オスプレイの事故問題について。- 2012.07.20

□同時生中継
ＵＳＴＲＥＡＭ　独立党ＴＶ【ネット中継環境に無い時はご容赦のほど】　
http://www.ustream.tv/channel/dokuritsutou

オスプレイの事故問題について。- 2012.07.20
http://youtu.be/tz8460Y7Z_E


オスプレイ 事故調査めぐる重要証言
http://youtu.be/a40kSHHRD1c
☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★
【●】<政治>米でオスプレイ訓練延期　地元住民が反対運動2012年7月19日
http://ryukyushimpo.jp/news/storyid-194108-storytopic-3.html

　米ニューメキシコ州の米空軍基地で予定されていた垂直離着陸輸送機オスプレイの低空飛行訓練計画をめぐり住民の反対運動が起き、米空軍が６月に訓練延期や内容の見直しを決めていたことを、横浜市のＮＰＯ法人「ピースデポ」が１９日までに入手した資料などで確認した。
　ピースデポによると、延期されたのはキャノン空軍基地での訓練。空軍は昨年８月、簡易な環境評価書案を公表したところ、地元住民から騒音や安全性、自然環境への影響を懸念する意見が約１６００件寄せられた。
　こうした状況を受け、空軍は６月、訓練延期を決め、訓練内容を見直して来年の早い時期に発表することを決定した。
(共同通信)

★詳細はURLをクリックして下さい。

-----------------------------------------------------------
おいおい、『アメリカ住民を危険にさらすことは出来ないから、訓練は日本でやります。』だとネバダの砂漠でやったら
◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆
【●】オスプレイ訓練　日米同意が前提　政府、主張せず追従2012年7月20日
http://ryukyushimpo.jp/news/storyid-194129-storytopic-3.html

　【米ワシントン１８日＝松堂秀樹本紙特派員】垂直離着陸輸送機ＭＶ２２オスプレイの戦闘訓練の実施に接受国の同意が必要なことが分かった。接受国との合意がない場合は、最低でも航空管制圏内か、航空交通渋滞のない場所で訓練を行うことを義務付けている。野田佳彦首相はオスプレイについて「配備自体は米政府の方針で、どうしろ、こうしろという話ではない」と容認する構えを示しているが、全国各地で行われる訓練について地元の反発が強固な場合、米側に訓練実施を見合わせるよう協議できる余地もありそうだ。日本側が接受国の権利を主張せず、装備更新を強調する米側に追従し、配備を受け入れている構図が色濃くなった。
　オスプレイの訓練マニュアルは２００７年２月に海兵隊訓練教育司令部のジョージ・フリン司令官（当時）が関係部署に通達。訓練区域のほか、訓練に向けた準備や整備確認事項などが記されており、戦闘訓練については「接受国の同意がない場合、最低でも航空交通渋滞を避け、航空管制圏内で実施すること」としている。
　オスプレイの普天間飛行場への配備に関しては、日米両政府ともＣＨ４６との機種更新との認識で一致。日米合同委員会の事前協議事項ではないとの見解を示している。
　ただ、搬入先は野田首相の意向で米側と協議に臨み、沖縄への直接配備を見送って岩国基地（山口県）で先に試験飛行することを両政府間で決定。山間地での低空飛行など危険性や住民生活への影響が懸念される戦闘訓練について、日本政府は日米地位協定に基づく「基地間移動」として認めているが、合意を前提とする訓練マニュアルに基づけば、住民の反対を受けた日本政府が訓練実施に同意しないと伝達することも可能になる。そうした場合、日米同盟を重視する米側も協議に応じざるを得なくなる可能性もある。
　マニュアルはそのほか、戦闘訓練区域について「訓練に参加しない人たちからの安全な分離が指定されている区域」と義務付けている。日米両政府は国内各地で予定されている低空飛行訓練など戦闘訓練の安全性を地元に十分に説明しておらず、どの程度安全性が確保されるかは不透明だ。

★詳細はURLをクリックして下さい。

◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆
【●】「「疑問は本来日本に有利な形での「棚上げ」を、何故、日本側がこれを排除」
新華社記者
：孫崎　享氏」　晴耕雨読 2012/7/20　憲法・軍備・安全保障
http://sun.ap.teacup.com/souun/8086.html

https://twitter.com/magosaki_ukeru

尖閣諸島：７０年代、８０年代日中間の基本合意の尖閣諸島棚上げは、今日決して中国に有利な考えではない。

中国が自分の法律で領土と見なしている中、日本の管轄を認め武力の不行使を約束するものである。

しかし、中国が大変に関心を持っている。

棚上げを説く朝日新聞掲載の私のインタビューは「参考消息」に全文掲載されたらしい。

昨日新華社記者が取材に来た。

私の著書を完全に読み込んで来た。

次いで環球時報も取材したいという。

彼らの疑問は本来日本に有利な形での「棚上げ」を、何故、日本側がこれを排除し、かつ石原知事のように、明らかに、マイナスのパラレルに落ち込み、紛争に向かう可能性の高い道に何故日本が突き進もうとしているのか解せず私の下に来た。

