それでも、日本を救いたい！
『危機に立つ日本』
――国難打破から未来創造へ
幸福の科学グループ創始者兼総裁 大川隆法
4月9日より発刊予定！
新政権発足からわずかな期間で、
沈みゆくタイタニック号と化した日本。
悲劇の未来予想図と、
残された最後の希望とは何か。
第1章 国難選挙と逆転思考
第2章 危機の中の経営
第3章 危機に立つ日本
第4章 日本沈没を防ぐために
第5章 世を照らす光となれ
それでも、日本を救いたい！
『危機に立つ日本』
――国難打破から未来創造へ
幸福の科学グループ創始者兼総裁 大川隆法
4月9日より発刊予定！
新政権発足からわずかな期間で、
沈みゆくタイタニック号と化した日本。
悲劇の未来予想図と、
残された最後の希望とは何か。
第1章 国難選挙と逆転思考
第2章 危機の中の経営
第3章 危機に立つ日本
第4章 日本沈没を防ぐために
第5章 世を照らす光となれ
（産経新聞より）
鳩山内閣が進める永住外国人に対する地方参政権（選挙権）付与の是非について、日本最西端に位置する沖縄県与那国町議会は２３日、制定に反対する意見書を賛成多数で採択した。長崎県でも壱岐市議会が同日、法制化反対の意見書を採択した。「国境の島」からの相次ぐ反対決議には、参政権付与で国防上の危険が増すという危機感が背景にありそうだ。
与那国町議会は議長を含めて５人。採決の結果、賛成３、欠席１で可決された。意見書では「永住外国人への参政権付与は民主主義の根幹にかかわる重大な問題」などとしている。
与那国島は周囲約２８キロ、人口約１７００人で、国防の重要な場所に位置しているが、防衛の空白地同然で、町が自衛隊配置を求めていた。昨年８月の町長選は自衛隊配置を推進する候補が当選したが、票差は１０３票で「参政権付与が現実となると、外国勢力の思惑が島内の選挙に持ち込まれる恐れがある」（町議）といった声が出ていた。
一方、長崎県では壱岐市議会が「法制化反対」の意見書を全会一致で採択。８日には対馬市議会でも反対の意見書を採択する決議を可決しており、具体的な採択文面を２４日に決める予定で、壱岐市議会はこれに続いた格好だ。
壱岐市議会の採択文では「（付与されたら）対馬を実質的に韓国領にされてしまうという悪夢が実現するのではないかと大きな懸念を持っている」としている。
鳩山内閣が進める永住外国人に対する地方参政権（選挙権）付与の是非について、日本最西端に位置する沖縄県与那国町議会は２３日、制定に反対する意見書を賛成多数で採択した。長崎県でも壱岐市議会が同日、法制化反対の意見書を採択した。「国境の島」からの相次ぐ反対決議には、参政権付与で国防上の危険が増すという危機感が背景にありそうだ。
与那国町議会は議長を含めて５人。採決の結果、賛成３、欠席１で可決された。意見書では「永住外国人への参政権付与は民主主義の根幹にかかわる重大な問題」などとしている。
与那国島は周囲約２８キロ、人口約１７００人で、国防の重要な場所に位置しているが、防衛の空白地同然で、町が自衛隊配置を求めていた。昨年８月の町長選は自衛隊配置を推進する候補が当選したが、票差は１０３票で「参政権付与が現実となると、外国勢力の思惑が島内の選挙に持ち込まれる恐れがある」（町議）といった声が出ていた。
一方、長崎県では壱岐市議会が「法制化反対」の意見書を全会一致で採択。８日には対馬市議会でも反対の意見書を採択する決議を可決しており、具体的な採択文面を２４日に決める予定で、壱岐市議会はこれに続いた格好だ。
壱岐市議会の採択文では「（付与されたら）対馬を実質的に韓国領にされてしまうという悪夢が実現するのではないかと大きな懸念を持っている」としている。
（幸福実現党・沖縄立候補予定者 金城タツローの幸福維新より転載）
昨日、某ニュース番組が気になる特集を組んでいたので、録画して帰宅後に見ました。
内容は、「フィリピンの首都マニラの北西に位置するオロンガポ市。アメリカ軍基地が撤退した街は今、どうなっているのか！？」というものでした。
