大阪城周辺の戦争遺跡と朝鮮人の足跡をたどるフィールドワーク開催

大阪城周辺の戦争遺跡と朝鮮人の足跡をたどる
フィールドワーク開催

　去る5月4日に、大阪城狛犬会主催で大阪城周辺の戦争遺跡と朝鮮人の足跡をたどるフィールドワークを行いました。JR環状線の大阪城公園駅に集合し、塚崎先生の案内でかつてアパッチ族と呼ばれた朝鮮の人々が暮らしていた大阪城周辺の地域を歩きました。川と川の間に挟まれたその場所は人が住めるような場所ではなかったそうです。それから、大阪城の中のかつて東洋一の軍需工場であった大阪砲兵工廠の跡などをめぐりました。化学分析場や第四師団司令部など当時の建物がそのまま残っています。また、かつて略奪文化財であった、今は平和友好の象徴となった大阪城狛犬前にも訪れて、日本軍国主義の犠牲となったすべてのアジアの人々に哀悼の意をこめて黙とうしました。そして、反戦詩人鶴彬の句碑や城南射撃場跡などをめぐり、最後にピースおおさかに行きました。ピースおおさかは、当初は、かつての侵略戦争に対する反省の意味も込めて、加害の歴史も被害の歴史をバランスよく展示していましたが、大阪維新になってからは加害の歴史の展示は撤去されてしまいました。最後に「設置理念に則ったピースおおさかを取り戻す会」の岡田さんが「設置理念に則ったピースおおさかを取り戻すために頑張っていきましょう」と挨拶されました。


社会運動顕彰塔


かつてアパッチ族と呼ばれていた朝鮮人の集落を巡る


砲兵工廠跡碑
1981年5月4日早朝、大阪砲兵工廠本館がこっそり爆破され壊された。


溶鉱炉の底のかすが固まってできたもの（ドリルも跳ね返す硬さ）


化学分析場


朽ちるにまかせたままになっている衛兵詰め所


砲兵工廠正門跡ー石垣だけが残る


大阪城こま犬前
日本軍国主義の犠牲になったすべてのアジアの人々に追悼の意をこめて黙とうをささげる


米軍による機銃掃射跡


城南射撃場跡


ピースおおさか
ピースおおさかの設置の際には、深くかかわっていた塚崎先生。大阪維新になってから、完全に加害の歴史が撤去されて無念の思いをにじませていました。


アピールする「設置理念に則ったピースおおさかを取り戻す会」の岡田さん


（報告　みかこ）

「アジアから問われる戦争展」開催

「アジアから問われる戦争展」開催
　
　去る4月29日、30日に「アジアから問われる戦争展」が阿倍野市民学習センターで開催されました。これは、様々な平和団体が集まり、南京大虐殺や中国人強制連行、従軍慰安婦の問題などそれぞれ取り組んでいる問題についての写真展をしようということで取り組んできたものです。写真展示以外にも、講演会やアニメの映画上映、絵本の朗読やライブなどいろんな催し物が行われました。
　私たちも、大阪城狛犬会、１％の底力で朝鮮学校の民族教育を支える会として参加しました。大阪城狛犬会では、大阪城のこま犬さん物語を中心に当時東洋一といわれた武器製造工場―大阪城の大阪砲兵工廠の展示などをしました。日本の侵略戦争は抗日に起ち上がった中国や朝鮮の人々の闘いの前に敗れ去った事実。命がけで侵略戦争に反対した多くの日本人がいた事実。そして、侵略戦争の策源地だった大阪城を日本軍国主義の犠牲となったアジアの人々を追悼する場にしようということを訴えました。１％の底力で朝鮮学校の民族教育を支える会は、朝鮮学校の歴史、朝鮮戦争、現在の朝鮮学校が抱える高校授業料無償化問題・補助金カットの問題などの写真を展示し、朝鮮学校への差別なき無償化適用、補助金復活を訴えました。。
　この「アジアから問われる戦争展」は、二日間とも大盛況で約700人の人々が見に来てくれました。私たちの展示にも連日たくさんの人々が来てくれて、熱心に展示内容を見てくれていました。また、中には展示物の写真なども撮られている方々もいました。「ピースおおさか」から戦争の加害の歴史が撤去される中、真実の歴史を伝えていくことの重要性を感じました。そして、この戦争展は一回限りでなく今後も毎年開催する予定です。

