老いてこそ、メールを通した言葉のやり取りを大切に

　老いてこそ、メールを通した言葉のやり取りを大切に

   とにかく、７０歳を超え８０に近づけばいろいろな病名がつくことは覚悟しなければならない。「おたおた」すべきではないと言いつつも、今や情報の氾濫している時代、良くも悪くも気になるものである。

　久しぶりに訪ねてきた孫に言う。「爺ちゃんも年だね、いろいろな勲章をもらうよ」と。それに対し「爺ちゃんの年齢ではまだ良い方だよ」と慰めてくれる。夜泣きをする子であった。母親に少しでも睡眠を取らせようとして、家内は子どもを抱き、自動車に乗って夜中のドライブをしたことが思い出される。その子が年寄りを配慮する言葉を使うことができる年齢になったことに、ありがたい想いをしたひと時であった。

　さて話題は変わるが、今やパソコンは日常的な道具として使われている。この「交信手段を使わない手はない」ということを提起したい。もちろん手紙もある、自筆の手紙は嬉しい。そして相手の人格を意識することができる。また電話がある、機械を通すとはいえ肉声には親近感をもつ。そのことは、ネットの時代とはいえ大切にしたいものである。しかし、経費、速効性も含めバソコンを使わない手はない。

　ところでパソコンの普及率である。2015年の調査によれば60歳以上で56.8%となっている。これは予測を超える数字である、ではそのパソコンの活用先はどうかである。それは本人の関心事によるものであり他人の口出すことではない。しかし、「言葉のやり取り」としての活用は重視したいと思うがどうだろうか。

　ここに、私ごとであるが、友からの返信を紹介したい。

　「ご連絡有難うございます。多少想定外ではありますが、小生もそうですが種々起こりうる年齢と割り切りましょう、大なり小な７０を超えると抱える事案と思料します。小生、今月初めの健診では特段の異常は有りませんが、来月１１日に狭心症の定期（６か月）を受診します。今の所自覚症状はありませんがMRIでどの様な結果出るかですね。楽しみは大兄の安全確認をしてからゆっくり忘年会をしましょう。とにかくお大事にして下さい。大丈夫ですよ。頑張りましょう」

　メール画面とは言え、ありがたさを痛感する「言葉」である。

　「老いてこそ、尚の事『言葉の発信』を重視し、続けたい」ものである。

 

近代的民主政治にあっても、「山吹いろ」が今なお通じることを悔やむ

　近代的民主政治にあっても、「山吹いろ」が今なお通じることを悔やむ

   時代劇の中での、悪代官と悪徳商人の場面で『山吹いろ』の会話が出てくる。いつの時代でも、この「山吹いろ」は強大な威力を発揮する。

   去る26日、菅義偉官房長官は、米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の名護市辺野古への移設を巡り、地元３地区（辺野古区、豊原区、久志区）の区長を首相官邸に招き、県や名護市を通さずに直接振興費を支出する方針を伝えたと報じられた。

   そこで、地元紙の沖縄タイムスの次の記事を見る。「沖縄防衛局の井上一徳局長が会合後、３区に振興費を支出する考えを記者団に明らかにした。具体的な予算措置の枠組みや額、開始時期は「検討中」と述べるにとどめた。３区は芝刈り機購入や放送設備の修繕工事などを要望したという。稲嶺進市長が辺野古新基地建設に反対しているため、現在政府は名護市へ再編交付金を支出していない。新たな振興措置は、新基地に反対する名護市を迂回（うかい）する異例な形。市や県が強く反発している」

　今や、政府から交付される○○振興資金は億単位である。ここで伝えられた金額は僅かに3.000万円、しかも芝刈り機の購入の類が要望であったという。わざわざ首相官邸に招いてまでの金額なのか。そんなところにも「上から目線の安倍政治」の姿を見ることが出来る。ここは決して見逃してはならない。

　いずれにしても、この「米軍再編交付金」は、昨年１１月の沖縄県知事選をにらみ米軍再編に協力する都道府県を揺さぶる制度であることは間違いがない。結果して与党推薦候補は破れた。そこで各個撃破の攻撃開始になったと受け止める。そしてさかのぼること２００７年、安倍政権は米軍再編推進法に基づき、米軍の部隊や航空機などが移駐して周辺住民の負担が増える市町村を対象に交付金を支給している。あらゆる分野で「交付金支給という名」の懐柔策を強めていると言っても過言ではない。

