本の施政下にあり、５条の適用条件を満たしていることも確認している。米政府の見解と一致しており、議会としても、この立場を明確に支持することで、中国を牽制（けんせい）する狙いがある。日本の施政下にあるとの立場については、「第三国による一方的な行動による影響を受けない」と強調している。

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（引用：朝日新聞デジタルより2012年12月22日）

このことは、もし中国から攻撃を受けた場合には、日米安保条約が適用されることで、中国は米国も敵に廻し、交戦しなければなりませんが、イザ戦争となったら支援するかどうかわかりません。

契約としての義務はありますが、それを実行するかどうかは別問題だからです。少なくとも、日本側が最初に領土死守するため、交戦している必要があります。

なぜならば、守る守らないは、米国の意志であり、『必ず守らないといけない』という保障はなく、日本を守る決意をしたとしても、有効期限はたったの２ヶ月ということです。その後、アメリカ議会での同意が必要であり、同意してくれるかどうかは、米国の利益に叶っているかどうかがポイントとなります。

さて、日本の場合は、特にエネルギー資源があるわけでもなく、小さな諸島の争いだけで、米国民の命が犠牲になるとしたら、どう判断するでしょうか？今回の尖閣への日米安保適用明記は、単に日本のエリアとして認めて、安保条約の適用範囲になりますというだけで、支援するかどうかは別問題です。

尖閣問題をこのような時期に、どうして米国は可決するのでしょうか？そう、日本へのプレゼントの意味が大きいかもしれません。見返りは何ですか？そう、まさしく『TPP参加』ですね。

新安倍政権になった場合、中国との戦争を準備させるために、憲法改正し、国防軍、軍隊の海外派遣などを可能にし、中国との戦火をつけようと煽っていると思われますが？戦争させるためにも、ここで日米安保適用を明記し、安心して突き進んでもらいたいというメッセージかもしれません？そして、米国は『日中戦争』が実現することで、漁父の利がたくさんあります。


○兵器を売却できる。１発何百万とか、１機何百億という兵器がバーゲンのように売れる。
○デフレ下の日本だが、他国と比べて唯一日本だけが経済安定した状況であったので、弱体化のチャンス。
○中国に戦争させることで、中国国内に内乱を拡大させて、分裂させることができる。共産党の解体。
○日本の弱体下により、米国主導の経済政策(TPPなど）がはじまり、日本からエネルギーをはじめとする国内資産の果実がえられる。
○日本が持っている米国債の償還をあいまいにでき、借金を踏み倒す口実になる。
○戦争の火を日中だけでなく、それ以外の周辺諸国にも拡大できる。
　特にに朝鮮半島の火種が点火され、北朝鮮による半島統一ができる。（北朝鮮が主導で計画）


このように、日中戦争を考えたとき、第三国である米国は、サポートをするかもしれませんが、本格的に参戦しないことにより、たくさんのメリットがあります。
このような内容となると、『まさか日本がそんな愚かな道は進まないだろう』と思っているようですが、そんなことはありません。日本国民が平和ボケしているだけですね。

では、なぜ第３次世界大戦が起こることが予測できるのでしょうか？
実は、世界の戦争は、『起こしたい人達により、無理矢理起こされてきた』のが真実です。


[ 宇野 正美 ] 第三次世界大戦は襲来する




例えば、第１次世界大戦の勃発の真相は、1914年6月28日、陸軍大演習を統括するために、ボスニアの都サラエボに到着したオーストリア皇太子夫妻が暗殺されたことにより始まりました。

これは、セルビア学生のプリンツィプが暗殺したことになっているようですが、背後にはイルミナティ、フリーメーソンが存在していたようです。学生の拳銃は、命中しなかった時のために、結社の暗殺者が控えていたのです。そして、その証拠に、皇太子の乗せた車は、走る経路が途中が大きく変更され、運転手のみが知っていたと言います。つまり、仕組まれたストーリーの中で、学生は『使われただけ』なのですね。
（ヤラセは、学生を使うのが大好きです）

欧州ロスチャイルドは、どのボタンを、どう押せばどうなるということがわかっており、戦争は『ゲーム』のように進めれているということです。

また、第二次世界大戦の時は、連合国（米英仏ソ中）と枢軸国（日独伊）に分かれて交戦しましたが、米国は、ムリやり参戦したかったために、真珠湾攻撃を演出しました。日本が真珠湾で攻撃した船は、ボロ艦船であり、米国の戦略的に重要な艦船は、無傷でした。つまり、日本の中にも上層部にスパイがおり、まんまとワナに掛かってしまったのが真実のようです。

このように、戦争を始めたい人々が無理矢理に、火をつけていくのが常套手段です。

さて、それでは、今後なぜ『日中戦争』が期待されているのでしょうか？

実は、世界を支配している階層には、『世界を統一したい』という構想があります。
それが『新世界秩序』＝ニューワールドオーダーです。

世界を統一することで、すべての権限を支配層に集約させ、一部の人々を除いて、すべてを奴隷のように管理していけばいいという考えがあります。なぜならば、共産主義、監視社会にした方が、支配層に都合がいいからです。戦争になることで、人口削減も同時に達成できます。
そして、このような壮大な計画を立案した人がおり、それが『アルバート・パイク』です。この方は、フリーメーソン、イルミナティの首領であり、『三つの世界大戦計画』を策定しました。


★第3次世界大戦計画　アルバート・パイク氏




その２つが先の第１次世界大戦と第２次世界大戦です。
この内容については、作家の鈴木啓功さんの著書に詳しく示されていますので、そこから引用したいと思います。


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第一次世界大戦
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○第１次世界大戦は、秘密結社イルミナティ（フリーメーソン）がロシア皇帝の権力を打倒して、ロシア帝国を無神論的共産主義の拠点とするために戦われる。
○この戦いを生じさせるためには、イルミナティ（フリーメーソン）の代理人が英国とドイツのふたつの帝国の間の対立を煽動することが必要である。
○そして第一次世界大戦後、ロシアには共産主義が確立され、それを利用して他の政府を破壊したり、宗教を弱体化させることにする。

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第二次世界大戦
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○第２次世界大戦を生じさせるためには、ファシストの政治的シオニスト（ユダヤ絶対主義者）の対立が利用されなければならない。
○第２次世界大戦は、政治的シオニズムの権力を増大させて、パレスチナにイスラエルという主権国家を樹立するために戦われる。
○さらにこの大戦によって国際共産主義は強化され、一致協力したキリスト教世界の権力に指摘する力を備えるまでに成長させなければならない。
○またこのキリスト教世界は、『最終的社会変革』が必要とされるまで自重、自制させるものとする。

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第三次世界大戦
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○第３次世界大戦を生じさせるためには、イルミナティ（フリーメーソン）の代理人が政治的シオニストとイスラム世界の指導者の対立を煽ることが必要である。
○第３次世界大戦では、『イスラム世界』（アラブ世界）と『イスラエル国家』（政治的シオニズム）が互いに滅ぼし合う。
○同時にこの問題に関して他の国家も対立しあい、さらに分立させられていて戦いを強いられ、肉体的、精神的、経済的に疲労困窮状況に陥るよう指揮されなければならない。


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著者：鈴木啓功『悪魔の世界戦争ビジネス』から引用


さて、このように２つの大戦においては、シナリオどおり進めており、最後の第三次世界大戦で完結することを望んでいるのが、世界の大きな流れということです。

当然、日本もこの流れの中におり、各国が管理してきた社会を破壊するとなると、戦争が一番早いのです。そして、戦争をする前にやらなければならないことがあります。

それが、その支配している国の政治を変えるということです。
（自民党政権により、日本をコントロールしやすくなりましたね）

政治が変わらなければ、戦争への参戦もできませんので、参戦しやすいように変革していくのが政治家の仕事となります。そして、しっかり安倍首相は、憲法改正、国防軍の設立など、日本を戦前体制に戻すようにしているように見えるのは、私だけでしょうか？

私は、日本が強くなることはいいことだと思います。（精神と力）
しっかり自衛隊を強くして、防衛により日本を死守する体制は必要です。
しかし、それは相手国を攻めるものではなく、あくまでも話し合いにより解決すべきです。

日本の自衛隊にしても、そういう政治のコントロールを期待しているのだと思います。ただ単純に、他国から強要されて、また国内の一部の勢力の誘導により戦争に突き進むなんていう態度は、あってはなりませんね。

安倍さんには、そういう日本独自の体制、共生の思想を期待しています。
騙されたと思わせておいて、ノラリクラリ作戦もありですね。
（日本の優柔不断というのは、時には、外交にとって強力な武器になります）

まずは、国民の財産と命を守るのが先決です。
安倍さんの力量が試されるときです。
（中国だって、共産党壊滅で、小国化することは避けたいはずです）
今度の米国訪問では、どんな約束をされてくるのか楽しみですね。
（口約束は、民意ではありませんので、きちんと議論しましょう）

それでは、また。

『富士山』の噴火が始まっているのは、本当？狙われているのか、それとも自然現象か不思議！

今日は、この歌から聞いてみましょう。

★唱歌「富士山」




誰もが、小学生の時に習う唱歌ですね。この歌を聞いて、富士山への愛着がわき、日本を支える偉大な山であると感じました。まさに日本人のメンタル的な支柱です。

そして、この富士山がいよいよ噴火の時を迎えているとしたら、本当でしょうか？


今年の９月の報道により、昨年の３月１１日の東日本大震災と４日後に静岡県東部で起きたマグニチュード（Ｍ）６・４の地震によって、富士山のマグマだまりに噴火を引き起こしかねないほどの大きな圧力がかかったことが防災科学技術研究所（茨城県つくば市）などのチームの研究でわかってきました。


