《『子どもと法・21通信』から》
★ 国立奈良教育大学附属小学校への攻撃
2024/02/26 岡山輝明（元都立高校教員）
◆攻撃の経過と内容
2024/1/16(火)夕方配信の産経新聞ネットニュースから、奈良教育大附属小学校で長年行われていた教育への攻撃が公然化しました。そのタイトルは、
です。産経は同日夜の内に二回("奈良教育大付属小の不適切授業、閉鎖環境で常態化"、"授業不足分は補習する方針 奈良教育大付属小で保護者説明会")、
翌17(水)に一回"「職員会議」が最高議決機関…補習実施へ、不適切指導の奈良教育大付属小 改善策明らかに"と続報を出しています。
産経を追いかけるように、17日から18日にかけて関西や地元の奈良を中心に、他のメディアからの報道が相次ぎました(読売、関西テレビ、MBS毎日放送、NHK、朝日、毎日、FNNなど)。
さらに19日には、盛山文科相が記者会見で、同様の事案がないか全国の国立大学附属学校の点検に入るとまで述べています。
産経新聞は19日に至って、「主張 国歌軽視の国立小 閉鎖性が偏向教育招いた」を発信しています。ここに攻撃の内容と狙いが端的に示されています。
全文を引用します(下線は筆者が付けたものです。以後の下線も筆者によります)。
国立奈良教育大付属小（奈良市）で道徳の授業や国歌「君が代」の指導を適切に実施しないなど、学習指導要領に反する教育が常態化していた。偏った授業は断じて許されない。文部科学省は事実関係を調査し、
再発防止を徹底すべきだ。
奈良教育大によると、同付属小では道徳の授業をほとんど実施せず、音楽で全学年に義務付けられている国歌の指導も6年生以外は行っていなかった。国語も３年生から必修となる毛筆の書写(習字)を授業で行わないなど大半の教科で指導不足や履修漏れが確認された。
同大の宮下俊也学長らは会見し、校長によるガバナンス(組織統治)が機能不全に陥っていた状況も明らかにした。同付属小では長年、一部の教員が学校運営の実権を握り、職員会議を「最高議決機関」と位置づけていたという。
学校の統治不全は、平成10年前後に広島県などで問題となった国旗国歌を巡る混乱でもみられた。適切な指導を求める校長と、教職員組合などの主導で反対する教員が対立し、卒業式前には多くの学校で職員会議が連日長時間行われた。その結果、思い悩んだ校長が自殺する痛ましい事件も起きた。
12年に学校教育法施行規則が改正され、職員会議は校長の補助機関と明確に規定された。しかし、同付属小では他の公立校のように他校や教育委員会との人事交流がなく、校長も令和２年度までは大学教授が兼務していたため、悪(あ)しき体質が残っていたようだ。昨年４月に外部から着任した校長が改善に乗り出し、ようやく今回の問題が発覚したという。
他の国立大付属校でも人事交流が少なく、閉鎖的になりがちだ。指導の工夫などに名を借り、学習指導要領に反する授業が行われていないか。文科省は早急に調査し、結果を公表すべきだ。人事交流も積極的に進めてもらいたい。
今回なおざりにされた国歌や毛筆などの指導は、子供たちに日本人としての自覚や誇りを抱かせ、主体的に生きる力を育む上で極めて重要だ。
偏向的な指導は教育現場から一掃すべきである。
攻撃の的は大きくいって次の二つです。これを理由に「偏向的な指導」を同小学校から一掃することがねらいと分かります。
② 職員会議を「最高議決機関」と位置づけた教職員による学校運営
◆ 学習指導要領違反を掲げた攻撃のおかしさ
産経の「主張」は、「学習指導要領」を「法令」と見なし、「道徳」「音楽(国歌・君が代)」「毛筆」の授業をあげて、ここに示されたとおりに授業を行っていないことを、「違反」とか「偏向的な指導」と非難しています。1/16産経の第一報では、国語、外国語、図工もあげられており、また1/17読売新聞では、この他に、社会、理科、体育なども「不適切な指導が確認された」科目として示されています。それがこの三つに集約されたところに産経の攻撃の意図が見えます。
