太平洋クラブ倒産事件 ３４ 会員は、どうあるべきか。

 

会員は、自分の存在感を感じよ。信じよ。会員の力で、体制を変えられるのだ。

改革ができるのだ。発展できるのだ。力を合わせよう。

現体制打破は、何をもたらすか。

Why a man whose father less than 60 years ago might not have been served at a local restaurant  can now stand before you to take a most sacred oath.

 

４年前、凍てつくような寒い日、４時間半もその時を待っていた。一月二〇日、　大統領の就任式であった。いつか試練に打ち勝つことができるから始まった就任演説は、すべての人を感動させた。８年間の苦々しい絶望のどん底から抜け出せると国民は歓喜したのである。ブッシュ時代の暗雲は、最悪の結果を迎えていたのだ。バラクオバマは、ケネデイのようにすがすがしく映った。

寒さが身に染みる二時間は、熱気にかわった。上記の英文は、新大統領オバマが、巷のレストランさえ、入れてもらえなかった父親のその息子が、今こうして、皆さんのまえで、もっとも神聖な誓いをしている。と。これを聞いているときに、涙があふれて、泣いていた。自分だけではない、隣の人も、またその隣の人も。

何でもできるんだよ、！　自分たちでやろうよ！力を合わせたら、不可能はない！そう演説する大統領をもつ、アメリカは、アメリカ国民は幸せだな。若さがエネルギーになり、国家の原動力になっているのを肌で感じる。大統領は、われわれ自身が、一人一人が、奉仕の精神を忘れてはならないと訴え切った。大統領選は、また、始まった。アメリカに灼熱の熱をふきとなすほどの活気が渦巻き始めた。

 

さあ、太平洋クラブの会員に告ぐ。

己のゴルフができる楽しみだけではなく、ゴルフを正道に戻すために、己の力を発揮してもらいたい。

新生太平洋クラブが、我が国の最高のクラブになるよう、奉仕を惜しまないで邁進してほしい。

原案を粉砕し、反対声明を高らかに叫び、裁判所に反対の議決票を結集してもらいたい。

 

自由で誇れる会員として、闊歩できるフィールドの建設を全員で達成しよう。自分たち会員は、お客様ではない。クラブの仲間なのである。

 

日本に失われた慷慨と建設の魂を、もう一度、取り戻そう。この国の誇りを取り戻そう。

名誉を取り戻そう。

国家から見れば、一クラブ内の事件かもしれないが、これは、日本国家の危機管理を危うくした事件である。目覚めよ！！！勝利は近い。

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太平洋クラブ被害者の会のホームページを解読されよ！！

９月に入る。今年も、後半期４ヶ月。微笑みのある時を迎えよう。

太平洋クラブ倒産事件 ３３ 大義名分と会員の選択

議決権争奪戦が過熱した。

会員は、怒っているのだ。

なぜ、この議決権で会員が勝利をしなければならないか、なぜ、原案を否決、反対をしなければならないか、もう一度、大局的立場に立って、決断しよう。

原案の倒産会社側が、勝利をした場合は、不正追及の根本が崩れるからだ。

ここまで、会員を虚偽と欺瞞で地獄へ落とした三井住友銀行と仮にも経営者として５年間鎮座した東急不動産を徹底した糾弾と刑事告訴が、出来なくなり、彼らの一方的な悪事デキレースを認めたことになる。原案に賛成すると、この不正悪事を認めた共同正犯と言われても返す言葉はあるまい。

議決権行使で、会員が勝利してこそ、彼らのデキレースを炙り出す絶好の機会を会員は、持ったことになる。つまり、会員が、一番怒っている弱いものだけに負債を押し付け、親会社は、ぬくぬくと無視して、知らぬ存ぜぬの意向を固めているのだ。

事実上の債権回収で太平洋ホールデイングスは、余念がなく、２００億円を回収できる仕組みになっている。会員は、７％で、事実上、会員続行でマイナスになる寸法だ。だから、現案、会社側の民事再生計画案を否決に持ち込み、この事件を社会に問うのが、会員の義務である。