現在のところ、噴火の兆候は観測されていないようですが、前回の１７０７年の宝永噴火で直前の宝永地震により富士山に加わった力よりも、今回の力の方が強いようで、「地震から数年たってから噴火する可能性もあり警戒が必要」としています。

地震のあとに、数ヶ月から数年で噴火が誘発されるようですね。


★間もなく富士山大爆発




さて、ここに１枚の写真があります。

これは、富士山がドッカーン！と爆発して欲しいのか？、イギリスの有名媒体である『ザ・エコノミスト』からの転載です。彼らのイラストには、こういう富士山が爆発したり、煙を吹いているシーンが多く登場しており、日本を絡めた話題において、欠かせないようですね。




去年の７月30日にもオバマとメルケルの財政赤字のテーマのイラストでも、背景は富士の噴火がありましたよ。


（出所：『ザ・エコノミスト』7月30日号）


また、富士山爆発といえば、イルミナティカードにも登場する絵柄です。



また、すでにネットでは有名な話しですが、富士山の震源地が富士山を囲むようにして、正方形の「震源」になっていることなども？人工地震の明確な証拠かと言われていますが。(リチャードコシミズ氏のブログから転載）






さて、これだけの証拠では、富士山が狙われているとは言えませんが、アングロ・サクソン人は、非常に富士山に興味を持っているようですね。

さて、次に現実的に、富士山が噴火の恐れがある兆候のお話しをしましょう。

海洋地質学者の木村政昭氏によると、５つの兆候が見られるとしています。

１）富士山北東部の地震
独自の地震調査で『噴火の目』と言っている手法があり、ここ196０年から2011年までに発生したM2以上の地震の震源地を解析したようです。それによると、バラバラに起きているように見えるが、『噴火の目』のエリアに集中しており、地下でマグマが貯まっていることがわかると言います。

２）富士宮市の異常湧水
溶岩が地表に露出するかわりに、大量の地下水が湧き出る現象があり、『噴火の一形態』と捉えていると言います。現在、富士山は、大規模な『水噴火』を起こしているようです。

★富士宮市淀師地区異常湧水




３）北西部の湯気と東側斜面の噴気があがる
気象庁が北西部で湯気を観測したことが発表され、また、メディアの『週刊プレイボーイ』が東側斜面で噴気があが上がったとの目撃情報が掲載されたようです。

http://wpb.shueisha.co.jp/2012/10/23/14877/

４）７年ぶりの赤池の出現
富士五湖の精進湖の水位が異常に上昇すると姿を現す、富士六湖の「赤池」ということです。７年ぶりに発生したようです。




５）洞窟の氷柱の溶けはじめている？
マグマの活動が活発になってくると、地下の温度が高まってきて、永久凍土が溶け始めていると言います。結果、洞窟の氷柱も溶け、短くなってくるようです。夏でも溶けることがない氷柱が溶け始めているとは不思議ですね。


このように説明されてますので、詳しくは木村先生の著書『富士山の噴火は始まっている！』を読んでいただくとして、これらの不気味な５つの兆候により、災害に備えることが大事だと思います。

まあ、富士山が噴火しなくても、日本は地震大国なので、来年になれば止まるということはありませんよね。このため、富士山の噴火被害エリアに入っているところは、それも踏まえて準備しなければならないようです。

ちなみに、火山灰で影響をうけるエリアは、山梨、静岡、神奈川をはじめ、関東一円が影響をうけることがわかっています。これらの降灰は、ライフラインはもちろんのこと、農作物や健康被害まで影響します。さらに、首都機能の復帰まで、半年以上かかると思いますので、長期の備蓄は必要だということです。どうやら危機感が不足しているみたいですが。

参考
http://www.at-s.com/news/detail/397736899.html



シュミレーションした場合の映像がありましたので見てください。

★富士山噴火で周辺自治体はどうなる?





さて、このように『富士山』の噴火は、日本人のメンタルまで影響を及ぼすので、あまり発生してほしくないですが、自然現象のひとつとして、そういうタイミングに生きてしまったのならば仕方ないですね。災害が起こっても、事前準備をしっかりしておき、前向きに強く生きていきましょう。江戸時代の１７０７年にも起きていますし、それから比べても歴史が止まるということはなく、発展し続いていきますので大丈夫です！
逆に日本人は、逆境をバネに、ギリギリのところで、すごい力を発揮しますので、数年後には、世界のトップに踊りでるかも知れませんね。
それでは、また。

『グローバル化』が日本をダメにする理由。脱グローバル化で日本復活！TPPはやっぱりダメですね。

こんにちは、千里です。最近の経営者や識者は、『グローバルな時代には、グローバリズムの視点でモノゴトを捉えることが必要だ！』というような話をしているのを聞きます。

皆様、意味がわかりましたか？

そもそも、『グローバリズム』という言葉、どういう意味があるのでしょうか？

なんか、トンビに摘まれたような感じですが、辞書を引いてみると、『国家を超えて、地球全体を一つの共同体とみる考え方。汎地球主義』と書いてあります。

つまり、この意味を正直に捉えると、『世界はひとつなので、仲良く共同で分け合いながら、共に生きていきましょう』というような公平、平等主義のように聞こえますが、実態は、まるで逆のようです。

簡単にいえば、『強いものが、弱いものから搾取する仕組み』ですね。

経済評論家の三橋さんが、このように定義しています。

『世界を股にかけた金融資本が「儲かる国」を目指して投資を雪崩れ込ませ、相手国から「配当金」「金利収入」などの所得を吸い上げるための仕組みだ』ということです。

そうです。まるで辞書の意味と真逆なのですが、実態経済がそうなっており、グローバル化により市場開放した国々は、ボロボロにされているのが現状です。なぜそうなるかというと、国境を取り払ってしまうので、その国の労働者が豊かになるはずですが、稼いだ収入の大半は、経営者や配当をえる株主にいってしまうので、その国の国民は、『知らないグローバルな誰か』を潤すために働くことになるのです。

つまりは、長時間の労働の強要と賃金の搾取が行われており、格差拡大の要因をつくる一番の原因ということがわかってきています。

★なぜ私はグローバル資本主義の罠に気づかなかったのか





また、経済同友会の品川さんは、アメリカの経済政策は、間違いであったと指摘しています。

★品川正治さん「新自由主義で雇用はメチャクチャにされた」





コトの本質は、資本のリターンが１国だけでは足りなくなってきたので、他国も巻き込んで、儲けていこうということなのですね。つまり、アメリカの経済植民地にしてしまおうということです。

★「人々はなぜグローバル経済の本質を見誤るのか」水野和夫





そして、グローバリズムの対象となった国は、海外の資本家が時の政権を背後から動かし、国民に長時間の労働を強要させて、利潤、配当を受け取っていくのがスタンダードな方法となっています。日本にもこのようにして儲けている企業がありますが。

インドネシアでは、24時間労働もあたりまえのようです。

★世界の新支配者(2001) #TPP 国際通貨基金 世界銀行 #KEIZAI インドネシア
（このビデオは長いので、時間がある時でも見てください）




私達が消費する衣料品や消費財は、過酷な労働条件の中で作り出されているという現実があります。
このような労働環境の放置状態も、不幸なタネのひとつです。


さて、それではグローバリズムの実験としてはじまった、EUはどうでしょうか。
国境を超えて、お金を統一し、関税を撤廃して、自由に行き来できるようにしました。
問題の山積みで、ギリシャ、スペイン、イタリア、ポルトガルなど経常収支赤字の国が続出です。
生産能力の高いドイツ、オランダなどに所得が移転しています。

ここでも、『強いものが、弱いものから搾取する仕組み』を表していますね。
グローバリズムは、大失敗だったということで、すでに決定的な敗北理論となりました。

その理論の線上にある『TPP』を財界、経済界などが推進していこうとしているのですから、どんだけ経済オンチなのでしょうか？

『TPP』は、例外なき関税撤廃といっています。関税撤廃はひとつの条件ですが、それ以外にも２４項目にわたり国内法を変えなければならない条約が制定されていますね。
まさに、国家主権を破壊するための条約ということです。

さて、それでは、基本的に関税はなぜ、撤廃しなければならないのでしょうか？

元々、どの国にも守るべきものがあり、国民の安全と安心を担保に経済活動が営まれるのが普通です。この安定した状態において、経済は発展するのであり、わざわざ撤廃して不安をつくり、海外からなだれ込むように輸入してくるとなれば、国内産業は守りきれません。

そうなると、本来国家は、国民を守るべきものなのに、あえてTPPのような悪法を進めるということは、どういう理屈なのかわかりません。国内産業を破壊して嬉しいのでしょうか？不思議ですね。

それでは、なぜ破壊していくことになるか説明しましょう。

ここでも、経済評論家の三橋さんがわかりやすく提示していました。

貿易とは、基本的に国どおしの『雇用と所得の奪い合い』ということです。

国内のGDPを増加させ、成長させるには、自ら所得を増やすか、誰かの所得を減らすかの方法しかないといいます。そして、準輸出をすることは、『外国の所得を奪う』という方法だということです。

例えば、自動車をアメリカ国内で生産した場合は、そこで働く労働者はアメリカ居住者なので、国内で製造し、国内で消費することで、『雇用』と『所得』が生まれます。
しかし、アメリカで消費する自動車を日本が生産して、アメリカが輸入した場合には、『雇用』と『所得』は日本に生まれてしまうということです。

つまり、貿易というのは、『雇用』と『所得』がセットになって動いているということです。そして、このことから、TPPのように農作物を輸入するということは、国内の『雇用』と『所得』が奪われて、逆に輸出するほうが『雇用』と『所得』が増大するというメカニズムになります。