「一帯一路」、6年間の歩み

「一帯一路」、6年間の歩み“一带一路”六年间

　　　　　　　　　　　人民日報記者　胡澤曦

　「『一帯一路』（the Belt and Road）共同建設と素晴らしい未来の開拓」をテーマとする第2回「一帯一路」国際協力サミットフォーラム4月下旬、北京で開催される。外国首脳約40人を含む、100ヶ国以上の代表数千人が同フォーラムに参加する。人民日報が伝えた。

　過去6年間を振り返ると、いくつかの重要な節目から「一帯一路」協力が歩んできた非凡な道のりを見てとることができる。2013年秋、習近平国家主席が「一帯一路」の共同建設を初めて提唱すると、数多くの国と地域がすぐさまその呼びかけに応じて参加を表明した。2015年3月、「シルクロード経済ベルトと21世紀海上シルクロードの共同建設推進のためのビジョンと行動」が発表され、「一帯一路」協力の理念と計画がより明確に世界に示された。2015年12月、アジアインフラ投資銀行（AIIB）が設立し、獲得できた協力に対する共同認識と効果は、予測を大いに上回るものとなった。2017年5月、初の「一帯一路」国際協力サミットフォーラムが北京で開催され、76の大項目と279項目の具体的成果が得られ、各方面の協力のための絶え間ない推進のための構想図が明確に提示された。統計データによると、第1回サミットフォーラムでは、279項目の具体的成果に達し、現在までにほぼ完成あるいは常態化業務に転換され、実行率は100％に達している。

　今日、「一帯一路」は国際発展の重要な合言葉となっている。沿線各国の発展計画において、「一帯一路」は支援でき得る協力プラットフォームとあまねく認識されている。これまでに、124ヶ国と29の国際機関が、中国と「一帯一路」協力合意書を締結している。国際金融フォーラムが「一帯一路」5周年の際に発表した調査報告によると、調査対象となった機関のほぼ全てが、「一帯一路」建設が国や地域の経済成長をリードする点において重要な役割を発揮しているとの見方を示した。

　「一帯一路」協力の推進加速にともない、歴史的発展を打ち破るようなストーリーが、沿線各所で次々誕生している。東アフリカに初の高速道路が完成し、モルディブに初の跨海大橋が開通し、ベラルーシに初の国産自動車メーカーが誕生、世界最大の内陸国であるカザフスタンでは初の海まで達する鉄道が敷設され、国際定期貨物列車「中欧班列」が東南アジア大陸とユーラシア大陸を結ぶ最も距離の長い「協力」通路となった。

　各国の企業や民衆は、「一帯一路」が大量の実務協力プロジェクトをもたらし、全く新しい市場と雇用を創出したと感じている。現在、「六廊六路多国多港（6経済回廊・6ルート・多数国家・多数港湾）」という主要な協力の枠組みが次第に形になってきており、中国ラオス鉄道や中国タイ鉄道、ハンガリー鉄道、インドネシア高速鉄道、グワーダル港などいくつかの模範的効果を備えた協力プロジェクトが、実質的な進展を得ている。

　協力成果の「可視度」の高さから、「一帯一路」に対する関係各方面の信頼感が上昇の一途を辿っている。金融・経済・ビジネス専門チャンネル米CNBCは、「『一帯一路』は、世界各国の企業の財務報告・会議にますます頻出するようになった」と報じている。GEの予測によると、同社の今後数年間の「一帯一路」沿線における営業収入は2桁台の増加を実現すると予測している。金融大手のシティグループは、「一帯一路」沿線国家に投資する企業に対して、全面的なサービスを提供している。中国企業が沿線国と地域に建設した経済貿易協力区は82ヶ所に上り、約30万の雇用を創出した。