三井住友銀行、東急不動産、太平洋ホールデイングス、大和証券など、会員の糾弾を恐れている。会員の全体デモが起きて不正追及の抗議に恐怖感を募らせている。これは、事実だ。会員の正当で正義の闘いである。

会社更生法で追及できる。

だからこそ、デキレースを混在させた太平洋クラブ倒産会社は、命がけで、議決権賛成を法を犯してまでも、運動しているのである。指南をしている片山英二弁護士グループも、バッジと生存をかけた闘いに顔色を変えているのだ。

もし、彼が敗れれば、法曹界の地位や実績は、グループごと、崩壊するだろう。

負け弁を支持するクライアントは、僅少になるからだ。

社会正義に歯向かった悪徳を行じた弁護士たちを、社会によって、粛清されなければ、国家の危機管理が麻痺した証拠になるからだ。

会員は、己と社会正義のために、反対運動を休んではならない。

悪徳を見逃す無責任行動は、もう、お終いにしよう。

新生、太平洋クラブを会員の力で、構築しよう。汗も、涕も、血も流す時が、あってもいいじゃないか。

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９月２５日議決権賛否の締め切りまで、あと、２６日、６２４時間、秒読みの段階だ。

正義のために、会員の団結が必要なのだ。

裁判所も認める被害者の会も守る会も、全力を尽くせ！！

 

 

太平洋クラブ倒産事件 ３２ 会員の総意

９月２５日、　議決権行使、賛否の最終受付の日だ。

投票は、済みましたか？

会員は、自由意志が尊重され、直接、裁判所に賛否の投票になっている。

この賛否は、ゴルフ企業体が勝つのか、会員の団体が勝つのか、これから日本のゴルフ経営者のあり方が大きく関かわる重大事件である。

ゴルフにおいては、会員の総意が反映されて、営利主義を封じるゴルフ経営が望まれるが、逆に、ゴルファーはお客様だという企業体の経営だと、ゴルファーの自由と権利は、著しく阻害される恐れがある。しかし、それも経営企業が、上位に会員を置いた場合は、その限りではない。

 

会員が求めるものは、頗る単純である。

それは、ゴルフが自由にできること。

会員権が、入会時に等しい市場価値があること。

この２件だ。だが、この２件を確実化する経営や運営は、会員の協力なしでは成功しない。ビジターを優先して、会員の権利を危うくする運営や経営は、お断りだ。

現太平洋クラブ経営会社は、倒産にもかかわらず、当たり前のような顔をして、真摯に会員に詫びる様子が希薄である。会員は、怒っているのである。

太平洋クラブは、旗艦になれるゴルフ場を複数所有して、会員を優待することができる。

御殿場、美野里、江南、成田、六甲、などである。常に、トーナメントを開催する有力なフィールドである。

特質としては、軽井沢、市原、　益子　などが、会員のよりどころである。

現太平洋経営者で再経営をお願いする必要はない。なぜならば、前記２件が満たされないからだ。償還配当７％にこだわっているのではない。

年金生活で老後の楽しみを太平洋で考えている自分を含めた６５歳以上の会員には、会員権市場価値は、ゴルフの楽しみと同時に、良質のゴルフ会員権市場価値がよりどころなのだ。

会員である誇りをもちたいのだ。

仲間意識が強い太平洋クラブの会員たちは、新太平洋クラブの誕生に大きな期待を寄せている。これが、５年太平洋クラブを実質経営してきた東急リゾートと違うところである。

よって、会員は、原案拒否、反対の声を強くしたのだ。先は、見えているが、もう一度、議決権行使の賛否に間違いがないか、チェックをしてもらいたい。反対の切実な訴えは、裁判所のみならず、社会が見詰めている。

反対の雄叫びは、国家をも動かすエネルギーになるだろう。

まずは、会員の勝利を　！！！

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太平洋クラブ倒産事件　３３に期待を！

 

 

太平洋クラブ倒産事件 ３１ 社会的審判と会員の地位

何が、大事なのか。何が、必要なのか、何が、求められるのか、

７％で納得する会員はいない。２０％でもいないだろう。処理後、会員権の市場価値が問題なのだ。

４３０万円の７％が問題ではない。　原案が可決された場合いの後の問題が重要なのだ、会員の総意は、市場価値が数万円ではなく、４００万円の価値があるのが、大事であると考えている。