この特集を組んだ理由は、当然、普天間飛行場の移設先が県内になるか、県外・国外になるか、はたまた日米安保条約は今後どのようになっていくのか、ということに関心をもっておられる視聴者が増えているからでありましょう。
米軍が撤退した跡地では外国企業がたくさん進出し、雇用も増え、喜ぶ人々の姿が映っておりました。
1991年、フィリピン議会が安保条約破棄の結論を出したそのときの世論は、米軍基地がなくなると、「雇用不安が起きる」というもので、確かに米軍撤退後、数年間厳しい状態が続いたようです。
しかし、経済特区としてよみがえった跡地の町は、米軍基地が存在したとき以上の経済効果をもたらしました。
さらに、レポーターの女性が「フィリピンでは、基地の維持費もアメリカ持ちであったけれども、フィリピンは安保破棄を決意した。それに対し、思いやり予算を出してまで米軍に居てもらっている日本に特殊性を感じる」というようなことをおっしゃっておりました。
このような報道がされますと、「沖縄に基地がなくなることで、経済も潤い、騒音もなくなり、安全もやってくるはずなのに、なぜ、日本政府はアメリカ軍のために国民、県民を犠牲にするのか！」と怒るほうがもっともだと言えそうです。
しかし、とても重要なことが報道されませんでした。
米軍撤退後に、中国軍がフィリピン近海の環礁に上陸し、現実に今、中国共産党軍の基地ができているのです。
この事実を報じないことによって、「沖縄には基地はいらない」ということが実現した後に、尖閣諸島に中国軍が上陸し、軍事基地を創ってしまうような未来が訪れたとしたならば、報道関係者の皆様は、どう責任をとられるおつもりでしょうか？
私は、このような「重要な事実を報道しない」ことをもって、「偏向報道」だと考えているのです。
昨日、某ニュース番組が気になる特集を組んでいたので、録画して帰宅後に見ました。
内容は、「フィリピンの首都マニラの北西に位置するオロンガポ市。アメリカ軍基地が撤退した街は今、どうなっているのか！？」というものでした。
この特集を組んだ理由は、当然、普天間飛行場の移設先が県内になるか、県外・国外になるか、はたまた日米安保条約は今後どのようになっていくのか、ということに関心をもっておられる視聴者が増えているからでありましょう。
米軍が撤退した跡地では外国企業がたくさん進出し、雇用も増え、喜ぶ人々の姿が映っておりました。
1991年、フィリピン議会が安保条約破棄の結論を出したそのときの世論は、米軍基地がなくなると、「雇用不安が起きる」というもので、確かに米軍撤退後、数年間厳しい状態が続いたようです。
しかし、経済特区としてよみがえった跡地の町は、米軍基地が存在したとき以上の経済効果をもたらしました。
さらに、レポーターの女性が「フィリピンでは、基地の維持費もアメリカ持ちであったけれども、フィリピンは安保破棄を決意した。それに対し、思いやり予算を出してまで米軍に居てもらっている日本に特殊性を感じる」というようなことをおっしゃっておりました。
このような報道がされますと、「沖縄に基地がなくなることで、経済も潤い、騒音もなくなり、安全もやってくるはずなのに、なぜ、日本政府はアメリカ軍のために国民、県民を犠牲にするのか！」と怒るほうがもっともだと言えそうです。
しかし、とても重要なことが報道されませんでした。
米軍撤退後に、中国軍がフィリピン近海の環礁に上陸し、現実に今、中国共産党軍の基地ができているのです。
この事実を報じないことによって、「沖縄には基地はいらない」ということが実現した後に、尖閣諸島に中国軍が上陸し、軍事基地を創ってしまうような未来が訪れたとしたならば、報道関係者の皆様は、どう責任をとられるおつもりでしょうか？
私は、このような「重要な事実を報道しない」ことをもって、「偏向報道」だと考えているのです。
