◎少子高齢化に起因する危険対処の一対策案
では、どうするか？
日本社会が少子高齢化から絶対逃げられない現実があり、それが原因で犯罪の多発、自然災害による行方不明者の発見救助の遅れによって多くの命が失われ、それが大きな発端となって国内の治安が悪化するのを従来の体制では阻止できないとすれば、新たな対策を導入しなければならない。
その1つの有力手段に科学技術の活用がある。
例えば、日本に居住する国民はもちろん、在日外国人を含むすべての人にGPS内蔵の情報カードの保持を義務づけ、全国民の個人情報と行動を国家の重要な機能として把握し、情報を蓄積することである。
そして、一度大災害や事件が発生した場合、全国民の安否確認をするとともに、不明者の情報カードが発信する位置データを迅速に探知確認して本人の捜索に当てることができれば様相は一変する。
すなわち、行方不明者と認定されれば行動軌跡を時系列でトレースすることにより該当者の現在地を割り出す事が可能となり、迅速に救出できる。最近のコンピューターの処理能力と情報ネットワークを使えばこのような対策の実現は至って容易であろう。
また、被災して自力で動けなくなり救助を待つ人にとって電磁波が発信される限り、助かる可能性が高いし、その身を案じる家族にとってもこれほど有り難いことはない。
あるいは、平時においても徘徊し行方不明になった人の発見救出は短時間に可能となろう。
さらには、殺人や麻薬取引などの凶悪犯罪・しつこいストーカ行為の捜査にも被害者と犯人の接点が犯行推定時刻において交叉した過去のトレースから短時間に関係者の絞り込みができ、従来なら全く関係のない人が冤罪にされた様なケースも完璧に排除可能となる極めて強力な犯罪捜査体制が構築できる。
最近非常に増加している在日外国人による凶悪な犯罪にも早期発見・犯罪の防止には効果があると思う。
この体制を日本で確立できるとすれば、ほとんどの犯罪の検挙は限りなく完全に達成され、犯行を企てる意図を打ち砕いてしまう。
少子高齢化社会の入り口に立った今、日本は世界に先駆けてこのような体制を確立するべきであり、これが整わなければ、これまでの伝統文化はおろか経済活動さえままならない危険な社会が到来する。
しかしながら、問題は個人情報に関し、過剰に神経質な国民性とその支援団体の猛烈な反対であろう。
個人情報が悪用されればもちろん大問題であり、その秘匿には当然万全を期す必要があるが、悪用を試みるその行為さえこのコンピューター解析の結果から簡単に解明できるセーフティガードを構築すればよいと思う。
また、この導入が善良なる一般市民生活を脅かすことは全くなく、国家で厳重に管理される個人情報が流出することはないが、犯罪に巻き込まれあるいは犯罪に及んだ場合にはすべてが洗い出されることにはなる。
以上、あくまでも一対策案であるが、他にも多数の対応策があるはずである。我々日本民族が悲痛な叫びを上げる日が来ないように、現在変化している国内外の状態を洞察し、将来の日本をイメージして我が国の総力を挙げて知恵と勇気を発揮して良き伝統文化を護り、内部崩壊を防ぎ、外敵の侵入拒否の対策には万全を期さなければなければならないと思う。
＜了＞