「国歌や毛筆などの指導は、子供たちに日本人としての自覚や誇りを抱かせ、主体的に生きる力を育む上で極めて重要だ」とありますが、それは道徳についても同じでしょう。産経からみて、「日本人としての自覚や誇り抱かせ」る教育になっていないことを攻撃しているのです。
しかし、そもそも学習指導要領どおりに教育課程を編成し実際に行っている学校があるのでしょうか。現行『小学校学習指導要領』の第1章総則には、
とか、
あるいは、
「学校の創意工夫を生かし」
など、弾力的な学校運営を求める文言が随所に出てきます。
当然のことながら、家庭の事情、地域の様子など、子ども達が生きている背景は実に様々です。むしろ同要領は、文言にのみ拘われた教育課程の編成によって、子ども達に硬直的に対応することを戒めているようにさえ読めます。文科省自身が著わした『小学校学習指導要領（平成29年告示）解説 総則編』の冒頭にも、これが「大綱的な基準」であると示されています。
どの報道機関も、このような学習指導要領の位置付けすら確認することなく、大学側の発表をほぼそのままタレ流しています。
しかし、フリージャーナリスト前屋毅氏は、盛山文科相が1/19の記者会見で、この件について大変遺憾だと述べ、学長からの聴取、学内調査や是正措置を指示したことを取り上げ、「文科相は、奈良教育大学附属小学校を批判するより〝支持〟を表明すべきなのでは？」と題した記事を翌20日に発信しています。
この中で前屋氏は、昨年12/31付の『教育新聞』に掲載されたインタビューで、学習指導要領について問われた盛山氏の応答を以下のように引用しています。
盛山氏の言動の矛盾は明白です。「児童や学校，地域の実態」などを熟知しない者が、「法令違反」「不適切」指導と騒ぎ出すこと自体が、そもそも怪しげなことなのです。そういいつのった攻撃の狙いは、産経の「主張」があからさまに示しているように、奈良教育大附属小学校での「君が代」指導の徹底であり、長年行われてきた職員会議による学校自治の解体と見るべきです。
この「国旗掲揚国歌斉唱の徹底」と「職員会議の校長補助機関化」は、東京都においても2000年代に入って強行されてきたことです。
◆ 20年前に始まる東京都での攻撃との共通性
2003年7/2、日野市にある七生(ななお)養護学校が、東京都議会で、その「性教育」に重大な問題があるとして取り上げられました。4日には質問した都議らが都教育委員会の職員や産経新聞の記者を引き連れて同校を視察します。産経新聞は学習指導要領を踏まえない「過激性教育」と大キャンペーンを張ります。保護者からも信賴を得、男女の対等な関係をめざして積み重ねられてきた「性教育」が、都議らと結託した都教育委員会によって弾圧され、校長も含め多数の教員が処分を受けたのです。
但し、この取消を求めた裁判の控訴審判決では、同要領の「一言一句が拘束力すなわち法規としての効力を有するということは困難」であり、「具体的にどのような内容又は方法の教育とするかについて，その大枠を逸脱しない限り，教育を実践する者の広い裁量に委ねられて」いると判示されています。その上で、都議らの行動は教育基本法が禁じる「不当な支配」にあたると判示され確定しています(平成21年(ネ)第2622号 各損害賠償等請求控訴事件)。
同じ7/2の都議会で「日の丸・君が代」の実施状況の質問もありました。「性教育」を質問したと同じ都議からです。これに答えて都教育長は「都立学校等卒業式･入学式対策本部」の設置を表明しています。一週間後に開かれたこの最初の会議で、「都立学校における『国旗国歌の適正な実施』は、学校経営上の弱点や矛盾、校長の経営姿勢、教職員の意識レベル等がすべて集約される学校経営上の最大の課題であり、この問題の解決なくして学校経営の正常化ははかれない」と明記された資料が配付されます。