ということは、国内産業を破壊する方向に持っていくのがTPPだということなのです。
そうであれば、自動車産業などは、輸出増加で良いとなりますが、もうすでに海外生産してますので、TPPに参加してもメリットはないということですね。

結論としては、グローバリズムとは、所得の生まれる場所を自国から奪っていくことだということです。

確かに、世界中で売れているiPhoneやiPadにしても、アメリカの雇用が増えているわけではなく、組み立てている台湾や部品を供給している日本などが恩恵を受けているわけです。
だから、オバマさんは、米国内のIT企業の創業者を集めて、雇用の確保を訴えていたのですね。

さてこのように、グローバリズムの弊害は、至る所で表れてきたわけですが、日本の財界人と一部の政治家や権力者のポチなどは、本質を知らずにグローバリズムを礼参してます。

例えば、このかた。小泉○○○さん。お父さんは、新自由主義まっしぐらでしたが、息子もまた、グローバリズムいらっしゃい派で、深く考えることは苦手なようですね。

西田さんが、しっかり説明してくれてますが、それでもわからないという、オツムが？なのでしょうか？

★『グローバリズムを疑え⑤』西田昌司　AJER2012.1.28(5)





このセミナービデオは、勉強になりますよ。
１～８までありますので、時間のある方は、ぜひ視聴してみてください。

それでは、また。

小泉純一郎が育てた『B層』が日本をダメにした？マスコミ報道に流される知能程度(IQ)の低い人たちとは。

こんにちは、千里です。最近この『B層』という言葉が脚光を浴びているそうですね。私のブログ読者は、『B層』ではないと思いますが、『B層』とは改めて説明すると、小泉政権の時に、郵政民営化の広報企画にあたって主な支持基盤として想定されたターゲットのことです。「具体的なことはよくわからないが小泉純一郎のキャラクターを支持した層」ということ。簡単に言うと、『自ら考えずに、マスコミの報道に流されやすい知能程度の低い人たち』ということです。

まあ、こういう言葉は、差別用語として誤解されそうですが、現代の企業は、この『B層』に悩まされていると言います。それもそのはず。テレビ報道に流されてしまうということは、日本の将来にとっても大問題です。なぜならば、簡単に騙せるとなれば、民主党政権の時のように、政治家がウソ八百を並べても信じてしまい、疑問に思わないので、権力者層や上層、官僚などに簡単にコントロールされてしまうからです。

『弱者の成功戦略 序章②Ｂ層～何が成功を妨げているのか』





例えば、消費税増税の時には、政府は日本の借金の大きさを強調しました。これは、一面だけを見れば、約1000兆円ということで、国民一人あたり700万ぐらいの借金になるそうです。

11月の日経ニュースで下記のような報道がありました。
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財務省は９日、国債や 借入金などを合わせた「国の借金」の総額が９月末時点で983兆2950億円だったと発表した。前回発表した６月末時点から７兆1098億円増え、過去最 大を更新した。長期国債や短期の借入金が増えた。総務省推計の10月１日時点の日本の総人口（概算値、１億2753万人）で割ると、１人当たり約771万 円の借金になる。
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（11月9日　日経ＱＵＩＣＫニュースから転載、引用）


しかしながら、このニュースは、負債だけに視点をあてていますね。もちろん日本は、資産も潤沢にあるのです。それも700兆円あるので、本当の数値は、差し引き200兆円が借金になりますね。そして、借金を返すには、どの家庭でもまずやることは、資産売却です。そうです。国も資産を売却すればいいのです。

さらに、このニュースには、間違いがあり、国民１人当たり約771万 円の借金になるとしています。この借金は、国民の借金ではありません。政府の借金であり、国民が国にお金を貸してあげているのです。国債を購入したりして、年配の方がタンス預金としてしまっているのです。

だから、ギリシャのように外国からの借金の取り立て騒ぎは起きず、返せるときに返しなさいというスタンスですね。家族の中の身内に貸しているようなものですね。
このことからしても、ギリシャの財政破綻と日本の借金問題は、まったくリンクしない別問題ということです。

このニュースを単純に眺めていると、『あー俺たちも借金しているので、消費税も仕方がないか？』となりますが、それが財務省、政府のワナですね。本当のことは隠しておいて、本質を気づかれずに、自分達だけが『おいしい思い』をしたいということです。そして、その犠牲となるのは、国民ということです。薄く広く徴収してしまおうというのです。これがそもそも、『○○税』と呼ばれるものですね。


だから、『B層』というのは、権力者層にとっての良いカモなのですね。小泉政権時代の郵政民営化だって、そうですね。郵貯という国民の虎の子を民営化して、株式化し、その株式を外資に購入させることで所得移転が起こります。ゴッソリ国民の資産を奪いとるために手段だったとも言えますね。（結果的にそうなるので）それを食い止めたのが、郵政民営化を反対した亀井さんのなどの有志ですね。

『B層』の人には、特徴があるそうです。
それは、こんなキーワードに左右されやすいとしています。

『期間限定』『数量限定』『食べ放題』『産地直送』
『秘伝』『匠』『クーポン』『カロリー○％オフ』

なるほど、これらの言葉を信じてしまう人は、マインドコントロールされやすいということです。
まあ、誰しも一度や二度、騙されてしまうことはあると思いますが、この社会は『マインドコントロール社会』になっているということを理解しましょう。マインドコントロールにより、騙したい人たちがたくさんいるということです。

参考までに
★「マインドコントロール」で知らないうちに誘導されてしまう手口とは？危険な７つの心理操作テクニック。
http://blog.goo.ne.jp/yamato528/d/20120902

このため、早くB層から脱出しなくてはなりません。
それでは、どうやったらB層から脱出できるのでしょうか？


それは、『モノゴトの本質をつかめるようになる』ということです。
しかし、いきなり本質と言われても、そう簡単にはつかめません。

だから、ここでは、次のことを提案します。

１）まずは、否定的に考えてみる。＝常識を疑う
　　本当～、ウソじゃないの～、なんでそうなるの？、例えばこれでも同じかな～。

２）モノゴトの差を感じてみる＝決めつけない
　　A案もいいけど、B案もいいよね。A案は、ここがメリットだけど、これはデメリットだよね。
　　A案でもなく、B案の２択ではなく、新たなC案はどうだろう。

３）モノゴトの関係性、関連性をみる＝誰がトクするか？
　　このニュースソースはどこから発信されたの。どんなタイミングで言ったの？
　　なぜ、今そういう情報が出廻っているの？ありえない事件だけど、○○と関係ないのかな？


そうです。つまり『視点を変えてみる』というクセをつけることですね。

そのためには、日頃からモノゴトに興味、関心をもって、あらゆる情報を見てみるというのが最初にやるべきことかも知れません。また、この点は、次回にでも順次紹介していきますね。

私のブログに来ているということは、すでにあらゆる視点で活動されていると思うので、心配ないですね。B層の方に、せひ教えてやってください。

それでは、また。

やっぱり！自民党勝利と同時に、売国奴たちの『TPP参加要求』が一斉にはじまった。どうする安倍さん？

こんにちは、千里です。日曜日の選挙速報番組、テレビ朝日の選挙ステーションを見ていたら、早速、時事通信社の解説委員が、『TPP参加すべき』という発言をしていました。時事通信社なので、たぶん何か言うだろうと思っていたら、本音がポロリ！予測があたりました。

さすがですね。しっかり米国の要求を代弁し、すでに参加しなければならないという『結論ありき』の発言は、解説委員失格ですね。あくまでもコメントなので、強引に立場をはっきりさせてはまずいのでは？なぜならば、自民党の安倍総裁は、TPPについて『玉虫色』の発言をしています。

TPPは、『「聖域なき関税撤廃」を前提条件とする限りは、参加しない！としています。『米国との交渉力を取り戻してから、もう一度再構築をしていく』ということです。


つまり、TPP 反対派も取り込みたい、選挙用の発言であったと思いますが、しっかり自民党議員の中には、その総理の発言を信じて、『TPP参加は阻止する』と表明し、支持された方々も大勢います。また、JAなどからは、『TPP反対の踏み絵』を踏まされ、支持された議員もいるのです。

このため、自民党の中でも、二股に割れることが予想できます。民主党の二の舞ですね。さらに自民党の愛国保守派の参議院議員からも、『とんでもない売国行為』ということで反対派が大勢います。

将来の国民の安全と安心を考えたら、拒否するのが当然なのですが、一部の売国奴な政治家とグローバル企業としてメリットがあると思い込んでいる一部の大手企業は参加意欲が高いようです。


そして、経済界からは日本自動車工業会の豊田章男会長が、円高やデフレ、外交問題などは「一刻の猶予も許されない」とのコメントを発表したり、日本商工会議所の岡村正会頭は、「待ったなし」と発言。また、経済同友会の長谷川閑史代表幹事長も「一刻の猶予もない」と述べ、ともに早期の決断を要求しているというコメントがニュースとして流れてきました。早いですね。

さすが権力者のツールとして使われているメディア各社は、『TPP参加のプロパガンダ』に熱心です。

日本維新の会の石原代表も、都知事時代にTPP反対表明をしていますね。
（橋本さんとまったく真逆ですね）
ということは、日本維新の会も、反対にならざる終えなのでは？コロコロ変わるのでしょうか？
まあ、メンタリティーが真逆の集団（水と油）が一緒になったので混乱するでしょう。

【TPP】 石原都知事 「反対！TPPは米国の策略。賛成はは頭冷やせ」




米韓FTAが事例に出されていますが、韓国の自動車メーカーは、FTAでも、全然メリットがないのですね。様々な条項があるため、デメリットの塊です。金子さんの話を聞けばわかります。

