メンタルヘルスと経済学 №229

　こころと経済学という日経新聞（１０月２２日付朝刊）のコラム欄に興味深い記事がありました。経済学は人々の心理や行動原理を描写する学問として発展してきました。しかし、心を扱う学問と考えられながらも、メンタルヘルスに関する経済学的な研究はあまり行われてきませんでした。うつ病など気分障害と分類された場合、医学領域としてすみ分けられてきたのが理由の一つといわれているようです。
　厚生労働省の患者調査によると２０１１年時点の精神疾患の患者は約２６６万人で、ガン患者の１５３万人を上回ります。なかでも、うつ病など気分障害の患者は９６万人を占め、１５年前の２．２倍に相当します。また、年間約３万人の自死（自殺）の９割がうつ病などの精神疾患にかかっていたともいわれています。
　メンタルヘルスによる不調で休職したりする労働者が増加傾向にあることも指摘されています。病気の原因はストレス耐性や性格など個々人の要因が関係しているとはいえ、臨床・精神医学の分野では過重労働や成果主義が密接に関係しているといわれてきました。　
新聞によると早稲田大学の黒田祥子教授と慶応大学の山本勲教授が労働経済学の立場からメンタルヘルスと企業関係をひもといていくというので、期待したいと思います。