10月には都立学校全校長に対し、卒業式などの式典に際して「国旗掲揚国歌斉唱」の徹底を求めて、教職員一人ひとりへの「職務命令」の発出などが命じられました。この「10.23通達」に付随する「実施指針」は、ステージの使用(参列者が向かい合うフロア形式を否定)、その正面への「日の丸」掲揚、これに起立・正対しての「君が代」の斉唱、音楽教員によるピアノ伴奏など、式内容を画一的に定めるものです。99年の国旗国歌法制定後、「立つ立たない」「歌う歌わない」は自分で考えてと説明してきた学校もありましたが、この「内心の自由」の説明も禁じられました。生徒や保護者にとって人生の節目である晴れがましい場面の冒頭に、仰ぎ見るようにして国家を意識させる演出が強引に持ち込まれ、今日にまで至っているのです。
実はこれに先立って国立市ではすでに攻撃が始まっていました。市立小中学校全11校では、卒業式等での「日の丸・君が代」の実施を「義務づけた」89年の学習指導要領改訂後も、子どもたち、保護者、教職員が話し合いを重ね、これらの掲揚や斉唱が見送られてきました。同市議会も「強制しない意見書」を採択し文部省に届けています(当時全国3000余りの地方自治体の内500を超える議会で、「新学習指導要領の撤回･見直し」を求める意見書が採択されていました)。にもかかわらず99年春頃から強制の圧力が強まり、2000年3月、校長達は一斉に屋上への「日の丸」掲揚を強行する事態となりました。4月に入ると産経新聞はこれに反対してきた教職員に「偏向教育」キャンペーンをはり、右翼団体の街宣車も街中に現れます。翌年の卒業式からは全校で式場に「国旗」が掲揚され、「国歌」斉唱が行われるようになりました。抗議の意思を表わして胸にピースリボンを付けて式典に臨んだ教職員は、そのことを理由に文書訓告や懲戒処分を受けています。この後、都立学校への攻撃が本格化したのです。
卒業式等の式典場面で「日の丸・君が代」の強制が徹底されたというだけではありません。「性教育」への攻撃もそうですが、教育委員会による教育内容・教育課程への介入は、学校運営全体に及びます。生徒や保護者と直接向き合っている教職員が、対等な立場で話し合い、合意を形成する場であった「職員会議」が、管理職による一方的な情報伝達の場に過ぎなくなっていきます。「校長のリーダーシップの確立」の名の下、校長自身は教職員の代表者としての立場を否定され、教育委員会による学校支配の代理人に貶められていきます。お互いに協力し合ってきた教職員の仕事を個人個人の業績に切り分けて管理職と教育委員会とが評価を下す人事考課制度、教員を階層化する主幹教諭や主任教諭等も導入され、学校は上意下達・上命下服の息苦しい場となってきました。
校長の学校経営に意見する教職員に対しては、昇給等の基準となる業績評価を低く付けることも可能となりました。また異動要綱も改められます。同一校勤務が基本6年にせばめられ、さらに校長の意向によっては1年でも異動させられるようになりました。筆者も多摩地区西部の夜間定時制高校に勤務していた時、突然、片道2時間近くかかる都心部の全日制高校に移動させられた経験があります。
奈良教育大附属小の問題に戻ると、朝日新聞デジタルは、「新年度からの3年間ですべての正規教員に出向を命じ、異動させる」という方針が、学長から教員に示されたことを報じています(2/19配信「小学校正規教員3年で全員出向へ 奈良教育大学長の方針に教員が反発」)。これは国立大学附属学校として、基本的には他校への異動のないこと前提に採用され勤務してきた教員にとってありえないことでしょう。事実上の懲罰であり、追放にほかなりません。「学習指導要領違反」と言いがかりを付けたこれまでの学校運営の全否定は、在校生や保護者、卒業生のみなさんにも深刻な打撃を与えるに違いありません。