★金子勝（慶大教授）ＴＰＰ・米国が行っているのは近隣窮乏化政策




そして、TPPについて危険性は、こちらでわかりますね。
危険性について報道しない姿勢は、すでに報道機関の資格がないということです。
私は、知らない人が一人でもいれば、何度でもブログで紹介します。


【危ないTPP】なぜ危険か？米国が主導するマヤカシ、ペテンの協定なのが、これでわかります。http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/200a183ead770066e889d0a5f32e6610


国民の支持をなくす政党は、民主党の選挙結果でもわかるように次はありません。

このため、安倍さんがムリに米国の手みやげとしてTPP参加表明した場合、参議院選はボロボロになりますね。今回の自民党の勝利は、前回の総選挙よりも得票数が下がっているということで、国民は積極的に自民党に投票したわけではありません。（７割の票がムダ死になってますね。）

民意を無視した政策は、次にしっぺがえしがきますので、慎重に考えて行動していいただきたいものです。本当の情報は、マスコミからは出て来ませんので、ぜひネット活用して情報収集してください。
強い日本、美しい日本をつくるためにも、TPP参加は拒否しましょう！

それでは、また。

【参考】マスコミでは教えてくれない！

★米韓FTAを参考にすることで、危険な条項がわかります！

米韓FTAでわかってきた、『トンデモ』ルールで国家破壊ができること。まさにTPPも条件は同じ！http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/e75f5a4e3a75cd5766b8873f730ef281

太陽光発電に期待？再生可能エネルギー固定価格買取制度（FIT）は、イカサマなのか？

こんにちは、千里です。昨日の選挙結果、大方の予想どおり、自民党圧勝に終わりましたが、 なぜかこんなに勝たせてしまって今後の政権運営次第で、翼賛体制ですね。
まだまだ日本は、保守王国として君臨していくようですね。消去法での１票だったのですね。

さて、今日は、７月から始まっている再生可能エネルギーの「固定価格買取制度」（フィード・イン・タリフ＝FIT）について考えてみたいと思います。この制度は、太陽光や風力などの再生可能エネルギーでつくった電気を、電力会社が国の定めた価格で一定期間買い取るしくみです。

すでに、欧州などでは、１０年前からスタートしており、太陽光発電設備の普及に貢献しました。ドイツは、２００５年には、２０６万KWだった設備容量が、２０１０年には、１７３２万KWに拡大されました。しかしながら、もちろんこの買取価格制度は、誰かが負担しなければなりません。それは、もちろん需要家（国民負担）ですね。

通常の電気料金プラス、買取にかかった費用が転嫁されており、平均的な家庭では、１ヶ月あたり１０．３０ユーロ（１１００円）を払った計算だといいます。つまり、重い負担で再生エネを支えているということです。この重い負担は、需要家へのしわ寄せになったとして、２０１２年には、段階的に買取価格を下げていくことを決めたようですが、この決定に不服としているのが、発電事業者です。発電事業者は、この制度を条件としてスタートしているため、利益確定できず、今後事業継続の保証がなくなってしまうからです。

つまり、日本のこの固定価格買取制度（FIT)においても、年度ごとの買取価格の柔軟な変更が必要であり、引き下げられる措置を組み込んでいるようですが、ここにもカラクリがあります。

現在の買取制度は、「１KWｈあたり４２円で発電開始から20年間電力会社が買い取る」としています。そうであるならば、年度ごとに見直しが入ると思うでしょうが違います。

実は、これはスタートした価格が２０年間変更されないことを表しており、買取期間終了後は、見直されるとしています。太陽光発電パネルなどの投資額は、需要が増加することで、年々下がっていくはずです。つまり、投資額以上の利益が確定してしまい、結局国民がその負担をすることで、何のメリットもない制度になってしまいます。

２０年後の将来まで、利益を確定してしまう事業なんてどこにあるのでしょうか？
おぎゃーと生まれた子供が成人になるまで決まった価格を払ってもらえるなんてそんなおいしい商売ありませんね。


まるで電力会社の統括原価方式とおなじです。これは、原子力発電などで使った経費をそのまま認めて、一定の利益額を請求できる計算方式です。（電力会社の利益の源泉）

本来ならば、電気料金が下がるとか、一部無償になるとか、国民になんらかのメリットがなければなりません。ところが、太陽光発電パネルを取り付けられるほんの一部の世帯だけにメリットがあり、残り７～８割は、徴収されるだけです。

なんと、２０年間も見直されず、巨額になっていく買取費用は、国民負担という、事業者だけがトクをするとてもおいしい話しになっています。このおいしい果実を差し出しているのが、国民一人ひとりだということです。所得の移転ですね。


★再生可能エネルギー促進法もペテンだった！詐欺・騙し・中身ゼロの法案





そして、このような方法をレイトシーキングと言います。
国民の低所得層の資本を上層に移動する手段ですね。

三橋さんが詳しく説明されているので、これでしっかりわかると思います。


★【怖い話】メガソーラー・ビジネスの悪徳性




それに目をつけたのが、あのSバンクの社長です。儲ける目のつけどころが違いますよね。しかし、その儲けも、消費者に還元されず、事業者とその事業者に出資した投資家だけが儲かるという仕組みです。原子力発電の事故をバネに、一気に法案を通したメリットがありました。多くの利用者から小金を集めるのが得意なのでしょうか。


この制度の利用に飛びついてきたのが、Sバンク以外にも、現在京セラ、IHI、三井化学、三井物産、近畿日本鉄道、信州ビバレッジ、国際航業などのメガソーラー事業者たちです。
原子力発電に変わる再生エネルギーということで、期待も持てますが、懸念もあります。


★再生可能エネルギー買い取り制度がスタート




それが自然の影響です。今後日本は、地震、台風をはじめとして、自然災害に見舞われる可能性が高いと思います。自然災害の影響で、発電量が予定よりも少なかった場合は、投資回収が合わなくなりますが、２０年間固定してしまう利益確定で、それも吸収できるのかも知れませんが。
まあ、災害の多い国なので、注意が必要ですね。

私は、太陽光発電は、一部の投資できる世帯だけがスタートするのではなく、もっと機器の値段を下げて、ほとんどの家庭で実施するべきものだと思います。（政府補助も大きく）（屋根のない家庭は、簡易型の太陽光発電ユニットで発電できます＝仕組みは単純です）

なぜならば、エネルギーを握るものが、すべての権力、権利をえられる仕組みで世の中は動いているからです。しかし、そのエネルギー、発電できる仕組みを誰もが持ったならば、一部の権力者だけでなく、すべての人にメリットがあります。
特に日本のように災害が多い国は、自ら発電できる仕組みがあれば、安心、安全です。

そして、このエネルギーのために戦争や災難の続いた世界は、平和への道程のひとつを解決できたことになります。まだ、食料や水などの問題もありますが、生活インフラにかかわるエネルギー問題が解決されただけでも、世の中は変わっていくと思います。エネルギーの地産地消を考えることで、政治的な問題にも関心が持てるようなマインドになり、今回のように選挙投票率が下がり続けるようなことにもならないことを期待しています。


自ら発電できないことで、相手（電力会社、政府）負かせになってしまい、あとは吸い取られるだけのそんな消費者の姿が今の日本です。

こういう現状を打破するためにも、原子力発電問題だけでなく、どうエネルギーを確保し、どう活用していくのか一人ひとりが考えていく段階にきているのだと思います。

それでは、また。

追伸）自宅では、一戸建てではないので、大型の太陽光発電パネルは設置できませんが、簡易ユニットを自作で組み立てることで、停電や災害に対応できる体制をつくろうと考えています。
また、出来ましたら今後紹介しますね。

『卒原発』は実現する！切り札は、クリーンコールパワー研究所の「石炭ガス化複合発電」で解決。

こんにちは、千里です。本日の日刊ゲンダイを読んでいたら、これまたほとんど知られていない情報が掲載されていたので読者の皆様にご紹介します。

選挙戦もすでに終盤戦になってきましたが、原発推進したい陣営からは、『反原発』『卒原発』を掲げる政党へネガティブキャンペーンを広げています。

それは、『発電コスト高』『自然エネルギーでは、電力供給量が足りない』などを理由に原発推進をこのまま維持しようとしています。そして、その片棒を担いで、しっかり原発推進してきた政党が、自公民ですね。

自民党は、原発導入し、原発村をつくり、安全神話をつくってきた政党。また民主党は、ゼロをうたっていますが、再稼働容認という矛盾を克服できない『マヤカシ』政党ですね。そして、この政党を陰で支えるのが、連立の公明党ということでしょうか？

巨大な原発利権を無くすことが出来ない、自公民ということです。

しかし、民意の80％以上が、原発反対なのではないでしょうか？

あなたは、このまま原発推進を賛成しますか？
経済のため、目をつむると思っていませんか？

しかし、そんなことをしなくても、しっかりエネルギー確保できる方法があったらどうでしょうか？そうであれば、『反原発』『卒原発』を主張している政党も考えられるのではないでしょうか？

ここで、あなたの意志が『原発賛成、推進、維持』の政党に１票を投じたならば、今後原発で被害にあっても文句はいえません。甘んじて、被害を受けなくてはなりません。

なぜならば、ゼロにすることを目標にする政党を避けてしまったのですから。

原発稼働している危険性は、まだまだあります。

日本は、地震大国であるために、地震によって原子炉と発電タービンをつないでいるパイプがズレた場合、放射能漏れの危険性があります。また、これだけ原子炉があれば、それは、そのまま敵国からの標的となり、まさに核爆弾を全国に配置している状況となります。テロで発電所に侵入し、爆発させれば、そのまま放射能汚染のエリアが出来上がります。（日本は、テロなどを考慮した発電所の防衛をしてませんから、内部に敵もいますし）