3月19日のブログで、尖閣諸島周辺に中国海軍の艦船が多数航行したニュースについて採り上げました
このニュース一つとってみると、中国には一体どのような意図があるのか
なかなかわかりづらいものがありますが、
その前後にどのような政治的動きがあったか、別のニュースを重ね合わせてみると、
中国の意図が見えてきます。
時系列に並べてみましょう。
▼3月16日 尖閣への不干渉求める 中国の保護法施行で外相 (2010年3月16日)
岡田克也外相は１６日の記者会見で、離島の管理方法などを定めた中国の島しょ保護法が今月施行されたことに関連し、中国が同法を根拠に尖閣諸島（沖縄県石垣市）に干渉しないよう求めた。
岡田氏は「尖閣に領土問題は存在しないというのが日本の一貫した立場だ」と述べ、日本領土だと重ねて強調した。
▼3月18日 中国外交部、「尖閣列島は中国固有の領土」だと主権を主張
中国外交部の秦剛報道官は、18日、釣魚島（日本名：尖閣列島）に対する中国の主権を強調した。中国国際放送局が伝えた。
中国がこのほど頒布した『海島保護法』で尖閣列島を保護リストに組み入れていることを受け、日本の岡田外相は16日、日本は尖閣列島に対して主権を有すると表明した。これについて秦剛報道官は「釣魚島とその付近の島々は昔から中国固有の領土である。この点は争議する必要はない」と強調した。
↑この声明とほぼ同時に、
18日の午前から、尖閣付近に中国海軍の艦船が大量に出没。
▼3月18日 沖縄南西諸島で中国軍艦航行
3月18日午前、沖縄本島の西南に中国海軍のミサイル駆逐艦１隻、フリゲート１隻、（計２隻）、同日午後、同じ海域でフリゲート２隻が現れた。このほか、同日午前、宮古島沖でも中国籍の補給艦１隻及び艦級不明の艦艇１隻が、自衛隊によって確認されている。
※参考 沖縄と共に「自立国家日本」を再建する草の根ネットワーク（JSN）メルマガ
このニュース一つとってみると、中国には一体どのような意図があるのか
なかなかわかりづらいものがありますが、
その前後にどのような政治的動きがあったか、別のニュースを重ね合わせてみると、
中国の意図が見えてきます。
時系列に並べてみましょう。
▼3月16日 尖閣への不干渉求める 中国の保護法施行で外相 (2010年3月16日)
岡田克也外相は１６日の記者会見で、離島の管理方法などを定めた中国の島しょ保護法が今月施行されたことに関連し、中国が同法を根拠に尖閣諸島（沖縄県石垣市）に干渉しないよう求めた。
岡田氏は「尖閣に領土問題は存在しないというのが日本の一貫した立場だ」と述べ、日本領土だと重ねて強調した。
▼3月18日 中国外交部、「尖閣列島は中国固有の領土」だと主権を主張
中国外交部の秦剛報道官は、18日、釣魚島（日本名：尖閣列島）に対する中国の主権を強調した。中国国際放送局が伝えた。
中国がこのほど頒布した『海島保護法』で尖閣列島を保護リストに組み入れていることを受け、日本の岡田外相は16日、日本は尖閣列島に対して主権を有すると表明した。これについて秦剛報道官は「釣魚島とその付近の島々は昔から中国固有の領土である。この点は争議する必要はない」と強調した。
↑この声明とほぼ同時に、
18日の午前から、尖閣付近に中国海軍の艦船が大量に出没。
▼3月18日 沖縄南西諸島で中国軍艦航行
3月18日午前、沖縄本島の西南に中国海軍のミサイル駆逐艦１隻、フリゲート１隻、（計２隻）、同日午後、同じ海域でフリゲート２隻が現れた。このほか、同日午前、宮古島沖でも中国籍の補給艦１隻及び艦級不明の艦艇１隻が、自衛隊によって確認されている。
※参考 沖縄と共に「自立国家日本」を再建する草の根ネットワーク（JSN）メルマガ
（朝鮮日報より）
時事通信が今月19日に報じたところによると、日本の経済産業省が来月、韓国の経済・産業に関するリサーチを専門に行う「韓国室」を設置することを決めたという。日本政府が特定の国の経済だけを対象とした組織を設けるのは極めて異例のことだ。韓国室のメンバーは4－5人程度とするという。