　この約6年間で、「一帯一路」建設を通じて、沿線の多くの地域は、発展によって徹底的な変貌を遂げた。先祖代々、山間部で農耕や狩猟で生計を立てていたラオスの村の村民はもはやそうした労働から解放され、家には電気が引かれ、子供たちは夜になると灯油のランプで勉強する必要がなくなった。アリスという名前の女性は、ケニア初の女性列車運転士になった。居住環境は大幅に改善され、収入も以前の3倍に増え、彼女の人生には全く別の道が開けた。独デュイスブルグ港の2017財政年度の収入は2億5千万ユーロ（約320億円）を実現し、貨物取扱量は30％増、伝統産業の伸び悩みに苦しんでいた旧工業基地に再び青春の輝きが戻ってきた。

　国際発展とグローバルガバナンスの複雑極まるシステムの中で、「一帯一路」は、ひとつの新たな出来事になったと言える。これは、「共に話し合い、共に建設し、共に分かち合う」という「新しい」グローバルガバナンス理念の設計であり、中国のような発展途上国が呼びかけた「新しい」国際協力の提案であり、現代のグローバルガバナンス変革分野での現象レベルでの実践ともなった。

　現在、「一帯一路」共同建設の「共に話し合い、共に建設し、共に分かち合う」の革新理念は、国連など主要国際機関の成果文書に組み入れられている。国連のアントニオ・グテーレス事務総長は、「『一帯一路』の提唱は、経済協力の分野にとどまらず、経済協力を通じて世界の経済発展モデルを改善し、グローバル化のさらなる健全化を目指し、国家ガバナンスとグローバルガバナンスの道を推進するものだ」とコメントした。

　ルクセンブルクと成都を結ぶ中欧班列が先ごろ開通し、機械・電気製品や食品、医療器具などの欧州産製品を積載したコンテナ41個が、拡大の一途をたどる中国市場に輸送された。輸送力がますます高まっている中欧班列は、経済局面を立て直す現実的な力というだけではなく、「一帯一路」によってもたらされる連結効果を象徴する存在であり、保護主義や孤立主義といった逆風から世界経済を守り、プラスのエネルギーを提供する存在だと、多くの人が感じている。

共同繁栄の明るい将来を切り開く

共同繁栄の明るい将来を切り開く
　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　鐘声

　発展はあらゆる問題を解決する大きな鍵だ。発展という根本的問題に焦点を合わせ、各国に発展の潜在力を発揮させる。「一帯一路」建設は時代の使命を担っている。国際社会が日増しに「一帯一路」構想への賛同を深め、意気込んで参加している重要な原因の1つは、6年近くの実り豊かな成果から人々が発展の原動力を得て、繁栄の道を広げてきたことにある。（人民日報「鐘声」国際論評）

　歴史を振り返り、全世界に目を向けると、人類の最も本源的な渇望は安心して暮し、楽しく働き、発展し、繁栄することだ。世界金融危機以降、世界の経済発展の列車は余り見通しの明るくないトンネルに入った。世界の発展は新たな原動力を差し迫って必要としている。米国の国際問題専門家ウィリアム・ジョーンズ氏が指摘したように、「一帯一路」構想は「世界に希望をもたらし」、「一帯一路」国際協力は共同発展の高まりを先導したのだ。発展戦略を連携させ、多くの成果を挙げ、複数のラインを同時に進め、経済の大融合、発展の大連動、成果の大共有という目標へ向けて邁進している。

