朝の仕事は、マイガーデンのゴミ拾いや草むしり、その日になすべきことのチェックであります。次にメールのチェック、相変わらず毎日「詐欺メール・スパムメール」が届きます。
最初の頃（恐らく1年くらい前か）は、少しびっくりして、ネットで真贋や情報収集をして未然に被害にあうのを防いでおります。
例えば今朝は「楽天カードの最終警告」と「三井住友銀行の制限通知」でした。これ以外に西日本銀行・信用金庫・横浜銀行・クレジット会社・Amazon・アップル（すべて偽物）からも、脅かしのメールが入れ替わり立ち替わり送りつけてきます。
文面は様々でPWがどうしたとか、不審な取引があるとか書かれていて、メールに貼られたリンクに行ってきなさい、というのがお決まりのパターンであります。こうしたことに疎いお年寄りや人のいい疑うことを知らない善人が騙されるのでしょう。メールでは無くて、固定電話にも怪しげな電話がかかってきますから、そこも「警戒すべき社会問題」ではあります。
最初から取引自体ないものは速攻で削除です。西日本銀行(笑)、もうちょっとメジャーな確率の高い金融機関にすればいいのに。自分の取引があるアマゾンやアップルなどは一応書かれている内容をさっと目を通します。また、見慣れない新たなパターンのメールは、念のためネット検索でどんな情報が出ているかを調べますが100％アウトです。
今のところ、最も簡単な判別法はあて名に「ワタシ個人の名前（または会社名）」が冒頭に記載されているか、であります。詐欺メールは、実在するかは無視して、ランダムに組成したメールアドレスを片端から送り付けるのが一つ。過去に引っかかったりした人のリスト、実在するメールアドレスが流出したりしたデータを入手して特定して送りつけているかのいずれかでしょう。従って顧客情報からではないので、メアドと自分の名前などの個人情報は結びついておらず、相手はワタシの事を知らないはずなのです。（それを知りたくてメールを送り付けている）。
こうした詐欺メールに反応したりパニックになって相手の指定するサイトへ飛んだりすると、個人情報を自然に開示し、時には自分自身の銀行口座や各種のPWなども示すことになって、最終的には金品をだまし取られる、ということになるのです。お金を詐取されないまでも、個人の情報がダダ漏れになる、この人物はガードが甘く、引っかかりやすい、という印象を持たれるだけでも、将来発生しうるトラブルやリスクが急激に拡大するのです。
自分自身は、ヤフオクに不定期に入札しているので、その都度入札情報や最高額の更新・落札情報などが必ずメールで届きます。それ以外にフォロー中の出品業者さんからも新しい出品物の連絡がきます。
また、以前ネットで購入歴がある花卉やツール・サプリなど決まったところからメールも届くのです。これも普段見る必要が無いので削除、カード会社だけは万一の事があるのでチェックしております。さらに、篆刻印にかんする問い合わせや注文が、ごくまれに個人名で来ますから、これはちゃんと読んで返事をしなければなりません。
ともかく、聞いたこともないところから、来るはずもないメールは無視でよかろうと思いますし、大手のネット通販業者もこちらから用がない限りどんどん削除しております。
ワタシは、昔から思うのです。メールの発信ができるためにアカウントを取得するのに「本人確認」が甘いのです。それこそマイナンバーカードなどで本人確認しなければアカウント発行しないというドメイン設定上のルールを運用すべきです。基本的に海外からのメールは、一定のガードや形式的なチェック（AI）をして、NGワードが含まれる典型的な詐欺メールはシャットアウトすべきでしょう。
そして一括の大量メールを阻止するために「課金」すべきだと思います。1件1円以上のメール通信料をとればいいのです。無料メールは一部のちゃんとした組織体が運営するところだけにすれば、だいぶ被害が減ると思いますが。
日本の政治家や、官僚の皆さん、税金を増やすことと自分たちの個人的利益のために、税制やら予算決めしているように見受けられます。
なんでも２，３年前から中国の軍事施設から、日本の中枢の軍事システムを扱うサーバーがハッキングされ、いまだに情報を抜き取られてる、とワシントンポストがすっぱ抜きました。アメリカに指摘されても、コンピューター一つ守れない日本政府が、やたらと防衛費を増額すると力んでおります。
少しはまともなこと、実際に被害が生じていることの防止対策に金を使ったらどうなんだ、と思いますがね。