このように、エネルギー供給としてのメリットよりも、すでにデメリットのほうが大きくなってしまったのです。また、単純にエネルギーだけの問題ならば、危険の原子力で『お湯を沸かす』のではなく、天然ガス、石炭などで燃やせばいいだけです。

そこで、推進派は、『天然ガスや石油は、輸入なのでコスト高』という理論を展開します。

そこで、そんな理屈を吹き飛ばす、新たな発電方式が開発されようとしています。
さすが、日本の底力ですね。

それが、クリーンコールパワー研究所の「石炭ガス化複合発電」です。

★クリーンコールパワー研究所

http://www.ccpower.co.jp/igcc/about.html

国内の日立、三菱重工などの重電メーカーが参画しているようで、『超臨界圧石炭火力発電システム（プラント）』といいます。

従来と大きく違うことは、石炭をそのまま燃やすのではなく、石炭をガス化して、燃料ガスと蒸気を使ってタービンを廻す仕組みになっています。


（転載：クリーンコールパワー研究所HPから）


このため、ネックであった二酸化炭素の排出量が従来の20%減であったり、国内にある『クズ炭』も利用できるため、効率よく燃やせるようです。この石炭を使うプラントのスゴいところは、国内の炭だけで１００年以上の発電需要を賄えるとしています。もう、海外の平均の６倍以上もする高い天然ガスを購入する必要はありませんね。

この『超臨界圧石炭火力発電システム』は、『クリーンコールパワー研究所』が５年前から研究を開始して、来年の４月には商品化されるということで、この技術を世界中が注目しています。


★ポーランドで石炭火力発電所向け超々臨界圧石炭火力発電設備一式を受注
http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2012/09/0924a.html

★インドの大型火力発電所向け制御システムを一括受注
http://www.yokogawa.co.jp/cp/press/2012/pr-press-2012-0625-ja.htm

★インドネシア最大・最高効率の超臨界圧石炭焚き火力発電所が竣工急増する電力需要に応えるhttp://www.mhi.co.jp/news/story/1206055216.html


さて、こんなすごい技術を日本のメーカーは持っていたのですが、テレビで聞いたことがないですよね。この技術を、欧米諸国や東南アジアの関係者が見学に訪れ、次々に採用し、発注しているというのですから驚きです。知らぬは、日本国民のみ。１基あたり、５０万～６０万キロワットになるというのですから、２台あれば、原発１基分ですね。クリーンでありながら、エネルギーコストも安く、国内だけで賄えるのですから、すばらしい技術ですね。


原発推進派は、これらの情報を隠蔽して、今までどおりの原発を維持したいのでしょう。無知な政治家は、『卒原発』や『反原発』は現実的でないと大雑把に感情レベルで批判していますが、真実は、実現可能なレベルまで来ているということです。このような技術が話題にならないということだけでも、逆に真実の裏付けになっていますね。マスコミが封印したということが目印です。


★ざまあみやがれい！（参考までに）

http://blog.livedoor.jp/amenohimoharenohimo/tag/%E8%B6%85%E8%87%A8%E7%95%8C%E7%9F%B3%E7%82%AD%E7%81%AB%E5%8A%9B%E7%99%BA%E9%9B%BB%E6%89%80

さて、それでは、今後の選挙で、安倍＝野田の談合政権が出来た場合、どのようになるか考えてみましょう。まず、なぜ民主も連携する可能性があるかというと、やはり参議院のねじれにより法案が通らないからです。しかし、ここで、自民ー公明だけで２／３以上当選した場合、それも必要なくなります。

そして、単独過半数の圧勝になった場合、『消費税増税は信任された』ということになります。大増税が容認されたことで、次から次へと庶民イジメがはじまるでしょう。


それが、厚生年金保険料が17年まで毎年上がり続け、年明けからは復興増税。
そして、インフラの電気料なども上がり続けることになります。シュミレーションによると、16年には、家計の負担額が年収500万世帯で33万円。
年収800万世帯で43万にも上ります。
つまり、給料１ヶ月分をまるまる差し上げることになります。

さらに、このまま景気回復しない場合、増税が続くと生活破壊が決定的となります。

自民党が政権でやってきたことは、新自由主義の拡大ですね。市場原理が絶対という理屈で、解放し、強いものだけを強くさせ、弱いものから召し上げて、強いものに資産をスライドさせる手法でした。

小泉政権の時は、格差社会がさらに拡大し、大企業と金持ちだけの優遇社会となりました。（米国の進める傀儡政権か！）この延長にあるのが、安倍政権になるのでしょうか？

まあ、次元の違う政治を行うということですが、首相ひとりで政治は動かないので、現状維持の官僚派閥は動かせないかもしれませんね。

ということは、今回の争点となる、『消費税増税』、『原発維持』、『TPPは条件付き参加か』（日米同盟重視なので）ということで、生活の安心、安全を願う国民の総意とは、まったく違う方向にあるのでは？と思うのは私だけでしょうか？

ひとつの政党だけに票が集中した場合、これは戦前の大政翼賛会になって、ほとんど国民の意志とは関係のないところで政治が行われ、やりたい放題で、歯止めが効かなくなります。

そして、搾り取られたあとに、『失敗した、あそこに入れるのではなかった』ということになっても、後の祭りですね。（文句は言わないでください）

前回の民主党と同じ構造ですね。（メディアが盛んに叫んだ政党にいれてしまって失敗）


そういう意味で、政党支持率だけの復元性のないデータ（信憑性がない）を参考にするのではなく、自分の頭で考えていただき、将来の託せる政党、個人を支持しましょう。国会は、異なる意見が議論でき、バランスを取りながら慎重に政策を進めることができることが大事だと思います。

現在、無党派層が日本には多いので、これから悩んでいるあなたの１票が将来を決めることになります。ぜひ、選挙には参加してください。

それでは、また。

2012年12月21日～3600年周期の『惑星二ビル』がやってくる？ “ トンデマ”でも、備えあれば憂い無し！

こんにちは、千里です。今日は、とんでもないデマ『トンデマ』を紹介しようと思っています。この話しが事実なら、これはもう大災害どころではなく、『地球人消滅につながる？』ということになるので一応、このサイトの主旨からして、『見えないもの』『陰謀、捏造、騙し』などの内容を取りあげていますし、緊急性と言った意味から、取り上げたいと思います。

それは、タイトルにある通り、2012年12月21日から2013年2月14日の間に地球と3600年周期の『惑星二ビル』が地球に大接近するというのです。

そう、太陽系に見えない10番目の『惑星二ビル』が存在したのです。

なぜ見えなかったのでしょうか？通常の円周軌道を描く、他の惑星と違い、楕円軌道であり、それが1800年かけて戻ってくるのですから、存在が忘れ去られていても当然ですね。そして、この惑星は、褐色矮星であるため、天体観測所の望遠鏡では、観測が難しいということです。


★二ビルの大きな特徴は

* 太陽系の１0番目の惑星　（太陽と月を含めると１２星となる）
* 公転は太陽を３６００年周期で回る超楕円軌道
* 木星に匹敵する大きさ
* ニビルには衛星が５つ（子供星）をもつ

（サイト：ニビル星　PLANET Xから引用）

詳しくは、こちらのサイトへ
http://www.jp-spiritual.com/nibiru1.htm

ということです。

また、最近フジテレビのアンビリバボー8月23日放映で、二ビル星の特集をしたことで、知られるようになったようです。

★未知の惑星“ニビル”の謎（アンビリバボー8月23日放映）
http://www.fujitv.co.jp/unb/contents/120823_1.html


オフィスガーディアンさんによると、

2012年12月21日から、太陽、水星、金星、惑星二ビル、地球、火星、木星の直列はじまり、2012年12月28日には、太陽、水星、金星、惑星二ビル、地球、火星、木星が完全に直列するそうです。磁場の影響は想像をこえるとしています。

下記のように、木星の軌道に二ビルが突然入ってきます。



また、マーシャルマスターズ氏によれば、ニビルが接近するのは2012年11月ではなく、2013年2月14日前後だと言います。2012年12月21日頃に惑星ニビルは黄道面と交差し、電気的活動期の最盛期に入るといいます。その頃になるとニビルは第2の太陽のような様相を帯びて、赤く輝き、月とほぼ同じ大きさになって夜の満月よりも明るく目視できるようになるというのです。




OFFICE GUARDIANへようこそ！！さんのブログから転載、紹介
http://www39.atwiki.jp/daimazin1954/pages/176.html


さて、このように二ビルと太陽の間に、地球がはいってしまうことで、これはトンでもないことになることがわかります。

二ビル星からの電磁波やプラズマは、当然太陽に影響を与えていきますので、太陽との格闘技になってしまいます。『どっちが強いか競争だ！』となりますよね。

となると、地球の影響は、下記のようになります。
これだけ天変地異がくれば、もう十分ですね。

* ポールシフト

* 巨大地震・地殻変動

* 巨大津波　（１００メータ～１５０メータ）

* 異常気象　（映画のザ・デイアフター・ツモローの現実化）

* 巨大噴火


ということです。まさに、ハリウッド映画の『ザ・デイアフター・ツモロー』や『ディープ・インパクト』の世界がやってくるということです。惑星二ビルが直接地球と対決するわけではなく、太陽と喧嘩して、太陽系の軌道上にある小惑星群が影響をうけて、その隕石が地球に落ちてくると予想できます。
それ以外にも、異常気象、噴火などの影響で地軸も影響をうけ、寒冷化になる可能性があります。