　相互接続は「一帯一路」建設の最も目を引く象徴だ。政策の意思疎通、インフラ施設の連結、貿易の円滑化、資金の調達、民心の通じ合いを5つの大きな取っ掛かりとして、「一帯一路」建設は企業、市場、社会に地域間、国家間、世界全体の資源配置を最適化し、あまねく広がる成長を実現するよう促している。東アフリカ初の現代的電気鉄道であるアディスアベバ・ジブチ鉄道はエチオピアなどの国々に貨物を港へ輸送する手段を提供し、セルビアのZemun-Borca橋は過去10年間開発されることのなかった両岸の数千ヘクタールの土地に発展の活力を与え、国際定期貨物列車「中欧班列」は世界最大の河川港であるドイツのデュースブルク港に往年の繁忙と輝きを取り戻させた。鉄道、道路、橋、港湾の建設と整備によって、世界経済発展のための血管が通じようとしている。

　「一帯一路」建設は経済のグローバル化という歴史的潮流に沿っており、世界経済の開かれた、包摂的で、あまねく恩恵を及ぼす、均衡あるウィンウィンの方向への発展を後押しする。世界銀行など国際機関の最新の研究は、「一帯一路」協力が世界貿易のコストを1.1～2.2％引き下げ、中国―中央アジア―西アジア経済回廊の貿易コストを10.2％引き下げ、2019年には世界経済の成長率も0.1ポイント押し上げることを示している。地球の夜間照明の分布を示す衛星写真を分析した米国の学者は、照明が中国企業が建設を進めるプロジェクトの所在地に集中するだけでなく、時間が経つと共に地域全体に拡大し、外へと波及していく傾向にあることに気づいた。これは中国の参加する発展プロジェクトが現地の経済成長を後押しするだけでなく、周辺地域全体の発展を先導していることを物語っている。

　「努力さえすれば、必ず夢をかなえられる」「昔はバイクさえ買えなかった村民が、今ではお金を儲けて、新居を建てている。村の様子も様変わりした」「マプト・カテンベ橋は投資家を引きつける。われわれはこのような美しい橋を歓迎する。われわれを外の世界とつなげるものだ」。「一帯一路」建設は各国の人々に溢れるほどの参加感、獲得感、幸福感をもたらしている。中国の提案による集団的行動が、すでに多くの国々が手を携えて共同発展と繁栄の共有に尽力する人類史上先例のない壮挙となっていることは誰の目にも明らかだ。

　繁栄を共に築く新たな希望を託された第2回「一帯一路」国際協力サミットフォーラムが近く開催される。これによって「一帯一路」に大きく弾みがつき、世界経済も活力を増すことを人々は信じている。各国は手を携えてさらに広大な共同発展の空間を切り開く。これは共同繁栄の明るい将来だ。

「一帯一路」の連携を強化し、グリーン投資を推進

「一帯一路」の連携を強化し、グリーン投資を推進

人民日報記者・欧陽潔
　　
　グローバル・インフラストラクチャー・ハブ（GIH）は、2040年までに世界のインフラ投資需要のほとんどを発展途上国、特に「一帯一路」（the Belt and Road）沿線国が占めると予想している。インフラ建設がもたらす二酸化炭素排出を制御し、エコや低炭素、持続可能な発展を促進するために、中国は多くの国や地域の金融機関と共同で、グリーンファイナンスの手段を採用することに着手し、「一帯一路」グリーン投資家ネットワークを構築し、グリーン産業をサポートするために投資・融資の前の段階から資源配置の奨励メカニズムを改善する。人民日報が伝えた。

　2018年11月、中国金融学会グリーンファイナンス専門委員会と英国のシティ・オブ・ロンドンは共同で牽引役となり、「『一帯一路』グリーン投資原則」を打ち出した。同原則は、中国国内外の多くの主要金融機関から支持されている。今年3月中旬の時点で、英国やフランス、シンガポール、パキスタンなどの国や地域の約20の商業銀行、証券取引所、業界協会などが同原則に調印し、多くの国際開発金融機関、コンサルティング企業、会計士事務所なども支持を表明している。

