遠隔テクノロジー被害と集団ストーカー被害

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集団ストーカーと遠隔テクノロジー 被害妄想99

2018年02月16日 | 遠隔テクノロジー
集団ストーカーと遠隔テクノロジー 被害妄想99


≪被害者による訴訟の可能性≫


これはいくつかの試みをネット上で見たことがある問題だ。

結論から言えば不可能だ。

何らかの犯罪とみなせば、それ相応の罪を着せることになる。それが第一の難関。傷害罪とか脅迫罪とか、名誉棄損とかいろいろあるだろうが、何をあてがうかだ。

次に個人では無理だ。そこで弁護士を担ぎ出せばいいんだが、相談料だけでも金額がかかるはずだ。


◎警察頼みの行動では、警察が動くような犯罪の内容でなければならない。ところが証拠がない。お門違いな相手に罪を着せてもやはり証拠が必要になる。


◎自衛隊が犯行主体とか、創価学会が犯行主体とかの誇大妄想で刑事罰を問えるような状況は一つもない。


興味深いのは、パテントコムという人物、訴訟に必要な技術論文のようなものを付け加えようと肩書を使う予定らしいが、まず不可能だろう。何よりもその訴訟は、弁護士なしに進めるような内容ではない。


裁判上、刑事罰の場合は訴訟に必要なもの以前に、警察が取り扱うものが証拠としてなければならない。つまり、刑事訴訟する限りは、警察が動けるような状況が必要になる。


ストーカーされているだけではなかなか動かない。では相手のストーカーは誰か?


我々ターゲット被害者にあっては、ストーカーが不特定・特定だろうとお門違いな相手を犯人に見立ててしまう。

被害者にとってはその相手は犯人に違いないと判断する根拠は十分にあるものの、証拠がない。


身の回りでいくらビデオで撮影してもそれは証拠にはならない。録音しても同様だ。

悪口を言ってきた程度で罪には問えない。プライバシーにかかわるキーワードを言ってきた程度では、盗聴盗撮しているとは言い切れない。

痛撃のような身体刺激でも、証拠はとれない。それで身近な人の手荷物だとかに攻撃用のものが入っているなどと妄想を言い出す。


どこまでも罪に問える証拠がない。


そこでマイクロ波聴覚効果は実在する技術だと言いくるめてもやはり足りない。自分だけに聞こえるという技術はそう簡単に証明できるものではないからだ。


裁判にしようとか、警察に相談しようとか意味がないばかりか、逆に自分が警察などに精神病を疑われるような行動を起こしたことになることだとわからないのは、被害を正しく認識していないし、被害状況を冷静に観察していないことだ。


マイクロ波聴覚効果説で、実際に被害者から証拠を出せる状況は聞いたことがない。それは超音波説でも同様だ。


マイクロ波聴覚効果説の考え方で、実際に証拠をつかんだというのは聞いたことがない。


「これが●●●●●と言ってきた部分の証拠の電磁波です。」とはならないのだ。


さらに、それで「あそこの●●●●の機械を使って電磁波を照射したものです。」とはならないのである。


間違っても、ハンディ無線機のようなもので思考盗聴しながら音声送信しました、なんて証拠はとれない。


ヤフーのブロガーpatentcomのレーダー波による反射波を利用した思考盗聴の模式は、私にとっては最大の参考になったが、残念ながら、彼の考え方では、我々被害者の状況を正しくとらえるものにはならないと断言できる。ましてや、自衛隊がおやっていると考えている点は誇大妄想に過ぎない。