「ディープインパクト2008』





さて、本当にこのようなことがあるのでしょうか？
私たちは、1800年に一度の目撃者としてこのタイミングに生まれてきたのでしょうか？

また、NASAから、NASA関係者の家族たちに報道したメッセージビデオがあります。このような緊急性のあるメッセージは、２ヶ月ぐらい前から届けるようです。ということは、ちょうど12月の二ビル接近に重なります。この中では、二ビルという特定の内容は避けていますが、何か重大なことがあることを臭わせています。

そして、いつでも緊急避難できるように、準備を整えて、自分達のことは、自分達で守るようにしなさいという強いメッセージを発しています。これは、二ビル接近の予告なのでしょうか？気になりますね。


★惑星ニビル（PLANET X）が地球に大接近　2012年12月21日～2013年02月14日





そして、各地でだんだん二ビルを観測できるようになってきています。

★太陽が２つ？錯覚か？
（10分以降からはっきりわかります）



★太陽が二つある？



★最近のニュースで巨大隕石が落下したようです。NASA発表




さて、それでは、なぜ、こんな世界的に重大なことが、騒がれないのでしょうか？
これは、不思議なことです。アマチュア天文家もおりますし、天文学会での発表があってしかるべき話題ですね。

それには、戒厳令が敷かれているのではないか？ということです。

つまり、このような重大イベントがあれば、時の権力者は、ギリギリまで隠すのが本当でしょう。
なぜならば、地球中でパニックになり、もう収拾がつかないくらいになりますし、食料紛争で戦争がはじまるかもしれませんね。さらに、このような状況であれば、生き延びる方々は、厳選されるでしょう。すべての人が核シェルターのような非難施設に入れるわけではないでしょう。

ということは、一般の民衆には、知らされずに、必要な人だけが保護されるような手だてになっていてもおかしくありません。実際、日本の港区、千代田区や皇居、霞ヶ関周辺には、地下施設がつくられているという噂もあります。そこには、自家発電できるようにして、食料も備蓄され、緊急連絡網もつくられているようですね。これは、日本だけではなく、米国、スイス、ロシアなど、緊急避難体制は、どこの国でもあると思います。（他国の場合は、戦争でのシェルターとしての役割のようですが）


★秋庭俊 帝都東京・隠された地下網の秘密



そして、さらにあの宇野正美氏が、二ビルの緊急警告を発しています。
３日前から公開されました。これをすべて見ていただくと、惑星二ビルが理解できます。
（１～１４まであります）

★宇野正美「惑星ニビルを語る」1／14【要拡散】






さて、ここまでが惑星二ビル、肯定の話しになります。
そして、ここからが、『ヤラセじゃない？』という否定の話しをしたいと思います。


実は、こういう恐怖心を煽り、日本を弱体化させたい勢力がいます。

この権力者たちは、何をしたいかというと、地球滅亡という話しを拡大させ、2012年アセッションが現実に起こることを信じ込ませ、ホログラフィ技術を利用して、空に巨大なメシアを映し出し、聖書でいうメシア再降臨のヤラセ劇場をしたいと思っているようなのです。

再降臨での話題であれば、キリスト教関係者は騙せますし、宇宙人の侵略があるという話も一緒にでっちあげれば、世界をひとつにすることが可能ですね。そうです。世界政府の誕生です。めでたく、新世界秩序（NWO）は、達成されるシナリオですね。

まあ、賢い日本人は、騙されないと思いますが、浅はかな手口です。
この計画を『ブルービーム計画』といい、世界統一、宗教統一に使いたいようなのです。


【注意】偽UFOディスクロージャー [ブルービーム計画]





このため、このような計画の一部として、『惑星二ビル』もその延長としての話題づくりの可能性もあるのです。また、アセッションを捏造し、惑星二ビルを突撃させ、たくさんの理由とともに、人工災害をおこすことも可能です。国民が騙されてくれれば、何でもできますよね。

今の政治をみてください！
日本が借金大国だと今だに信じている人がいますから。（騙す政府と、騙される国民）


さて、それでは、いったい本当は、どうなのでしょうか？

私の結論は、『 “ トンデマ”でも、備えあれば憂い無し！』ということです。

今、日本は、原発、地震、異常気象などの災害に見舞われています。
今後、これらの現象が納まるとは、とても思えないですし、二次災害なども考慮にいれなければなりません。そこで、今回の『惑星二ビル』がやってくるという話がデマだとしても、これを機会に災害非難グッズを揃えたり、食料備蓄することで、今後の生活の安全と安心を手にいれることをオススメいたします。

やってこないことを祈りますが、やってこなければ、やってこないでラッキーです。
また、食料貯蓄や災害グッズがあるということは、イザという時に慌てずにすみます。


【ぜひ、災害グッズ、食料備蓄をしましょう！】
私のおすすめは！
◎水　◎無洗米　◎フリーズドライ　◎寝袋　◎電気関係（電池、LED照明）
など。あと、自分に元気を与えるものを１つは持っていきましょう。

２１日は、何もないことをお祈りします。
それでは、また。

『空気をカネに変える方法』で大儲け！地球温暖化というマヤカシは、いつまで続くのか？

世界の環境保護団体でつくる「気候行動ネットワーク」で、気候変動枠組み条約第１８回締約国会議（ＣＯＰ１８）の交渉において、後ろ向きな発言をした国に贈る「化石賞」の２位に日本が選ばれたようです。


★地球温暖化対策を話し合う国際会議「COP18」



※メディアにしても、このように最初から温暖化ありきの発言になってますね。

これは、民主党の元鳩山首相が、エラそうに発言した「２０２０年までに温室効果ガスを１９９０年比２５％削減する」という中期目標を表明したことが原因となっており、今後の日本の国際公約の進捗状況や今後の発展途上国への資金援助の具体的内容を示さなかったことなどが理由だそうです。

そして、私は思わず、『素晴らしい賞をありがとう』と心の中で叫んでしまいました。なぜならば、元々、『地球温暖化の犯人は、二酸化炭素が原因ではない』と思っているからです。アル・ゴアは、映画『不都合の真実』の中で、近年、二酸化炭素の原因により、地球は温暖化に向かっていて、「ホッケー・スティック」と呼ばれる過去千年間の地球気温の変化を示したグラフで、20世紀になってから温度が急上昇するインパクトのあるビジュアルで説明してみせました。この映画をみた方なら、誰もが『こりゃ、たいへんだ！』と思うでしょう。



しかし、本当に、この二酸化炭素が「地球温暖化」の犯人とする説が正しいのでしょうか？
あなたは、調べてみましたか？
政府の環境省がいっているだけで、当たり前、当然だと漠然と思っていませんか？

さて、この「ホッケー・スティック」は、アメリカの古気候学者マイケル・マンにより調査された研究データであり、樹木の成長が気温、日射量に影響されるということで、年輪の幅から過去の気候を推定しようとしたものです。

しかし、この図は19世紀以前は、気温が一定であり、それ以前の気温が示されていないのです。また、10世紀から14世紀にかけて温暖期があり、その後19世紀にかけて小氷期があったことがわかっています。




さらに、イギリスのイーストアングリア大学にある気候研究ユニット（ＣＲＵ）のサーバから気温データの捏造がわかる文書がブログに流出してしまい、「クライメートゲート」事件として問題になりました。

つまり、世界中で、この事件は報道がされ、もはや二酸化炭素の地球温暖化説を指示する人間は、ある一部の既得権をもつ人間が騒いでいるだけになってしまっているのです。
その中には、もちろん日本国の政府も入っているのですが、今回不名誉な「化石賞」を貰ったことで、ようやくノーマルに考えられるような状況になってきたのでしょうか？

この映像をみてください。


★人為CO2温暖化犯人説捏造！英国科学者のトリック暴露映像





さて、このようなトリックを使って、捏造のデータを使い、全世界にプロパガンダのように地球温暖化説を唱える理由、意図はどこにあるのでしょうか？

そうです。『空気でカネを生み出せる』という錬金術があるからです。


『排出権取引』ですね。『排出権取引』とは、国家や企業ごとに予め決められた温室効果ガスの排出枠があり、この排出枠が余った分を金融商品にしてしまい、排出枠を超えた企業、国は、この商品を買い取るという取引制度のことです。

つまり、日本の鳩山さんが宣言したように、二酸化炭素はヤバいと煽り、削減目標を高くした国や企業は、当然ペナルティーが高くなりますので、排出権をたくさん、高く買わなければなりませんね。ほとんど金融商品ということです。空気がお金に変換されてしまうのですから、すごいですね。まるでペテン師のようです。

★炭素税と温暖化詐欺(世界政府)




このように、世界の権力者層は、炭素税を設定することで、あらゆるモノから税金をとることができます。本当に都合の良い政策です。これを推進するには、エコと温暖化の連呼が必要なのですね。

★地球温暖化の原因はCO2ではない




さて、それでは、温暖化に影響を与えるものは、あなたは、何だと思いますか？

地球を暖めてしまうのが、温室効果ガスと言われているが、このガスの中身のほとんど90％が水蒸気ということがわかっています。残りの10％が二酸化炭素であり、東京大学の丸山教授によると二酸化炭素が１ＰＰＭ増加することで、地球の気温は0.004度高まるが、雲が地球を覆う面積が１％増加で、１度下がってしまうほどの影響をもっているといいます。

すなわち、温度に支配的なのは、雲の量、すなわと『水蒸気の変化』に依存しているということです。ということは、水蒸気の変化に影響を与える要因は、ずばり『太陽光（太陽熱）』であるということです。

現状では、太陽活動の影響により、地球の気温も変化すると考えるのが、一番納得のいく仮説であるようです。整理すると、もはや温暖化の原因は、二酸化炭素以外にあることが有力であり、化石燃料を使用した火力発電を自粛しなくても問題はないということです。

