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海外の日本語教育

2017-04-20 | 日本語教育
海外の日本語教育は、日本語教育機関調査を国際交流基金 ジャパンファウンデーションが行っている。世界の日本語教育の現状を正確に把握するため、とする。いま、報告公表されているのは、2015年度に実施した、海外日本語教育機関調査の結果報告書である。

まえがき
本調査について
1章 調査の主要結果
2章 地域別の日本語教育状況
総括表(国・地域別および州・市別の日本語教育機関数・教師数・学習者数)
調査票サンプル

報告書のデータの項目は次のようである。

調査結果の集計表
2015年度に実施した調査について、より詳細な分析・研究のための参考資料として、下記の内容を国・地域別にまとめた調査結果の統計データをMicrosoft Excel形式で収録したCD-ROMを販売

[主な収録内容]
国・地域別日本語教育機関数・教師数・学習者数 (報告書にも掲載)
州・市別日本語教育機関数・教師数・学習者数(報告書にも掲載)
設置主体別日本語教育機関数
教師一人あたりの学習者数(教育段階別)
日本語母語の教師数・比率
日本語・日本研究に関する学位授与機関数
日本語教師養成課程の有無・比率・実施機関数
日本語学習の目的/問題点

これまで、過去の報告書は次である。

2012年日本語教育機関調査
2009年日本語教育機関調査
2006年日本語教育機関調査
2003年日本語教育機関調査
1998年日本語教育機関調査
1993年以前の調査による日本語教育機関数・教師数・学習者数


> 国際交流基金では、外務省の先行調査を引き継ぎ、
1974年より日本語教育機関に関する調査を行っている。

国際交流基金および外務省が実施した主要調査実績は
下に示すとおりである。

過去の主な日本語教育機関調査
調査実施団体 調査年 調査結果報告書
外務省文化事業部 1970 『世界の日本語教育機関一覧』
社団法人出版文化国際交流会発行(1970.11)
国際交流基金 1974-1975 『海外日本語教育機関一覧』
国際交流基金発行(1975.12)
国際交流基金 1979-1980 『海外日本語教育機関一覧』
国際交流基金発行(1981.6)
国際交流基金 1984-1985
『海外日本語教育機関一覧』
国際交流基金監修
株式会社凡人社発行(1987.3)
外務省 1988-1989 『日本語教育−その成長と悩み』
財団法人国際文化フォーラム編集・発行(1990.3)
国際交流基金
日本語国際センター 1990
『海外の日本語教育の現状』
国際交流基金日本語国際センター編集
大蔵省印刷局発行(1992.8)
国際交流基金
日本語国際センター 1993-1994 『海外の日本語教育の現状』
国際交流基金日本語国際センター編集・発行(1995.3)
国際交流基金
日本語国際センター 1998-1999 『海外の日本語教育の現状』
国際交流基金日本語国際センター編集・発行(2000.3)
国際交流基金 2003-2004 『海外の日本語教育の現状』
国際交流基金編集・発行(2005.3)
国際交流基金 2006-2007 『海外の日本語教育の現状』
国際交流基金編集・発行(2008.7)
国際交流基金 2009-2010 『海外の日本語教育の現状』
国際交流基金編集・発行(2011.3)


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