　その最たるものが、昨年１月の沖縄県名護市長選挙である。

　当時の自民党石破茂幹事長は、自民党推薦候補の応援演説の中で「新たに五百億円の名護振興基金をつくる」と投票を呼び掛け、その露骨な利益誘導が批判を浴びた。結果して移設反対の稲嶺市長の再選となった。（東京新聞 2月26日）それだけではない、その後の３月の石垣市長選挙である。この時も応援に石垣市入りをした石破幹事長は、尖閣諸島（石垣市）周辺で操業する地元漁業者の支援策として、与党推薦候補の要望を受けて百億円の「沖縄漁業基金」を2013年度補正予算で新設したと強調した。そして、こともあろうに「漁民の暮らしを守るため（与党推薦候補だから）初めてできたことだ。他の人にできることではない」との演説を行っている。それこそ「山吹いろを振りかざした政治」としか言いようがない。これらの利益誘導と住民の分断政策は、首相官邸を中心に、今後も「米軍再編協力交付金」として威力を発揮させようとしている。

　では、国民（住民）の側には責めはないのか。この度の名護市三区への「頭越え直接交付金」の政府の強権政治と、そこに結びつく地元意識。ここを払しょくしない限り「金目の政治」は今後も継続されるだろうことを痛感したのは私だけであろうか。

 

もうこれ以上は無理、ごめんなさい

    もうこれ以上は無理、ごめんなさい

   水不足でも雑草は強い。あっという間に茂る。そしてその草が枯れる。実は我が家の後ろは駐車場である。どこでもそうだ「たばこのポイ捨て」は絶えない。そこに枯草が広がる。乾燥時期ともなれば、よくある火災の心配が生まれる。見るに見かねて除草作業をしたのだが、腰を曲げての作業はきつい。僅か六間たらずのスペースでも汗が目に染みる。息が切れる。

　お隣りも同様に茂った草が枯草となっている。がんばってお隣までと考えたがとても無理であった。そこで我が家とお隣の境界線をもって除草は終了した。よって除草の結果は、誰が見ても我が家とお隣の境がはっきりとしている。後味の悪い作業であった。

　では、声を掛けあって一緒にやれば良いのだろうが、お隣様も高齢者暮らしである。「ハイハイ承知しました。一緒に除草をしましょう」とはならない。また声を掛けるのもシンドイ。

　過日のテレビで「地域の高齢者活動」が報じられていた。そこでは６０代・７０代の皆さんの健康体操、お茶会、そして史跡めぐりなど元気高齢者の姿が報告されていた。高齢者同士が助け合い、協力し合う企画となっている。日頃から親しく付き合う関係づくりをとやかく言うつもりはない。しかし、除草作業を協力し合うとはならない現実。そして「そこまでは無理、ごめんなさい」といって引き下がる事実をどう考えるかである。

　昨年は豪雪であった。今年はどうだろうか。

　毎年のニュースになるのが、雪に閉じ込められる高齢者の生活である。一時は豪雪地帯の都市部にマンションが乱立した。つまり、雪に苦しむ高齢者が、故郷を離れてマンション住まいを奨励するものであった。しかし、多くの高齢者は故郷を捨てることができなかったのも事実である。

　除雪は自宅の出入りを確保するだけの一人が通れるだけのものである。お隣様の除雪どころではない。自分の額のハエを追うのが精いっぱいなのである、他人ごとではない。

　今回、僅かなスペースの除草作業ではあったが、「お隣さん。私のところだけの除草でやめました。ごめんなさい」という高齢者の限界を痛感したひと時であった。

　皆さんの感想を聞きたいものである。

 

「給付づくめの経済政策」の裏をしっかり見てとるべきでは

　「給付づくめの経済政策」の裏をしっかり見てとるべきでは

 

   「年末に編成する２０１５年度補正予算案に、低所得者に対する３万〜５万円の給付措置を盛り込む案が浮上していることが１５日に分かった。本田悦朗内閣官房参与（明治学院大客員教授）が毎日新聞に対し、同案を安倍晋三首相に提案したことを明らかにした。１４年４月の消費税８％への引き上げ後、低迷している個人消費の喚起策とし、デフレ脱却を後押しする狙い」（毎日新聞10月16日）

　さらに同記事では、給付対象者は１４年の消費税率８％への引き上げに伴い導入された簡素な給付措置（１５年度は６０００円）を受給している約２４００万人であり、給付総額は最大１．２兆円になる計算」との解説を付け、本田氏は「消費増税後、高額所得者はほとんど消費を減らしていない一方で、低所得者や無職の人などは極端に消費を減らしている。そこをまず支援すべきだ」と述べたと解説をしている。

   では１４年の消費税率８％への引き上げに伴い導入された簡素な給付措置はどのようなものであったかをこの際振り返ってみる。それは給付の対象者は市町村民税が非課税の世帯であり、対象者1人あたり原則1万円（5.000円の加算があり、1年半分を1回の手続きで支給）、支給総額が3.420億円と報告されている。