◆ 強制された式典の形が示す攻撃のねらい
国立大附属小学校は、都立学校とはその在り方が違うとは思いますが、「性教育」にしても「日の丸・君が代」にしても、東京での攻撃も「学習指導要領違反」が口実として掲げられたのです。その直接の狙いは、教職員の合議による学校運営の解体にありますが、究極の狙いは、「一人ひとりを尊重する」ことをめざす教育を、「個人よりも国家を大切にする態度を刷り込む」教育に転換することだと考えます。
式典冒頭に強制された「国旗掲揚国歌斉唱」の形式がこれを端的に表わしています。会場のステージ正面に「国旗」を掲げ、これに参列者全員が正対して「礼」をし、「国歌」を歌う所作は、まず日本でしかみられないものです。韓国の友人に尋ねても、中国の全国人民代表者会議の開会式の模様などをテレビで見ても、式典での「国旗掲揚国歌斉唱」はこのような形をとってはいません。香港の小学校では、校庭のポールに掲げられる「五星紅旗」に向かって中国国歌「義勇軍行進曲」が歌われていました。
この日本独自の形式は、明治以後に整えられてきた新年拝賀式1/1、紀元節2/11、天長節4/29、明治節11/3の天皇崇拝儀礼に基づくものです。この学校儀式での「御真影」への拝礼、「君が代」斉唱、「教育勅語」奉読、勅語に基づく校長訓話などの順序は、儀式規程や小学校令施行規則、国民学校令施行規則によって定められてきました。キリスト教の礼拝儀式から考え出された儀式儀礼であることが指摘されています(注①佐藤秀夫)。「神聖天皇崇敬」によって人々を大日本帝国の「臣民」として統合するために他なりません(注②島薗進)。
1888(明治21)年6月、枢密院で大日本帝国憲法草案の審議が始まる際、議長を務める伊藤博文は、ヨーロッパにおいては、人々が憲法政治に習熟してきた歴史があること、宗教(キリスト教)が「深ク人心ニ浸潤シテ」基軸となっていることを挙げ、「我國ニ在テ基軸トスヘキハ獨リ皇室アルノミ」と述べています。国民意識の形成には「愛国心」、究極のところ「国家のためには命を差し出すこともいとわない気持」を、人々の間に醸成させることが不可欠です。このために「大日本帝国」は、欧米列強への脅威に対抗して、天照大神から神勅を受けた「萬世一系の皇統を奉戴する帝國」と自らを位置付け、天皇への崇敬の念を軍隊や学校教育を通して「浸潤」させてきたのです。
学校儀式において、その天皇を現わすものとして神聖視された「御真影」のように、様々な式典で舞台壇上正面に「日の丸」を掲げる形が広がったのは、日中戦争が本格化した1937(昭和12)年頃からです。国民精神総動員運動が展開する中で入学式や卒業式でも行われるようになりました(注③森川輝紀、注④籠谷次郎)。「日の丸」そのものはペリー来航後、徳川幕府によって「日本総船印」と定められ、戊辰戦争時には官軍の錦の御旗に対抗して旧幕府軍で掲げられた歴史があります。しかし、この事実は次第に触れられなくなり、この時期には天照大神の化身と見なされるようになっていました。
旗として天皇の化身と受け止められていたのが、陸軍の「軍旗」と海軍の「軍艦旗」です。この16条の光線を放つ旭日旗のデザインは、明治初め諸藩の軍勢を統合した演習の際に初めて考案されたものです。この後、陸軍では連隊創設時の軍旗拝受式で天皇から「親授」されるようになり、「軍旗」は天皇そのものとして神聖に扱われ戦闘時には先頭に掲げられていました。「軍旗」と「日の丸」は、出征兵士の見送りなどで打ち振られるようになっていきます。
