こんにちは、千里です。
今年に入ってから地震災害予測や予知をする報道が
多くなっている。
確かに昨年の東日本大震災や連続している
余震も受けて、研究機関が予測するのは当然だが、
その予想数値に問題があるのだ。
例えば、読売新聞の1月23日付のニュースでは、
「首都直下型 4年内70% 地震活発 切迫度増す」
という見出しで、東京大学地震研究所の平田直・教授への
取材をもとに、東大地震研の研究チームがM7クラスの地震が
発生する確率を試算したと報じている。
さらに、3月になると、
「南海トラフの巨大地震モデル検討会」(座長・阿部勝征東大名誉教授)が
震度7になりうる地域は10県153市町村に及び、面積で従来想定の
23倍に拡大すると予測数値をだしている。
また、首都圏直下の地震を調べてきた文部科学省のプロジェクトチームでは、
東京湾北部でマグニチュード(M)7級の地震が起きた場合の揺れを
予測した新しい震度分布図を公表している。
震度7の揺れに東京都と神奈川県の一部が見舞われ、東京23区の
ほとんどが6強以上の揺れとなると予測している。
ということで、予測数値のオンパレードで、いったいどれを
信じていいのかサッパリわからないのが現状だ。
大学や公的研究機関の名前を使い、各メディアが一斉に取り上げ
ることで、根拠のない報道を繰り返しているようにみえるが?
ニュースに取り上げる前に、論理的に正しいかどうか
検証しているのだろうか。
例えば、
「首都直下型 4年内70%」という数値も、
地震研究所の平田さん以外の方の意見も聞いてみるべきである。
少し調べてみると、こんな見解が得られる。
それは、「地震予知は、できない!」という結論だ。
東大の地震学で27年にわたって研究している
大学院教授のロバート・ゲラー氏によると、
地震予知は、想定外!三文芝居という厳しい説を
展開している。
ロバート・ゲラー教授 「地震は予知できない! "想定外"という茶番劇」
それは、平田さんがサンプルをとった期間は、
昨年の3月11日~9月10日までの半年であるという。
この期間は、当然余震が多く、その数値をサンプルに
すれば、M7の発生する確立も高まるという。
つまり、曖昧な数値の上に立脚しているようだ。
さらに、地震予測は、ある計算手法に基づいて
算出するらしいが、その理論そのもがおかしいと論破する。
例えば、30年以内に東北地方では0.003%という限りなく
ゼロに近い数値を導いていた。
しかし、知ってのとおり、東日本大震災の勃発で大はずれである。
また、同じ計算手法で、東海地震は、30年以内に87%
という予測をしているが、理論の前提がすでに崩れているので、
根拠がないようだ。
そう、ゲラー氏によれば、想定するという確立された学問はなく、
“思いつきだ”と厳しく避難しているのだ。
このように地震予測数値をだし、恐怖を煽るようなニュースは、
迷惑である。報道するならば、その予測数値となる反対意見も
取り上げて、公平に議論するべきである。
現状の報道のやり方は、学者先生の予測結果の垂れ流しであり、
わざと恐怖を煽っているようにしか見えないのだ。
いつくるかわからない地震に備えるのはいいことだが、
予測数値でマイナスイメージをさせるなら、せめて
それに対する対策はどうするのか?
また、どのように対応しようとしているのかも含めて
取材するべきである。
また、予測ばかり報道する前にやるべきことがある。
それは、東日本大震災の地震についての見解だ。
放射能汚染と津波の報道が多かったが、肝心の地震についての
見解は、いっさい聞いたことはない。
そう、あまりにも予想外、想定外なので、
地震研究の土台が崩れてしまって、理論的に説明できないのだろう。
ここにもまた、捏造、隠蔽があるのだろうか?