メディアが声高で叫んでも、すでに二酸化炭素悪玉説は、理論が根底から崩れています。

あなたは、どう考えますか？本当は、寒冷化に向かっているようですよ。

★今の地球温暖化は大したことない





それでは、また。
騙されないようにしましょう！

12月7日は人工地震？自然災害に見せかけた『人工地震』で、日本列島は脅かされているのか？

先々日、駅のホームで電車を待っていた時、「ミシッ、ミシッ、グラッ、グラッ」と突然大きな揺れを感じ、その場で立ち止まってしまいました。しばらく、３分ぐらい揺れ続けていたでしょうか。と同時に、昨年の３月11日の東日本大震災の体験が蘇ってきました。大きな横揺れといい、時間の長さといい、まるで疑似体験しているようです。

昨年の３月11日の東日本大震災の地震、津波災害は、ネット上で、人工災害つまり人工地震なのではないかという話題で持ち切りになりました。掲示板などで見かけた方も多いと思います。また、海外でも、「日本は、意図的に狙われたのではないか？」という意見も多く、日本国内のネット情報に関心のない一般層（B層）の人々だけが、いまだに自然災害と信じているようです。（知るすべがないということ）

それではネット上で、人工地震というからには、確かな証拠、裏付けがなければなりません。しかしながら、本当に人工であるという証拠はでてきません。当然ですよね。地震テロということがわかってしまったら、テロにはなりませんので、すべてが隠蔽されます。それでは、どのように立証するのでしょうか？

これは、地震に関するデータや因果関係などの状況証拠から推論するしかありません。それでは、『人工地震』と信じる人たちからは、どのような推論がされたのでしょうか？

この分野での第一人者は、リチャード・コシミズさん。また、歴史的背景から分析されたのが、牧師の泉パウロさんです。それでは、これら方々の推論を今一度取り上げて、一緒に考えてみましょう。


１）３月11日の地震波グラフがおかしい理由


通常の自然の地震ならば、Ｐ波の縦揺れの微動、「カタカタ」がきてから、しばらくしてS波の大きな横揺れ、「ぐらぐら」がくるのが常識です。ところが、３１１の場合は、先に伝わるはずのＰ波、「カタカタ」がなく、いきなりS波の「ぐらぐら」なっているのは、どういうことなのでしょうか？最近になってから、地震の物理的定義が変わったのでしょうか？

また、Ｐ波とＳ波の速度の差を利用して、地震速報が携帯電話などに来ることになっていますが、最近の地震は緊急地震速報が鳴らないということは、P波がキャッチされないということでしょうか？

さて、このような論点から地震学者は、メディアなどで公開したでしょうか？一切していませんね。原発事故だけを話題にし、肝心の地震そのものの原因を追求した報道はありません。まるで、何かを意図的に隠したいようですが。

あなたは、どう考えますか？




3月11日の地震波形
（リチャードさんのブログから転載）


２）ゴンドウ・クジラが砂浜に打ち上げられた理由


茨城県鹿島市の下津海岸では、４日の夜に、クジラが約50頭が打ちあげられていました。水族館の専門家によると、「小魚などを追いかけて浅瀬い入り、方向感覚を失ったのでは」との推測でしたが、実は、これと同じ現象が、ニュージーランドの海岸でもありました。海岸に107頭が死亡していたということです。ということは、そうです。２月23日のニュージーランド地震の３日前でした。

地震予知での動物の異常行動は、知られていますが、クジラの集団乗り上げは珍しいですね。ここから推論ですが、潜水艦の探知用ソナーの轟音で、聴覚が破壊されたのではないか？ということです。というのは、このあとで説明していきますが、潜水艦を使って、核爆弾の設置をしているのでは？という予測も経ちます。この説は有力で、過去の軍事演習などでも、クジラの迷走、座礁が報告されていることが裏付けとなっています。

地震の数日前に、ニュージーランドでも、東京でも同じ現象が起こるということは、これは偶然でしょうか？あなたは、どう思いますか？

★海岸にイルカ約50頭打ち上げられる　茨城・鹿嶋（11/03/05）





３）過去に『地震兵器』として存在しているって本当？

戦争時、米国は、日本との本土決戦を迎えるにあたり、「戦意を喪失させるには、地震津波攻撃」が有効手段であると検討されていたようです。これは、ニュージーランドの外務省の情報公開法に基づき、1990年に公開された極秘外交文書ということです。

第二次大戦末期から地震、津波兵器開発を進めており、ニュージーランドの沖合で実施された津波爆弾『プロジェクトシール』の実施では、30メートルを超える津波の発生に成功しています。最終的に原爆か津波攻撃か検討されたようで、精度が高く、効果が大きい原爆が落とされたことは、周知の事実です。


★参考までに　米軍のチラシ





また、国会でも話題になりましたね。

★2011年07月11日衆議院復興特別委員会で浜田政務官が人工地震に言及





４）震度５以上の地震が、「数えきれないほど」発生している理由

さて、3月11日からの震災ですが、私が今まで生きてきた過去と比べると、『ありえないくらいの地震』が発生しています。たぶん、皆さまも、同じ感覚ではないでしょうか？




＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
日時　　　　　　　震源地　　　深度　　　大きさ
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
09日11時45分頃　　三陸沖　　約10km 　 M7.2 震度5弱

11日14時46分頃　　三陸沖　　約24km 　 M9.0 震度7

11日15時06分頃　　三陸沖　　約10km 　 M7.4 震度5弱

11日15時15分頃　　茨城県沖　約80km 　 M7.4 震度6弱

11日15時26分頃　　三陸沖　 約10km 　 M7.5

11日16時29分頃　　三陸沖　 ごく浅い 　 M6.6 震度5強

11日17時41分頃　　福島県沖　 約30km 　 M5.8 震度5強

11日20時37分頃　　岩手県沖　 約30km 　 M6.4 震度5弱
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

参考としてこの映像をみてください。
ありえない数ですね。大きな地震があれば、それでひずみのエネルギーは解消されるので、本来なら少なくなるのが常識のような気がしますが。


★311地震　どんな人達がやったのかな？





５）「深度10キロ」という震源地の深さが共通の理由

人工地震を起こすには、推測では、強力な核爆弾を深度10kmぐらいのところに３カ所植え込んで、連続的に核反応させたか、核爆弾の爆発の影響で、マントルに向かって、亀裂ができ、そこに海水が流れ込むことで、核融合反応による爆発が起こるのではないかと考えられています。（水素爆発）

そして、このように状況をつくるには、10km程度近くに穴を開けなくてはなりません。

この海溝の深いところに穴を開ける技術は確立しており、地球探査船『ちきゅう』で可能となります。『ちきゅう』は、最大で１万メートルの深さまでボーリングできるようで、これらの船の活動状況は、公開されていませんが、実際の作業も地震のメカニズムの解明が仕事なので、実験を理由に海溝に穴をあけることができます。

（2011年３月震災時には、下北八戸沖の海底探査で、八戸港に停留していました）


そして、開けた穴に核爆弾を埋め込む作業で、潜水艦が必要となります。

だから、先ほどのクジラさんが打ち上げられるのですね。まあ、あくまでも推測ですので、断定できませんが、最近の地震の深度は、『10キロ』という、いつも確定しているかのような数値が気になりますよね。


★【夫婦岩の怪】　「ちきゅう」　って何？　【人工地震】




（R・Kさんの著書から参照）


６）イエス・キリストにまつわる「ストーリー」の再現による複合災害

泉パウロさんは、神父なので、この東日本大震災の悲劇を、スポットで捉えるのではなく、いくつかの世界的な惨事と因果関係をもつ、一つの広大なストーリーの中の１シーンだと考えたようです。そのストーリーとは、イエス・キリストの生涯、「マリヤ」「教会」「復活」「昇天」を無き者にするための、意図的な犯行（ゲーム的な犯行）と捉えています。



2010年2月27日　チリで震源地がコンセプシオン（街名）＝（意味：処女受胎、マリア）
2010年8月5日　　チリの落盤事故、都市はサンホセ＝（意味：ヨセフ）
2011年2月22日　ニュージーランドの震源地で、都市がクライスト・チューチ（意味：キリスト教会）
2011年3月1日　　イースター島の地震（意味：キリストの復活）
2011年3月1日　　アセンション島の地震（意味：キリストの昇天）

上記の２つを併せて、３１１

2011年3月11日 日本の東日本大震災（ 神の国である日本を破壊）

という流れの中で、キリスト教に熱心な、クリスチャンの多い地域を狙っているようです。なぜ、最後に日本？ということですが、日本は、聖書に表す『神の国』という概念をイスラエル人は持っているようです。歴史的背景から、どうしても押さえておきたい国が日本。

壮大な歴史的背景の中で、実施されたゲームのようですので、詳しくは、泉さんの著書を呼んでいただければカラクリがわかってきます。信じるか、信じないかは、あなた次第。


７）ユダヤ血統の日本人の人口削減計画のひとつ

日本人の起源を調べてみると、とんでもないことがわかる可能性があります。『古代イスラエルの失われた10支族』ということを聞いたことがありますか？その支族のひとつが、日本にたどり着いている可能性があるということです。

昔から日ユ同祖論（日猶同祖論、にちゆどうそろん）、つまり日本人とユダヤ人（古代イスラエル人）は共通の先祖を持つ兄弟民族であるという概念であり、日本人とユダヤ人によって今でも提唱されています。

そして、このような過去の真実を明らかになるのを恐れている人々は誰ですか。

そうです。ハザール人であるが、ユダヤ人の顔をして、イスラエルに住んでいる人々ですね。つまり、歴史隠滅計画のひとつとして、日本が狙われたという説があります。

歴史問題が重なってくると、原因特定が難しくなりますが、イスラエルと日本は、どうも共通の解決しなければならない問題があるようです。それはイコール、日本人の歴史認識を改めなおすという自分達の課題でもあります。