私は純粋な中国専門家ではない。

本来、日本の中国専門家と言われる学者や、外務省員が国民に向かって、「棚上げ」の利点と、日中が緊張を排し、平和的環境を作ることが日本の利であることを解くべきだ。

しかし、彼らは沈黙。

ないし逆。

中国の記者は幾度となく質問「先生、個人的に不都合は起こりませんか」。

そう。

日本の利になることを説くのに、今日本では「不都合を招く」状況。

どこか異常です。

この異常の中に国民はしばし、陶酔しているのです。

しかし、この陶酔はその内無残に破られます。

オスプレー：米軍と野田首相・森本防衛相、馬鹿と言わざるをえない。

沖縄の怒りを日本各地に共有させてる。

19日朝日

「オスプレイ配備”受け入れられぬ”全国知事会議が決議」

「”米軍の通知を知らせるだけの政府なら、どこに国民主権があるのか」（鳥取県知事）、

「大変な問題になる」（秋田県知事）

オスプレー配備は、米国の東アジア戦略構想の重要課題で、前線基地の日本に拒否できるとは思えないのですが）

世界の一体どれ位の国が米国の戦略のために自国を米軍基地のために提供してますか。

ほとんどなし。

米国の戦略への貢献＝自国国益とみなしている国は日本ぐらい。

洗脳されてきた
橋下氏：橋下氏が原発で突然再稼働の方に動いたのは驚きだったが、どれ位の人は、次の報道で”うん。

納得”と思っただろうか。

「橋下大阪市長の元愛人が告白　”裸の総理候補”（週刊文春）」。

脱原発：読売19日「原発依存度、０％も１５％も非現実的…東芝会長」貴方の会社はそうでしょう。

国民はもはや財界の胡散臭さに気づき始めた。

国民の意志を反映できず、ひたすら自社の利益しか考えられない人々に国政で発言力を与えてきた所に大きな間違い。

日本は脱官僚＝財界主導にすりかえられた。

★詳細はURLをクリックして下さい。


☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★
【●】天下り王国子息岡田克也氏の天下り全面擁護発言 植草一秀の『知られざる真実』2012年7月19日 (木)
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2012/07/post-39ec.html

「シロアリ退治なき消費増税」は野田佳彦氏が２００９年８月総選挙の際に、「絶対にやらない」と確約した政策である。

この政策をいま、野田佳彦内閣が強引に決定しようとしている。

この点に関する、野田・岡田両氏の三大演説動画をご確認いただきたい。

２００９年８月１５日の野田佳彦氏「シロアリ演説」
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2012/07/post-39ec.html

２００９年７月１４日の
野田佳彦氏「シロアリ退治しない政権は不信任」演説
http://www.youtube.com/watch?v=-3wVwe8a_8c&feature=player_embedded

２００９年８月１１日の
岡田克也氏「マニフェストは絶対に実行する」演説
http://nicoviewer.net/sm13731857

「シロアリ退治」とは、官僚の天下りとわたりを根絶することである。

官僚天下りには三つの類型がある。

公的機関への天下り、民間企業への天下り、警察・検察の天下り

である。私はこれを、

官官天下り、官民天下り、検警天下り

と表現している。

国民に巨大な負担を強いる前に、官僚利権を切るべきであることは当然のことだ。

しかし、これに対する官僚機構の抵抗はすさまじい。

巨大増税を推進している財務省だが、自分たちの利権である天下り、わたり利権の排除には、文字通り、命懸けで抵抗する。

野田佳彦氏は、これをやり抜かずに消費税を上げるのはおかしいのだと主張した。

国民はこの考えに賛同して、民主党に政権を付与した。

その野田民主党が「シロアリ退治なき消費増税」を強引に推進しているのだからお話にならない。

ＮＨＫの偏向職員である大越健介氏は、党首が決めたことに党所属議員が従うのが正しいか、考えが違うと言って離党するのが正しいのか考えるべきだとの趣旨の発言を示した。

ＮＨＫ職員が意見を述べることが悪いとは言わないが、公共の電波を使用する以上、もう少しまともな発言をするべきだ。

国民は、国民との約束を踏みにじる政策を進める与党党首と、国民との約束を重んじるべきだとの考えで離党する議員集団の、どちらが正しいのかを考えるべきだと発言するべきだろう。