法人は、民再で損失を出した場合は、損金処理が出来るので、あまり、配当には、関心がない。法人会員の問題は、スムーズな品質のいいエントリーが可能かどうか、である。

接待に、使用する場合が、多いからである。やはり、会員権市場価値が、高ければ、お客も喜ぶ寸法である。巷のコースに接待を受けるより、相模原、戸塚、武蔵、小金井、日光、磯子などで、接待を受ける方が、接待される方も、うれしいであろう。無理しても、時間を作り、参加するに違いない。

太平洋クラブも、御殿場コースに、接待されれば、時間を問わず、プレーをしたいと思うだろう。その旗艦コースでプレーができるというメリットを追って、会員になった人も多いはずだ。

希望と現実がもたらすゴルフの影響は、クラブを左右する要素である事実を、会員は熟知しているのである。

だから、会員は、反対を叫んでいるのである。希望と現実が満たされないからである。営利主義の経営になれば、これは、もうクラブではない。仲間の親睦やゴルフ道を磨く聖地ではなくなるのだ。このところがゴルフ経営者には、よくわかっていない。

会員様と呼ぶ、ゴルフ倶楽部は、真実のクラブライフを楽しむ聖地ではない。会員主体のクラブが、会員に様をつけますか。おかしいでしょう。よく、メンバーコースにメンバータイムという時間帯がある。これもおかしい。ゲストタイムがあっても、メンバータイムがあるようなゴルフ場は、ほかの先進国にはない。主体が、会員であるからだ。これもよくわかっていない経営者が幅を利かせている。素人の経営陣だ。

会員様と呼ばれてうれしいですか。答えは、ＮＯでしょう。経営陣と会員が同じテーブルについているのが、大切なことなのである。ゲストこそ、お客様と，様付けがふさわしく品質のいい経営である。お客をヴィジターと呼ぶのは、クラブのお客で、会員のお客ではない。

太平洋クラブと東急リゾートは、会員を、会員様と言ってきたことに、反省はない。お金の釣瓶と思っているのである。本当の心のサービスが、存在したかどうか、疑問視されているのだ。

上記の種々の現実から、現会社側の原案を否定する決定的理由に帰着する。

この闘いは、太平洋クラブ自体の改革運動ではない。日本全体のゴルフ改革運動の狼煙と決め込んでもらいたい。

あくまでも、被害者の会は、唯一のアンタッチャブルの会員第一の組織である。

全権を、この組織に委ねてみないか。世直し運動発信基地の誕生である。

だから、一流の多くのメデイアと識者が、応援に回っているのだ。

会員に弁護士が、３００名以上いると聞く。弁護士は、組織を組まない単体複合組合である。よその弁護士にケチをつけるのは、うまい。自分のメリットになるときだけ、迎合する習性をもつ特種な人種がおおい。それは、本質の人間主義の発露に起点をおいて戦う弁護士が少ないことを意味している。金権主義も結構だが、太平洋クラブ倒産事件だけは、御免蒙りたい。

この事件では、慎重で、真摯に、しかも合理的生産的解決を目的としなければならない。

それは原案否認後、会社更生法の適応で、会員主体による経営をめざし、会員の希望と現実を理解できるスポンサーを選択する重責を負う。

希望と現実が、新太平洋クラブ誕生で、会員のものになるように、会員自身が奮い立つ勇気が試されている。ゴルフタイムスが、正義正論を旗印に３５年間、檄をとばした集大成でもある。命を賭ける。

まずは、原案否決、反対声明、裁判所には、反対に丸印で応える以外に方法はない。

法の正義のもと、会員が権利と自由を奪還できる人生最大の闘いである。

三井住友、東急不動産、相手にとって、不足はない。

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全国ゴルフ会員の権利を守る弁護士団シンポジューム

悪徳弁護士追放運動連絡協議会

全国オンブズマン連絡会議

全国マスコミメデイア３８０社連絡会議

 

太平洋クラブ倒産事件 ３０ 明暗とその後

太平洋クラブ倒産事件　３０　明暗と今後

ラッパ放送に惑わされるな。妨害電波を粉砕しよう。

信じよ、仲間の団結を！！！

 

