極東極楽 ごくとうごくらく

豊饒なセカンドライフを求め大還暦までの旅日記

核兵器と二酸化炭素

2018年03月02日 | 環境工学システム論

 

 

               尽心(じんしん)    /    孟子    

                                 

             ※ 心の機能を狂わせるもの:飢えた人は何を食べてもうまいと思い、のど
                    の渇いた人は何を飲んでもうまいと思う。だがそれは本当の味ではない。
                    飢えと渇きが正しい味覚を狂わせたのだ。舌のはたらきを狂わせる飢え、
                    渇きがあるだけではない。心のはたらきを狂わせるおそれもある。そん
                    な
ものに妨げられず、心のはたらきを正常に保つ人は、他人の富貴をひ
                    が
んだりはしない。

                ※ 業は井戸掘りのようなもの:ひとつの事業を行なうのは、井戸を掘る
          ようなものである。いくら深く掘っても、水脈に達しないうちに止めて
          しまえば、井戸を棄てたも同然だ。

         【解説】 もう少しで水脈に達するところで止めてしまうのは、いかにも
              残念なことである。しかし、もともと水脈のない所をいくら掘
              っても水は出ない。そこに水脈があるのかどうか。事前調査
              肝心である
 

           ※ 折角掘り当てても、横取りされる水脈もある。
              

     No.161 

【スマートグリッド篇:地域分散型電力融通システム】 

魅力的な地域分散指向

2月27日、米カリフォルニア大学アーバイン校の研究グループは、米国は太陽光発電と風力発
2018年2月28日~3月2日(「スマートエネルギーWeek 2018」東京ビッグサイト)で、村田製作所
とソニーコンピュータサイエンス研究所(ソニーCSL)が開発する電力融通システムを公表。こ
うした各家庭の分散電源の電力を、任意の相手と直接取り引き――国内でも家庭に太陽光発電な
どの発電装置や蓄電池が普及しはじめ、これらの分散電源を統合制御して、全体を1つの発電所
のようにコントロールするバーチャルパワープラント(VPP)――できるようにするもの。現在
の電力会社から系統を経て需要家に電力が供給される「トップダウン型」から、近隣住民など地
域の需要家間で電力を融通し合う「ストック型」の送電を行えるようにする。
電力融通システム
には、ソニーCLSの1対1の双方向個人電力取引(P2P 電力融通)技術を活用。これに村田製作
所が持つ外部と通信可能な蓄電池システムを組み合わせる。同社の蓄電池の高出力・高サイクル
特性を生かすことで、電力取引で発生する1
日数サイクルの充放電にも、寿命低下を抑えつつ高
速に対応が可能になった。


両社は2014年12月からこのシステムの実証を沖縄県で実施。19棟の住宅間を350V(ボルト)の
直流電力線および通信線で接続。各住宅に設置した蓄電池システムを含むノードには共通のソフ
トウェアが組み込まれており、協調動作を行うことでマイクログリッドを形成できる。このマイ
クログリッドには、「グリッドマスター」と呼ばれるノードが設定され、各ノード間で電力融通
の必要があると判断された場合は、グリッドマスターがマイクログリッドを制御することで、物
理的な電力融通を行う。グリッドマスターに障害が発生した場合でも、他のノードがグリッドマ
スターの役割を引き継ぐことで電力融通を継続できる特徴をもつ。また、既存の系統ではなく専
用のマイクログリッドを採用し、既存系統網に依存せず、耐災害性も高い。

このシステムを導入することで、系統のルールや料金に縛られずコミュニティー内で電力取引が
可能となることや、島しょ部など系統調整力が不足しやすい地域への再生可能エネルギー導入拡
大にも貢献できるという。ソニーCSLの担当者は、村田製作所と進める同システムの開発を発表
するのは今回が初めて。今後の商用化の時期は未定だが、早期の実用化に向けて今後も引き続き
村田製作所と開発を進めていく。

❏ 関連特許:特開2018-23256 電力網結合システム (JP 2018-23256 A 2018.2.8)

【概要】

既存電力網は交流の電力の供給が殆どで、集中エネルギー発生型――発電所で大きな電力を発生
させて、変電所を経由して、最終的な負荷に電力が供給される――であるが、送電及び配電には、
保守作業や故障、急な負荷の変動対応させ、安定供給のため複数の送電系統を用意するなどの冗
長性を持たせており、
配電網が広範囲にわたり、配線が複雑になるが、配電網全体状況を把握し
配電制御が非常に複雑になる、このように、複数の配電網を疎結合し複数の配電網に対する制御
を容易なものにするための電力網結合システムの提案にあって、下図のように、送電網ごとに設
けられて電力の変換を行うコンバータと、それぞれのコンバータの動作を制御する制御装置と、
を備え、コンバータは、送電網及び少なくとも電力を蓄電する蓄電装置と接続されている直流電
力網に接続され、制御装置は、送電網の状況に応じて記コンバータの動作を制御する、電力網結
合システムを提案されている。

❏ 関連特許:特許開5576218  地域内電力融通システム ( JP 5576218 B)