野田・岡田両氏は「天下り決死隊」を結成したのではないかと記述しているが、野田、岡田氏は天下り根絶に完全に背を向けている。

このことを示す具体的事例があるので、紹介しておく。

私のメルマガ読者が教えてくれた実話である。

政府が全国で開いている、「社会保障・税一体改革」に関する対話集会の、７月１日会合でのやりとりだ。

この会合での、メルマガ読者の質問と岡田克也氏答弁を以下に記す。

質問者「はい。○○といいます。

野田総理大臣は野党時代に、天下りとわたりの根絶に全く取り組まない麻生内閣は不信任に値すると2009 年７月14 日の衆議院本会議で主張しました。

また、野田さんは2009 年８月15 日の演説では、消費税５％分の皆様の税金に天下り法人がぶら下がっている。シロアリがたかっているのです。それなのに、シロアリを退治しないで消費税引き上げていいのですか。シロアリを退治して、天下り法人をなくして天下りをなくす、そこから始めなければ消費税を上げる話はおかしいのですと演説されています。

では、今現在そのシロアリを退治して、天下り法人をなくして天下りをなくす作業はどれくらい完了しているのでしょうか。

そこから始めなければ消費税を引き上げる話はおかしいのですと野田総理大臣は言っています。消費税の引き上げの話がどんどん進んでいるからシロアリ退治はほぼ終わっているとは思いますが、どのくらいシロアリを退治しているのか具体的に数字を使ってお教えください。

２点目で、新党きづなの内山議員が電力会社に対する経産省からの天下りが続いていることについて公約に違反するのではないかと追及したと聞いています。


岡田副総理はマニフェストには天下りの斡旋禁止と書いてあり、天下り禁止とは書いていないと答えたと聞いています。

官民癒着、官僚利権を排除することが天下り根絶であると理解しています。

2009 年８月30 日の衆議院議員選挙で民主党が圧勝したのは、天下りを根絶して財源を生み出して、ましてや消費税を上げないという民主党の政策の勝利だと理解しています。

それなのに天下り斡旋は禁止で天下り自体は禁止しないとか、消費税について我々の任期中は上げないが議論はしないとは言っていないとか言われたら何のためのマニフェスト選挙だったのか。

これでは、マニフェストを信頼し、投票しても国民は裏切られると思います。私も裏切られた気持ちでいます。その点はどうお考えでしょうか。
以上です。」

この質問に対する岡田克也氏の答弁は以下の通り。

岡田氏「天下りの話ですが、この前、国会できづなの代表の内山さんが、民主党は天下りを根絶すると約束したではないかと言われました。私はそれは違うということを明確に申し上げました。

マニフェストをちゃんと示して申し上げたのですが、我々が申し上げたことは天下り斡旋はやめるということです。

公務員の経験者が民間で働いてはいけないというようなことは、私はそれは成り立たないことだと思います。

では、公務員をやっていた人はもう民間で働いてはいけない、どこで働けということになるのでしょうか。だめなのは役所が斡旋することなのです。

その斡旋する中でいろいろな条件が付いて、その斡旋先に有利な補助金が出たり、そういうことをやめなければいけないということを我々は申し上げているわけで、天下りというか、公務員で働いた人が民間で働いてはいかぬなどということは、それは私は暴論だと思います。

そのことはマニフェストでもはっきり書いていますから、そこは御理解いただきたいと思います。

とはいえ、役人OB が行っている法人というのは誤解が起きやすいというか、そこにいろいろな補助金がたくさん行っているということになれば、それは要チェックですね。

そういう意味で、独立行政法人は役員に公務員がなる、公務員経験者がなるということについては基本的に全部公募すると。だから、民間の人にも手を上げてもらって選ぶということにしました。

結果としては先ほど申し上げましたように独立行政法人における公務員OB の数は189 人いたのが45人になっているわけです。８割減っているのですね。という事実を踏まえていただきたいと思います。

それから、電力会社への天下りというか電力会社に公務員OB が行くこと自身が基本的に悪いわけではありません。民間企業に行くことが悪いわけではなくて、これは認めているのです。

ただ、今のタイミングで行くのかということはあります。東京電力はいろいろな問題を起こしている、国有化の議論も出ている、そういうときに所管官庁である経産省から役員で行くということは、それは望ましくないということであります。