   同時にこの時期、「新児童手当」の支給が開始された。その対象は、中学卒業（１５歳）までの児童を対象に支給されている。ちなみに、一人っ子が中卒までに受け取れる金額は198万円となる。それら児童手当の総額は教育費総体の１割から２割に当たると言われている

   今回の本田案でいけば、軽減税率の導入、及びその形態には触れていないが大幅な給付となることは間違いない。本田氏は安倍首相の信任も厚く検討の俎上に上がるであろうとも報じられている。

   そこで、あらためて軽減税率を考えてみたい。

   食料品を中心に２％の軽減を図るとする政府案でも、年間一人4.000円を上限としている。つまり４人家族で16.000円である。売り出しの広告を手にギリギリの買い物をする家庭よりは、高所得者に恩恵を多く与えるとするのが軽減税でもある。ならば、軽減税率論議は棚に上げ、３万から５万の給付措置案を採用すべきとなるだろうと考えるのは素人の想いであろうか。

   さらに、本田氏は述べている。低所得者給付に災害復旧対策費などを加えた総額３．５兆円規模の補正予算案を編成し成立させるべきだと提案。臨時国会が開かれない場合は、環太平洋パートナーシップ協定（ＴＰＰ）交渉の大筋合意を踏まえた農業対策や少子化対策なども加えた４兆〜５兆円規模に拡大し、来年の通常国会で成立を図るべきだとの考えを示した。給付後も個人消費が上向かない場合は「１６年度も３万円程度の給付を続けるべきだ」とも付け加えていると報道記者は書いている。

   政治は経済を土台に成り立つことは当然である。しかし、給付ずくめの「新アベノミクス」が、秘密保護法も安保関連法も、そして憲法改正の意図も、その陰に隠す計算であるとすれば見過ごしはできない。私たちが望むのは「豊かな生活も、憲法堅持も、そして戦争に巻き込まれない国づくりも」であることを強く主張したいものである。

赤くなった柿と自己判断優先が誤りをおかす

  赤くなった柿と自己判断優先が誤りをおかす

    今年も、夏の暑さは異常であった。さらに晴天続きで庭の「どうだんつづき」も水枯れとなり春に新芽が出るか心配である。心身とも枯れ、そして限界に近かったところにようやく訪れた秋のすがすがしさにほっとしている。

   よく昔から言われていたことわざに「柿が赤くなると、医者は青くなる」というものがある。心身のリフレッシュもあるが、柿や、蜜柑、柚などが実をつけて色づく秋は豊富な食べ物を口にすることができる。秋の果物には豊富なビタミンＣ（コラーゲン生成に必要、抗酸化作用もある）が多く含まれている。例えば柿の実の栄養成分はカロテン、ビタミンC、カリウム、マンガン、食物繊維等、そして柿特有の渋味成分はシブオール（タンニンの一種）とアルコールデヒドロゲナーゼは甘柿、渋柿を問わず全ての柿に含まれている。シブオールは胃腸をコーテイングし炎症を防ぎ、また血管を強くして血圧を下げる働きがあり、高血圧や脳卒中などの予防効果が期待できると言われている。

   もちろん柿だけではない、みかんもゆずも豊富なビタミンＣが多く含まれている。秋の果実はすべてが良い。健康が維持される。病人が少なくなれば医者は手持ち無沙汰さになる。いわゆる「青くなる」ということだ。

   毎年の事、この時期に「検診」を受ける。体質もあってのことか大腸ポリープが度々見つかる。多い時には５個もあった。慣れたもので、内視鏡検査を予約し２日の入院準備をして出かけて切除、検査結果異常なしにほっとする。今回は大腸には異常はなかったが、胃部に一個のポリープが見つかる。大きさからして切除を勧められ総合病院を紹介された。予約を取って出かけた私の頭には大腸ポリープの切除の記憶がある。簡単に考え二日間の入院の準備をして出かける。ところが再度の内視鏡（拡大）検査。結果によるが、切除となれば大事をとって10日間の入院が必要と説明される。なんでと質問する私に、医師からは切除の実態は同じでも、胃部は大事を取らなければならないことの説明を受ける。自己判断を優先することがいかに誤りであるかの事例を体験した一日であった。入院準備品のバックを下げて病院を後にした。

   もちろん自己判断は必要であり、最終的な選択の基礎になることは間違いない。だが勝手な判断が、往々にして誤りを繰り返すことのあることを痛感した日であった。

   今年も「渋抜きをした柿」を食べたばかりである。