敗戦後、「御真影」や「教育勅語」が回収され、1947年、教育基本法を受けて定められた学校教育法や同施行規則に儀式規程は盛り込まれず、学校儀式は次第に姿を消していきます。しかし、米ソの冷戦体制が深まり「愛国心教育」が強く求められ出したことを背景に、58年以降、学習指導要領の改訂を通して、「日の丸」の掲揚と「君が代」の斉唱が、「儀式的行事」と位置づけられた卒業式等で強く求められてきました。
「軍国主義のシンボル」としてこれに反対する教職員と学校管理職とのせめぎ合いが全国各地でつづきました。当初は屋上や校門に掲げられた「日の丸」が、ステージに三脚で登場し、さらにその正面に掲げられるようになります。これに続いて君が代」が、管理職だけが起立する中、「テープやCDで流され(メロディだけから歌詞付きに)、ついには参列者全員が起立して「日の丸」に正対し、その唱和を誘うように音楽教員が「君が代」をピアノ伴奏する形へと強制が強められてきました。
反対する教職員の処分事例は、「建国記念の日」が施行された1967年前後から出てきます。文部省が「国旗掲揚国歌斉唱」実施状況の全国悉皆調査を始めた80年代半ばからは全国各地で見られ、「卒業式や入学式などでの実施を義務付け」た89年の学習指導要領改訂、さらに99年の国旗国歌法成立後に著しく増加していきます。なお抵抗をつづけた東京や大阪などでは、2000年代に入ってから通達や条例を定めてまで教職員を処分してきました。その取消を求める裁判が今も続いています。
今日、当たり前のように行われている式典冒頭の「国旗掲揚国歌斉唱」には、戦後の文部行政による処分を振りかざした強制があったことは忘れてはならないことです。「個人の尊重」を基軸とする日本国憲法の理念とは真逆に、子どもや若者達の人生の節目を祝い合う場を、人々をして自発的に国家に服従させる訓練の場とすることは強制によってしかなしえません。
奈良教育大は附小教員に「出向」を強いる理由として、「開かれた学校」にするためと保護者等に繰り返し説明しています。これは1987年の臨時教育審議会答申が掲げた文言です。90年代末からの都立高校改革でも頻繁に使われました。結果として、職員会議を中心とした教職員による学校自治が解体され、「日の丸・君が代」の強制も徹底されました。それは同時に学校教育の市場開放を図るものでもありました。都教育委員会が企業と契約を結んで2022年から実施した都立高入試の英語スピーキングテストはその端的な例です。学校が教育行政による支配と企業による利潤獲得の場に転換させられたのです。「開かれた学校」とは「権力と資本に対して」であり、このためにデジタル化も利用して、長年の研鑽を要する「教職の専門性」をも解体されつつあるのです。「出向」強行は附小教員への懲罰であると共に、専門性の不要を他ならぬ教育大学自身が宣言するものです。
＊参考資料
国立奈良教育大附属小学校をめぐる状況については、「みんなのねがいでつくる学校 応援団」のサイトが大変参考になります。https://www.kodomonomahoroba.com
＊注
①佐藤秀夫｢『御真影』と教育勅語 解説｣佐藤秀夫編『続 現代史資料8』みすず書房、1994年/『教育の文化史4 現代の視座』(阿吽社、2005年)所収、258～259頁
②島薗進『国家神道と日本人』岩波書店、2010年
③森川輝紀（てるみち）「天皇制教育と儀式の位相―日の丸と学校儀式をめぐって―」『歴史学研究』620号、1991年
④籠谷次郎「いわゆる国旗『日の丸』と国民教育」『近代日本における 教育と国家の思想』(阿吽社、1994年)第八章。
『子どもと法・21』（2024年4月号掲載）
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