基本的に公務員を経験した人が民間で働くことが一般的にだめだということではないということでございます。」

岡田氏は経産省から全国電力会社、あるいは原子力村企業最高幹部への天下りにまったく問題がないとの主張を示している。

驚くべきことだ。

岡田氏は、

「公務員で働いた人が民間で働いてはいかぬなどということは、それは私は暴論だと思います」

と述べたのだ。

「原子力行政についての決定権限を持つ経産省最高幹部が、原子力産業の代表である電力会社や日立製作所などの幹部に天下りすることを認めて良いのか」というのが質問の趣旨だ。

これを岡田氏は「公務員で働いた人が民間で働いてはいかぬ」と言い換えて、これは暴論だと言い返しているのだ。

まったくお話にならない。

要するに、「天下り天国」容認ということだ。

東電の責任を適正に問うこともせず、電力料金の大幅引上げを容認するのが野田内閣の基本姿勢だ。

このような、官民癒着政権は、一秒でも早くに退場させねばならない。

４月２１日に東京で開催された「シロアリ退治なき消費増税粉砕講演会」動画映像が飛鳥新社サイトから無料配信されておりますのでご高覧ください。
http://nicoviewer.net/sm13731857

★詳細はURLをクリックして下さい。

*****************************************************************
★独立党 阪大荒田名誉教授の「固体核融合」実用化を支援しよう！★
http://dokuritsutou.heteml.jp/newversion/aratasensei.html

*****************************************************************
フジTV サキヨミLIVE「アメリカからの指令書!?年次改革要望書とは…」

http://www.youtube.com/watch?v=AoIqkOAGN0w

http://www.youtube.com/watch?v=IsPTYPdkuXs&feature=related
***********************************************************
２００５年郵政解散・総選挙
http://ameblo.jp/sunazukinn/entry-10299713563.html
************************************************************
「郵政民営化とは、郵政ロックフェラー化の事だったんです。
小泉の構造改革とは、日本をユダヤ資本に売り渡すことだったんです。」
http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/yuuseiminneika.htm
************************************************************
【●】徹底追及！郵政民営化・かんぽの宿
http://www.youtube.com/watch?v=3XHFbYHeKXg

http://www.youtube.com/watch?v=3IF591HZbjE

http://www.youtube.com/watch?v=eyjtspp8iEk

http://www.youtube.com/watch?v=39FdFZnL2Yk
---------------------------------------------------------
売国奴を晒す！小泉純一郎＆竹中平蔵の悪行【かんぽの宿編】

１/２
http://www.youtube.com/watch?v=S9cDcxRRtps

-------------------------------------------------------------
売国奴を晒す！小泉純一郎＆竹中平蔵の悪行【かんぽの宿編】

２/２ http://www.youtube.com/watch?v=y0IbZgUCntk&feature=related
□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□
【●】もっと知ろう。考えよう。ＴＰＰTPPの基礎や、食の安全/医療/雇用/農業等 私達の生活への影響をわかりやすく解説。
http://www.think-tpp.jp
□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□
【●】◎内橋克人さん『ＴＰＰ━“あいまいな日本”～TPP参加・消費税増税が先で国民に是非を問うのがあとでいいのか』〖NHK〗
http://www.nhk.or.jp/r-asa/businesswm11/4b2.asx

★詳細はURLをクリックして下さい。
□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□◆□
【●】第１５,16回TPPを慎重に考える会勉強会
http://www.ustream.tv/recorded/18251988

http://ustre.am/:1eAaU

★詳細はURLをクリックして下さい。
-----------------------------------------------------
『郵貯かんぽのカネが狙われてるのに何ねぼけたこと言ってんですか
http://www.youtube.com/watch?v=2VkpBPgBTvw&feature=player_embedded
ＴＰＰで日本は郵貯・簡保の資産を無差別開放させられる
http://www.youtube.com/watch?v=G_mRJcdJpRg&feature=related

降って沸いた「TPP」の謎？！ 10/11/06
http://www.youtube.com/watch?v=JvBhl7rt4rU&feature=related

TPPアメリカの真の狙いは！？ 10/11/13
http://www.youtube.com/watch?v=aV4fmGVP3kw&feature=channel
ＴＰＰのひみつ
http://www.youtube.com/watch?v=GqqUieLxtBY

**********************************************************
【●】richardkoshimizu's blog
http://richardkoshimizu.at.webry.info/
******************************************************************
【●】リチャード・コシミズ 独立党動画ギャラリー
http://dokuritsutou.heteml.jp/newversion2/video.html
***********************************************************
■RK第8作リチャード・コシミズ第八作：「リチャード・コシミズの新しい歴史教科書」
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201205/article_117.html

第８作を6月に出版いたします。先行予約を受け付けます。複数冊での予約を歓迎します。先行予約いただいた方には、書籍と一緒に以下の特典DVDをご提供します。(略）

********************************************************



-------------------------------------------------------------