太平洋クラブ倒産事件 ３０ 明暗と今後
ラッパ放送に惑わされるな。妨害電波を粉砕しよう。
信じよ、仲間の団結を！！！
ゴルフ有識者日本ゴルフ協会、ＮＨＫ，日本プロ協会、オリンピック委員会、
文部科学省官僚、検察関係、新聞社協会、民間放送、教育者 など１６名に意見を求めた。面談で得た意見を集約してみると、広角の判断基準が会員の思いと少々ずれる。
内容は
太平洋クラブの内部の問題でしょうから、一般の関心事のテーブルには乗り辛い。
太平洋問題が、告発や告訴事件に発展した時に、一般社会が問題に注目してくる。社会は、太平洋クラブ会員の内部の経営問題と解釈しており、裕福な人たちの内部抗争と判断していることにある。
三井住友銀行と東急不動産が、特殊なクラブの構想の法的処理であるから、社会的問題に発展しないと、自信を持ったのであろう。よって、会員に告知義務違反を守秘義務行為として、逃避したのは、告発によってのみ、解決される問題である。
つまり、大学に例えるならば、一大学の内部の問題で、大学全体の問題視されていないというのである。
なぜ、三井住友と東急不動産が、いまだに、信じがたい大きな顔をしているか、が内部から読み取れる。会員を袖にしても、大きな社会的問題に発展しないと決め込んでいるのである。
有識者たちは、会員外であるから、会員が思うような意志は動かない。つまり、日本国民が、中国国民の事件をどう動くか、客観的傍観者である意外にとる手段がないという現状に似る。
だから、まず、会員で総決算しなさいよ、という助言が多く、社会的背景を必要とするには、告訴、刑事告発などの行為に必然性を求めていた。
まず、原案、現民事再生計画案を否認して、会員による会社更生法を選択し、会員の意志に添う企業体の協力のもと、会員総意の会社更生法の適用を推進するのが、太平洋クラブを存続させる唯一の道である確認を会員は一致しなければならない。
だから、他力本願ではなく、会員自身が奮起して、自分の問題を解決するために、エネルギーを使わなければならない。
９月２４日までに、裁判所に議決権行使をしなければならない。反対運動は、静かに先行しているが、確実化は急がねばならない。
両方の会にうその崩しのメールやニュースが乱飛して、かしましい。
被害者の会が，６０００票を東急不動産に売りに行ったとか、告発事件の相手に売りに行くか？ アコーデイアと組んだとか、？アコーデイアと組んだのは、現会社側であろうが。アコーデイアと接触しているとか、太平洋会員のなかには、１０００名以上のアコーデイアの会員がいるんだよ。習志野やその他のコースにおうれーに行く会員は、接触になるのか？
被害者の会に対する誹謗中傷は、絶対に許さない。プロパガンダを打っている悪党を晒して見せる。被害者の会は、アンタッチャブルなのだ。ボランテイアの涙が出るほどの貢献なのだ。それも、会員のためのゴルフ場にするために
日夜、頑張っているのだ。被害者の会員は、動揺する必要はありません。
一糸乱れぬ団結があるからです。心配無用！！命を賭けよう。
原案、反対声明に基づき、議決権に反対に丸印で囲み、裁判所に
送付ください。個人と法人は違うので、間違えないように。裁判所に送られた方は、コピーを被害者の会におくってくだください。
さあー。決戦の時だ。雄叫びは、山でも動かす響となって、こだまする。
われらの太平洋クラブを構築しよう。
被害者の会の法的抗議に、片山英二弁護士グループは、アコーデイアの社員を動員して、被害者の会の会員の訪問誘導票集め運動は、しないと断言、違反した場合は、弁護士バッジはく奪の懲戒請求を迅速に履行する。
命を賭けた戦いである。
団結こそ、最高の武器である。
会員は、騙されては、いけない。騙された後では、取り返しがつかないから。」
３５年間、会員のために闘ってきたゴルフタイムスの檄致をご照覧あれ ！！
全国ゴルフ会員の権利を守る弁護士団シンポジューム
太平洋クラブ被害者の会
全国マスコミメデイア３８０社連絡協議会
全国オンブズマン連絡会議