　同原則は、低炭素と持続可能な発展の議題を「一帯一路」イニシアティブに盛り込み、環境や社会のリスク管理を強化し、「一帯一路」投資のグリーン化を推進するとしている。具体的には、戦略と運営、イノベーションの3つの側面から、企業ガバナンスや戦略制定、プロジェクト管理、対外コミュニケーション、グリーンファイナンスツールの運用などを含む7項目の原則的構想を提起し、「一帯一路」建設や投資に参加する世界の金融機関や企業が、自由参加を基礎にそれを採用し実施できるようにしている。

　「エコ、低炭素、持続可能な発展」は、「一帯一路」イニシアティブの内在的要求で、「一帯一路」の投資のグリーン化推進は、その目標を達成するための重要な手段だ。中国金融学会グリーン金融専門委員会の関係責任者は、「インフラや建築物の建設や運営の過程で、大量の温室効果ガスが排出される。その過程で、エコや持続可能という要素をできるだけ考慮することができれば、世界が直面している気候変動の問題を効果的に緩和することができる」との見方を示す。

　GIHは、2040年までに世界のインフラ投資需要は94兆ドル（1ドルは約111.9円）に達し、そのほとんどを発展途上国、特に「一帯一路」沿線国が占めると予測している。その他、多くの「一帯一路」沿線国・地域の経済成長は「資源浪費型」の傾向があり、大気や水の汚染が深刻で、持続可能な発展の実現が非常に難しいという問題に直面している。

　同責任者は、「その情勢を逆転させるためには、強力な環境ガバナンスの対策が必要であるほか、グリーンファイナンスを採用し、投資・融資の前の段階から、資源配置の奨励メカニズムを変え、投資意思決定や運営メカニズムをグリーン化し、より多くの資金をグリーン産業に流し、汚染や高炭素につながる投資を厳しく抑制しなければならない」と指摘する。

　具体的には、投融・融資の意思決定をする際、まず、関連のプロジェクトが現地の生態や環境、機関にどのような影響を与えるかを十分に考慮し、効果的な対策を実施し、汚染を減らし、温室効果ガスの排出を抑制し、生物の多様性を保護する。また、グリーンクレジット、グリーン債権、グリーン保険など、各種グリーンファイナンスツールや環境リスク分析方法を十分に活用し、エコな発展を推進し、環境や機関などの要素が金融機関にもたらすリスクを未然に防ぎ、環境リスク調整後の投資利益率を向上させる。また、開放的な姿勢で、国際金融センターとしての役割を十分に果たし、より多くの国際資本がエコで持続可能な方法で「一帯一路」の建設に参加するよう推進する。

　同原則の発起機関は、事務局を立ち上げ、調印発起機関を対象に、「一帯一路」グリーンプロジェクトバンクの構築や投資プロジェクトの二酸化炭素排出量計算機の開発、知識共有プラットホームの立ち上げなどのサービスを提供する計画だ。

　中国金融学会グリーン金融専門委員会の馬駿主任は、「少しでもたくさんの金融機関、企業が同原則を支持し、調印することを歓迎する。事務局は今後、『一帯一路』グリーン投資家ネットワークを構築し、投資家の交流強化を促進し、メンバー機関のリスク管理水準を向上させ、メンバー機関に、グリーン投資をめぐる提携の機会を提供する」としている。（来源：人民日报）
2018年9月4日、「グリーンエネルギー・シルクロードライン」をテーマにした「中国—欧州国際交通回廊」天然ガス自動車ラリーイベントの開幕式とスタートセレモニーが江蘇省如東県で開催された。中国、ロシア、カザフスタンのエネルギー企業最大手が「一帯一路」イニシアティブに積極的に呼応し、三国の天然ガス端末利用事業をめぐる協力を推進するために共同で同イベントを開催。ラリーに参加した全ての車両は液化天然ガス(LNG)を燃料とし、シルクロードを再度走ることでグリーンエネルギーの普及を呼び掛けた。また、「シルクロード経済ベルト」におけるエコな輸送という面でもモデルの役割を果たし、天然ガス自動車がユーラシア大陸の交通回廊を走行する能力を評価する参考データも提供した。（画像提供・人民図片）。