まあ、今の日本は、地震で恐怖を煽っても
まだまだ大丈夫ですが、災害対策だけは、
しっかり準備し、予防に務めてもらいたいものです。
それでは、また。
今年に入ってから地震災害予測や予知をする報道が
多くなっている。
確かに昨年の東日本大震災や連続している
余震も受けて、研究機関が予測するのは当然だが、
その予想数値に問題があるのだ。
例えば、読売新聞の1月23日付のニュースでは、
「首都直下型 4年内70% 地震活発 切迫度増す」
という見出しで、東京大学地震研究所の平田直・教授への
取材をもとに、東大地震研の研究チームがM7クラスの地震が
発生する確率を試算したと報じている。
さらに、3月になると、
「南海トラフの巨大地震モデル検討会」(座長・阿部勝征東大名誉教授)が
震度7になりうる地域は10県153市町村に及び、面積で従来想定の
23倍に拡大すると予測数値をだしている。
また、首都圏直下の地震を調べてきた文部科学省のプロジェクトチームでは、
東京湾北部でマグニチュード(M)7級の地震が起きた場合の揺れを
予測した新しい震度分布図を公表している。
震度7の揺れに東京都と神奈川県の一部が見舞われ、東京23区の
ほとんどが6強以上の揺れとなると予測している。
ということで、予測数値のオンパレードで、いったいどれを
信じていいのかサッパリわからないのが現状だ。
大学や公的研究機関の名前を使い、各メディアが一斉に取り上げ
ることで、根拠のない報道を繰り返しているようにみえるが?
ニュースに取り上げる前に、論理的に正しいかどうか
検証しているのだろうか。
例えば、
「首都直下型 4年内70%」という数値も、
地震研究所の平田さん以外の方の意見も聞いてみるべきである。
少し調べてみると、こんな見解が得られる。
それは、「地震予知は、できない!」という結論だ。
東大の地震学で27年にわたって研究している
大学院教授のロバート・ゲラー氏によると、
地震予知は、想定外!三文芝居という厳しい説を
展開している。
ロバート・ゲラー教授 「地震は予知できない! "想定外"という茶番劇」
それは、平田さんがサンプルをとった期間は、
昨年の3月11日~9月10日までの半年であるという。
この期間は、当然余震が多く、その数値をサンプルに
すれば、M7の発生する確立も高まるという。
つまり、曖昧な数値の上に立脚しているようだ。
さらに、地震予測は、ある計算手法に基づいて
算出するらしいが、その理論そのもがおかしいと論破する。
例えば、30年以内に東北地方では0.003%という限りなく
ゼロに近い数値を導いていた。
しかし、知ってのとおり、東日本大震災の勃発で大はずれである。
また、同じ計算手法で、東海地震は、30年以内に87%
という予測をしているが、理論の前提がすでに崩れているので、
根拠がないようだ。
そう、ゲラー氏によれば、想定するという確立された学問はなく、
“思いつきだ”と厳しく避難しているのだ。
このように地震予測数値をだし、恐怖を煽るようなニュースは、
迷惑である。報道するならば、その予測数値となる反対意見も
取り上げて、公平に議論するべきである。
現状の報道のやり方は、学者先生の予測結果の垂れ流しであり、
わざと恐怖を煽っているようにしか見えないのだ。
いつくるかわからない地震に備えるのはいいことだが、
予測数値でマイナスイメージをさせるなら、せめて
それに対する対策はどうするのか?
また、どのように対応しようとしているのかも含めて
取材するべきである。
また、予測ばかり報道する前にやるべきことがある。
それは、東日本大震災の地震についての見解だ。
放射能汚染と津波の報道が多かったが、肝心の地震についての
見解は、いっさい聞いたことはない。
そう、あまりにも予想外、想定外なので、
地震研究の土台が崩れてしまって、理論的に説明できないのだろう。
ここにもまた、捏造、隠蔽があるのだろうか?
まあ、今の日本は、地震で恐怖を煽っても
まだまだ大丈夫ですが、災害対策だけは、
しっかり準備し、予防に務めてもらいたいものです。
それでは、また。