戦争などの動機は、つねに宗教に絡む歴史問題が絡んでいることが常識となっていますので、スポット的な犯罪でも、それは壮大な計画の中のひとつとして捉えてもいいのかも知れませんね。

例えば、下記の映像でユダヤとの関係が？

★ヤタの鏡と日本(古代ユダヤとの関係)





８）「ワン・ピース」による犯行予告を宣言？

人工地震であるとするならば、このような大きな計画を実施できる集団は、どこにいるのでしょうか？国の中枢を動かし、軍隊を動かし、メディアを動かし、徹底した隠蔽により、少しづつ進めていかなければなりません。そしてこのような計画は、何十年も前からの計画であると思います。壮大な計画の一コマであるならば、自分達の偉大さをどこかで主張したくなるのも陰の支配者の考えることです。イルミナティの規則の中には、「自分達の犯行計画を事前に知らせなければならない」というルールがあるそうです。

そして、今回の311の計画は、日本の人気マンガ「ワン・ピース」の中に示されていると言います。第462話の中で、タイトル『世界を滅ぼす力！グラグラの実の能力』が放送されました。内容は、衝撃波を発生させて、地震を引き起こすことができるグラグラの実の能力者という悪人がいるようで、思いのままに人工地震と津波を起こして街を襲うシーンが描かれています。そして、このシリーズの最終話が2011年3月6日になっており、新たに開始されたのが、490話で、タイトルが『群雄割拠す！“新しい時代”の始まり！』ということですから、意味深の新シリーズです。


私個人としては、あまり見ていないのですが、国民的人気作品であるので、どこかにそういうメッセージを入れていても不思議ではないでしょう。警告を発する媒体としては、最適です。
気づく、気づかないは、あなた次第。

★mixONE PIECE 第462話




（I・Pさんの著書から参照）


12月7日の地震についての検証

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地震の概要と津波警報等の発表状況発生日時 12月7日17時18分頃
マグニチュード 7.3（速報値）
場所および深さ 三陸沖(牡鹿半島の東、約240km付近）、深さ約10km（速報値)
発震機構等 西北西－東南東方向に張力軸を持つ正断層型 (速報)
震度 【最大震度5弱】青森県八戸市(はちのへし)、岩手県盛岡市(もりおかし)、宮城県栗原市（くりはらし）、茨城県常陸太田市（ひたちおおたし）など9の市町村で震度5弱を観測したほか、東北地方を中心に、北海道から九州地方の一部にかけて震度4～1を観測しました。
津波警報（津波） 宮城県（7日17時22分発表）
津波注意報 青森県太平洋沿岸、岩手県、福島県、茨城県（7日17時22分発表）
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（気象庁HPから転載）

★【地震速報】避難したくなる津波警報【１２月７日】





■結論：今回の地震ですが、あくまでも私の推論ですが、『疑わしい』ということです。まず、震源地の深さ約10kmという、いつもの定番の数値があるということ。さらに、地球探査船『ちきゅう』は、2012年7月からプロジェクト「東北地方太平洋沖地震調査掘削-Ⅱ」を開始しており、今回の震源地近辺を周回しています。計画的な埋め込み作業は可能ですね。また、前回の3月11日のように、数分間隔で発生しており、さらに震源地も重なっていること。


日時　　　　　　　震源地　　　深度　　　大きさ
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07日17時18分頃　　三陸沖　　約10km 　 M7.3 震度7.3
07日17時31分頃　　三陸沖　　約10km 　 M6.2 震度6.2
07日17時48分頃　　三陸沖　　約10km 　 M5.3 震度5.3
07日18時02分頃　　茨城県沖　約10km 　 M4.3 震度4.3
07日18時23分頃　　三陸沖　 約10km 　 M5.5 震度5.5
07日18時23分頃　　茨城県沖　約30km 　 M3.9 震度5
07日19時40分頃　　茨城県沖　 約20km 　 M4.3 震度4.3
07日20時34分頃　　根室半島南東沖　 約50km 　 M3.4 震度3.4
07日21時58分頃　　三陸沖　 約10km 　 M4.7 震度4.7

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それでは、計画的な犯行だと想定したら、どうして今の時期に実施されたのでしょうか？
あくまでも推論ですが、２つあると考えています。


ひとつは、選挙戦に併せて実施することで、『第三勢力の勢いを落とす』ということ。

日本の選挙は、無党派層がカギを握ると言われています。投票率が悪いと、組織票（自民、公明、民主など）が高いウェイトを占めてしまいますので、狙いどおりの政権を誕生させることができます。

日本全土に不安を煽ることで、選挙政策などを真剣に考えさせる余裕が無くなりますので、まずは安全しか考えなくなり、当然次の政権へのこだわりはなく、無視されがちになります。これは、今回の北朝鮮のミサイル発射でもそうですね。世論をミサイル不安で煽ることで、選挙そのものを考えさせなくしています。韓国の大統領選挙と関連もありますが、日本においても絶妙なタイミングですね。

そして、二つめは、『日本の勢いを止める』ということ。

世界位置づけで、円高ということは、まだまだ日本の将来性がどの国よりも高いことを意味しています。ということは、このまま円が強くなってしまっては、困るのは米国、西欧の白人社会です。
経済が強いということは、結局、次の覇権国家としての条件になります。

今、デフレ経済不況のうちに、不安を煽り、なんとか低迷させ、浮上できないようにすればラッキーです。311の地震の狙いは、まさにこの点にあったと思います。

さて、いかがですか？

今回、７日の地震をきっかけに、人工地震についての意見を述べさせていただきましたが、陰謀論として片付けることもできます。一言で終われば、それは思考停止で簡単です。アホ呼ばわりすれば、それで終わってしまいます。

しかし、そうしたい人たちは、実際に自分で調査してみたでしょうか？まずは、ご自身で調べてから批判するべきでしょう。確かな状況証拠がでてくる可能性はあると思います。

このように地震が続く原因は、『他にあるのでは？』と視点を変えることで、

世界の動き、日本のポジションが見えてきます。

外部の力で攻撃されようが、日本の進む道を決めるのは、日本人自身です。
日本人は、もっと強く、賢くなって、世界との共生できる素晴らしい社会をつくっていくことができる唯一のマインドを持っています。

地震なんぞに負けない、これからの『強い日本人』に期待!

それでは、また。

追伸：日本の未来を決める大事な選挙は、必ず参加しましょう。（無党派層の方へ）

トヨタ労組、JAなど『TPP踏み絵』で、候補者を絞る方法は、正解！政治家は、言論に責任が持てない?

マニュフェスト（選挙公約）に対する、真の政治家の姿勢、
態度とは、どのようなものを言うのでしょうか？

そうです。しっかり民主党の野田首相が教えてくれていました！


『ルールがあるんです。書いてあることは、命がけで実行する』

『書いてないことは、やらないんです。それがルールです』

『書いてないことを平気でやる。これっておかしいと思いませんか？』

『書いてあったことは、４年間何もやらないで、書いてないことは平気でやる』

『それは、マニュフェストを語る資格がないというふうに、

　ぜひみんさん、思っていただきたいと思います』


なるほど、公約以外のことは、やってはいけないし、
また、破った人は、選挙公約を語ってもいけないのですね。

さすが、野田さん。この精神、どこへいってしまったのでしょうか？

この言葉を受けるために、民主党方々の資格のない人の演説は、
今回聞かにようにしたい思います。



復興財源にたかる省庁・官僚　国の借金はお前達の責任！！





さて、３年間、ボロボロの政権運営をしていただいたおかげで、
日本丸は、沈没寸前になってしまいました。
野田船長を筆頭に、この舵取りをサポートした方々の努力のおかげで、
さらに奈落の底に突き落とされる寸前でした。


もうそろそろ、舵取りを変わっていただきたいですね。
４、５日で行われた世論調査では、自民党は、単独過半数の可能性が
あるようで、民主は、小選挙区、比例併せても50議席がやっとのことという
予測をしているようです。

そして、落選のアブナイ候補として、大物22人の名が上がっており、
その筆頭に大臣クラス経験者の仙谷さんや田中さん、藤村さん、原口さん、下地さん、
松原さん、管さん、長妻さん、赤松さん、城島さんなど、蒼々たるメンバーの名前が
上がっています。


なぜか、不思議の、船長さんのお名前がないので、どうしたことか？
と思っており、国民は、そんなにバカなのでしょうか？
騙され上手と思ってしまいますが。
世の中には、集団で騙される不思議なエリア（千葉４区）があるのでしょうか？
びっくりです。

さて、政治家の言葉遊びは、この３年間でわかったと思いますので、
『踏み絵』により確認するのが、一番てっとり早いかも知れません。


そこで、トヨタの労組やJA（農協）などは、争点のTPPをテーマに、
質問状を出し、回答により、政党というより、個人ごとに推薦するか
どうか決めていくようです。

もちろん、トヨタ労組はTPP賛成派に
JAは、当然TPP反対派へ推薦していくようです。

★STOP!　TPP
http://stoptppaction.blogspot.jp/p/tpp.html

このサイトでは、各議員の姿勢がわかります。


次の選挙では、もう騙されるのは、止めにしましょう。
騙した経験のある議員は、当然、騙しグセは、治りませんよね。

今回、誰に投票していいかわからない人が多いと
思いますが、やはり最後は、人格、人ですね。

政策は、どんどん環境により変わっていきますが、
その課題にどう対応していくかのスタンスは、大きくブレることは
ないからです。
（その人のベースとなる思想や主義、主張は、変化しない）

個人、個人の実績と人柄、言動を注意して見ていきましょう。
それでは、また。