韓国室は、2004年に交渉が中止された韓日経済連携協定（EPA）に関する調査も担当するという。日本政府はまた、原子力発電所や高速鉄道、上下水道などのインフラの輸出を、新たな成長戦略の目玉として位置付け、「インフラファンド」を設立して、インフラ関連企業に対し低金利で資金の支援を行う方針を打ち出した。このほか、首相や閣僚らが外交ルートで相手国に直接働き掛け、政府と企業の連携も強化するとのことだ。
日本政府は昨年12月、アラブ首長国連邦（UAE）の発電用原子炉の受注をめぐる競争入札で韓国のコンソーシアム（企業連合）に負けた後、原子力関連の受注に関する官民共同の会社を設立するなど、韓国を意識した対策を検討してきた。
時事通信が今月19日に報じたところによると、日本の経済産業省が来月、韓国の経済・産業に関するリサーチを専門に行う「韓国室」を設置することを決めたという。日本政府が特定の国の経済だけを対象とした組織を設けるのは極めて異例のことだ。韓国室のメンバーは4－5人程度とするという。
韓国室は、2004年に交渉が中止された韓日経済連携協定（EPA）に関する調査も担当するという。日本政府はまた、原子力発電所や高速鉄道、上下水道などのインフラの輸出を、新たな成長戦略の目玉として位置付け、「インフラファンド」を設立して、インフラ関連企業に対し低金利で資金の支援を行う方針を打ち出した。このほか、首相や閣僚らが外交ルートで相手国に直接働き掛け、政府と企業の連携も強化するとのことだ。
日本政府は昨年12月、アラブ首長国連邦（UAE）の発電用原子炉の受注をめぐる競争入札で韓国のコンソーシアム（企業連合）に負けた後、原子力関連の受注に関する官民共同の会社を設立するなど、韓国を意識した対策を検討してきた。
（聯合ニュース3月22日より）
【ロンドン２２日聯合ニュース】英国の有力日刊紙「ザ・タイムズ」は２２日付社説で、北朝鮮住民は深刻な飢えに苦しめられていると報じた。北朝鮮では過去に数百万人が餓死しているが、そうした事態が再発する可能性があると警告している。
北朝鮮では先のデノミネーション（通貨呼称単位の変更）失敗で、民間の貯蓄が取り崩され、食糧が取引されていた闇市場も開かれなくなったという。特に、コメの在庫が尽きつつあるが、麦の収穫はまだ始めることもできないと、北朝鮮の苦しい食糧事情を伝えている。
また、同紙は「歴史上、いかなる専制政権も住民の苦痛にこれほど残忍に対応した事例はない」としながら、中国当局は中朝国境地帯に不安が生じることを懸念し、脱北者を現場で射殺するよう命じたと指摘。こうした状況でも北朝鮮住民が脱走を敢行していることが、彼らの直面している飢えがどれほど恐ろしいものかを示していると述べた。
社説は、北朝鮮住民の飢餓緩和には国際的な食糧支援が必要だが、きちんとした分配が行われるよう国際的圧力を加えなければ、支援そのものが無意味になると強調した。これは、何より北朝鮮に対する潜在的レバレッジがある中国が、北朝鮮に影響力を行使すべきだということを意味するものだ。中国は１９９０年代に飢餓問題で国境を超えた脱北者らに銃を向けたり帰国させたが、今も同じような戦術を取っているとしながら、「中国は災いから逃れようとする被害者を弾圧するのではなく、災いの責任がある者に憤怒を示すべきだ」と促した。
【ロンドン２２日聯合ニュース】英国の有力日刊紙「ザ・タイムズ」は２２日付社説で、北朝鮮住民は深刻な飢えに苦しめられていると報じた。北朝鮮では過去に数百万人が餓死しているが、そうした事態が再発する可能性があると警告している。
北朝鮮では先のデノミネーション（通貨呼称単位の変更）失敗で、民間の貯蓄が取り崩され、食糧が取引されていた闇市場も開かれなくなったという。特に、コメの在庫が尽きつつあるが、麦の収穫はまだ始めることもできないと、北朝鮮の苦しい食糧事情を伝えている。