ゴルフ有識者日本ゴルフ協会、ＮＨＫ，日本プロ協会、オリンピック委員会、

文部科学省官僚、検察関係、新聞社協会、民間放送、教育者　など１６名に意見を求めた。面談で得た意見を集約してみると、広角の判断基準が会員の思いと少々ずれる。

 内容は

太平洋クラブの内部の問題でしょうから、一般の関心事のテーブルには乗り辛い。

太平洋問題が、告発や告訴事件に発展した時に、一般社会が問題に注目してくる。社会は、太平洋クラブ会員の内部の経営問題と解釈しており、裕福な人たちの内部抗争と判断していることにある。

 

三井住友銀行と東急不動産が、特殊なクラブの構想の法的処理であるから、社会的問題に発展しないと、自信を持ったのであろう。よって、会員に告知義務違反を守秘義務行為として、逃避したのは、告発によってのみ、解決される問題である。

つまり、大学に例えるならば、一大学の内部の問題で、大学全体の問題視されていないというのである。

なぜ、三井住友と東急不動産が、いまだに、信じがたい大きな顔をしているか、が内部から読み取れる。会員を袖にしても、大きな社会的問題に発展しないと決め込んでいるのである。

 

有識者たちは、会員外であるから、会員が思うような意志は動かない。つまり、日本国民が、中国国民の事件をどう動くか、客観的傍観者である意外にとる手段がないという現状に似る。

 

だから、まず、会員で総決算しなさいよ、という助言が多く、社会的背景を必要とするには、告訴、刑事告発などの行為に必然性を求めていた。

 

まず、原案、現民事再生計画案を否認して、会員による会社更生法を選択し、会員の意志に添う企業体の協力のもと、会員総意の会社更生法の適用を推進するのが、太平洋クラブを存続させる唯一の道である確認を会員は一致しなければならない。

だから、他力本願ではなく、会員自身が奮起して、自分の問題を解決するために、エネルギーを使わなければならない。

９月２４日までに、裁判所に議決権行使をしなければならない。反対運動は、静かに先行しているが、確実化は急がねばならない。

 

両方の会にうその崩しのメールやニュースが乱飛して、かしましい。

被害者の会が，６０００票を東急不動産に売りに行ったとか、告発事件の相手に売りに行くか？　アコーデイアと組んだとか、？アコーデイアと組んだのは、現会社側であろうが。アコーデイアと接触しているとか、太平洋会員のなかには、１０００名以上のアコーデイアの会員がいるんだよ。習志野やその他のコースにおうれーに行く会員は、接触になるのか？

被害者の会に対する誹謗中傷は、絶対に許さない。プロパガンダを打っている悪党を晒して見せる。被害者の会は、アンタッチャブルなのだ。ボランテイアの涙が出るほどの貢献なのだ。それも、会員のためのゴルフ場にするために

日夜、頑張っているのだ。被害者の会員は、動揺する必要はありません。

一糸乱れぬ団結があるからです。心配無用！！命を賭けよう。

原案、反対声明に基づき、議決権に反対に丸印で囲み、裁判所に

送付ください。個人と法人は違うので、間違えないように。裁判所に送られた方は、コピーを被害者の会におくってくだください。

さあー。決戦の時だ。雄叫びは、山でも動かす響となって、こだまする。

われらの太平洋クラブを構築しよう。

 

被害者の会の法的抗議に、片山英二弁護士グループは、アコーデイアの社員を動員して、被害者の会の会員の訪問誘導票集め運動は、しないと断言、違反した場合は、弁護士バッジはく奪の懲戒請求を迅速に履行する。

命を賭けた戦いである。

団結こそ、最高の武器である。

 

会員は、騙されては、いけない。騙された後では、取り返しがつかないから。」

 

３５年間、会員のために闘ってきたゴルフタイムスの檄致をご照覧あれ　！！

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全国ゴルフ会員の権利を守る弁護士団シンポジューム

太平洋クラブ被害者の会

全国マスコミメデイア３８０社連絡協議会

全国オンブズマン連絡会議