また、同紙は「歴史上、いかなる専制政権も住民の苦痛にこれほど残忍に対応した事例はない」としながら、中国当局は中朝国境地帯に不安が生じることを懸念し、脱北者を現場で射殺するよう命じたと指摘。こうした状況でも北朝鮮住民が脱走を敢行していることが、彼らの直面している飢えがどれほど恐ろしいものかを示していると述べた。
社説は、北朝鮮住民の飢餓緩和には国際的な食糧支援が必要だが、きちんとした分配が行われるよう国際的圧力を加えなければ、支援そのものが無意味になると強調した。これは、何より北朝鮮に対する潜在的レバレッジがある中国が、北朝鮮に影響力を行使すべきだということを意味するものだ。中国は１９９０年代に飢餓問題で国境を超えた脱北者らに銃を向けたり帰国させたが、今も同じような戦術を取っているとしながら、「中国は災いから逃れようとする被害者を弾圧するのではなく、災いの責任がある者に憤怒を示すべきだ」と促した。
BS11で、幸福の科学の新番組がスタートするそうです。
有料チャンネルではありませんので、どなたでも視聴できる
フツーのチャンネルです。やった～(≧▽≦)
「未来ビジョン 元気出せ！ニッポン！」
番組公式HPはこちら
【４月３日～】
毎週土曜日２２時３０分～２３時００分
司会の生島ヒロシさんが語る「どんな番組？」
成長めざましい中国人は「ひたむき」、一方、日本人は「したむき」といわれます。
「ひ」と「し」では随分と違いますね。
この番組は日本人を「うわむき」にします。
私たちが知らない技術を持った人をゲストに迎え、日本の可能性を掘り起こし、希望が持てる「未来ビジョン」を伝えます。
司会：生島ヒロシ、千綿舞子
＃１：「ロボット産業で未来を拓く！」
ゲスト：古田貴之（千葉工業大学 未来ロボット技術研究センター 所長）
＃２：「リニアが日本を加速する」
ゲスト：森地茂（政策研究大学院大学教授）
今のマスコミは「日本は坂の下に転落するしかない」みたいな論調が多いので、
もっと夢や希望を持てるような番組にしていただきたいですね。
有料チャンネルではありませんので、どなたでも視聴できる
フツーのチャンネルです。やった～(≧▽≦)
「未来ビジョン 元気出せ！ニッポン！」
番組公式HPはこちら【４月３日～】
毎週土曜日２２時３０分～２３時００分
司会の生島ヒロシさんが語る「どんな番組？」
成長めざましい中国人は「ひたむき」、一方、日本人は「したむき」といわれます。
「ひ」と「し」では随分と違いますね。
この番組は日本人を「うわむき」にします。
私たちが知らない技術を持った人をゲストに迎え、日本の可能性を掘り起こし、希望が持てる「未来ビジョン」を伝えます。
司会：生島ヒロシ、千綿舞子
＃１：「ロボット産業で未来を拓く！」
ゲスト：古田貴之（千葉工業大学 未来ロボット技術研究センター 所長）
＃２：「リニアが日本を加速する」
ゲスト：森地茂（政策研究大学院大学教授）
今のマスコミは「日本は坂の下に転落するしかない」みたいな論調が多いので、
もっと夢や希望を持てるような番組にしていただきたいですね。
ニュースにならない世界の大ニュース オバマと気象・地震兵器HAARP
TBC東北放送ラジオの「デイクリック」です。
HARRP was used in Japan
気象庁が観測した地震兵器の痕跡。
この日（2008年7月23日）観測された地震は
04時17分頃、深さ約40km、M 4.3、最大震度2、房総半島南方沖(北緯34.3度、東経140.1度)
小さな地震なので、実験だったのかもしれません。
TBC東北放送ラジオの「デイクリック」です。
HARRP was used in Japan
気象庁が観測した地震兵器の痕跡。
この日（2008年7月23日）観測された地震は
04時17分頃、深さ約40km、M 4.3、最大震度2、房総半島南方沖(北緯34.3度、東経140.1度)
小さな地震なので、実験だったのかもしれません。