【概要】

既存電力網は交流の電力の供給が殆どで、集中エネルギー発生型――発電所で大きな電力を発生

自然エネルギーの売買をオープン化し、電力負荷の平準化を推進する技術が、また、太陽光発電
を行った場合の二酸化炭素排出権の取引における売買価格の決定に係る技術が公開されているが
、前者は蓄電池を備えた一般家庭から電力の買取りが行われないと需要家のコストメリットが得
られず、商用電力系統から供給される電力と太陽光発電システムで生成した電力とを分離し、電
力の素性を明らかにし価格を設定する――❶パワーコンディショナーや電力計数器または電力盤
などで蓄電池からの電力が商用電力系統へ逆潮流することを防止する方法と、❷住宅内の電力設
備を情報ネットワークにより接続し、それぞれの稼動状態をモニタすることによって電力の素性
を保証する方法との2つが想定されるが。これを実現するためには、ホームネットワークやHE
MS(ホームエネルギーマネジメントシステム)などのシステムを適用して、電力機器、太陽電
池、蓄電池等にホームネットワーク機能を付加し、ホームネットGW(ゲートウェイ)と電力会
社、プロバイダを広域ネットワークで接続してビジネスモデル構築を行う。

❶のケースの場合、一般住宅に設置された自然エネルギーを利用した発電電力を無駄なく社会全
体の資源として利用し、供給者、需要者ともに納得できる料金を提供して、分散型のエネルギー
システムの普及を目指し、社会全体でこのシステムの恩恵が得られるように、「(ソーラー設置
者のソーラー電力料金)<(機器ユーザのソーラー電力料金)<(商用電力料金)」を前提とす
るが、ソーラー電力を商用電力より安くし、分散発電設備を導入している比較的裕福な人のみが、
ソーラシステムの恩恵を受けるのではなく、ソーラシステムを導入できない一般住宅(機器ユー
ザ)にも恩恵をもたらしシステム普及促進を自然エネルギー発電した余剰エネルギーを安く有効
利用しようとするが 電力会社が分散して発電された自然エネルギーをすべて受け入れ、その電力
を自由分配できることを前提とするが、その一方で、すべての分散電力を電力会社がいつでも受
け入れること義務化され、また、電力の価格決定は公共の利益、あるいは、需給バランスの経済
原理からのみ決定できるものではないと考えら、大規模広域システムでは、電力の逆潮流ができ
る場所や時間が地区毎に異なってきた場合、全体で問題が解決できなくなる可能性がある。

さらに、自然エネルギーの発電量と電力の需要量との調整には、システム全体での解決策を考え
ておく必要があり、柔軟で早期の対策を立てにくくなる。電力会社がすべての電力の逆潮流を受
け入れる前提上で、電力情報が適切に管理されるならば、地域ごとの料金設定の変更や条件によ
る料金の設定等が可能となるが、電力の流れに制約が発生した場合、この前提が崩れる。また、
❷のケースも前者の電力取引を想定したものでない。

【特許請求範囲】

  1. 地域内の住宅の電力取引を管理する取引装置と住宅のそれぞれに設置された発電設備、蓄
    電設備及び電力分配装置とからなる地域電力融通システムであって、
    電力分配装置は、
    電力分配装置が設置されている住宅において発電設備が発電した電力と、蓄電設備に蓄電
    または蓄電設備が放電する電力と、商用低圧線を介して電力会社から受電または電力会社
    へ逆潮流する電力と、共有低圧線を介して他の住宅から受電または他の住宅へ送電する電
    力と、電力負荷へ供給される電力の流れを切替える切替部と、
    発電設備の発電電力、蓄電
    設備の蓄電電力または放電電力、前記電力負荷の消費電力を計測する計測部と
    電力の流
    れの切り替えを判断するために用いられるルールが設定された場合に、設定されたルール
    に従って前記計測部による計測結果に基づいて該電力分配装置における電力の流れを決定
    する状態判断部と
    を備え、
    取引装置は、記憶部に記憶され、電力の流れの切り替えを判断
    するために用いられるルールに従って、
    住宅の前記電力分配装置が備える計測部による計
    測結果に基づいて、電力分配装置における電力の流れを変更する対象の住宅と、変更後の
    電力の流れとを決定する状態移行判断部と、
    状態移行判断部による決定に従って、変更後
    の電力の流れを、変更対象の住宅の前記電力分配装置に指示する制御指示部とを備え、

    替部は、状態判断部による決定、あるいは、制御指示部からの前記指示に従って電力の流
    れを切替える
    ことを特徴とする地域電力融通システム
  2. 記状態移行判断部は、記憶部に記憶されているルールに従って、住宅の電力分配装置におけ
    る現在の電力の流れと、電力分配装置が備える計測部による計測結果に基づいて、電力分配装
    置における電力の流れを変更する対象の住宅と、変更後の電力の流れとを決定する、ことを特徴
    とする請求項1に記載の地域電力融通システム
  3. 前記状態移行判断部は、電力会社と取引する電力、または、地域内の住宅間で取引する電力の
    取引金額を算出するためのレートを、電力分配装置における電力の流れに基づいて決定する、こ
    とを特徴とする請求項1または請求項2に記載の地域電力融通システム
  4. 前記状態移行判断部は、計測結果に基づいて、住宅において発電設備が発電した電力のうち
    の蓄電設備への蓄電及び電力負荷への供給に用いられなかった余剰電力があると判断した場
    合、共有低圧線を介して余剰電力を他の住宅へ送電するよう住宅の電力分配装置における電力
    の流れを決定し、計測結果に基づいて住宅において発電設備が発電した電力及び蓄電設備が放
    電する電力が当該住宅内の電力負荷への供給よりも少ないと判断した場合、共有低圧線を介して
    他の住宅からの余剰電力を受電するよう住宅の電力分配装置における電力の流れを決定する、
    ことを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の地域電力融通システ
  5. 前記状態移行判断部は、発電設備が発電した電力及び蓄電設備が放電する電力が前記電力負
    荷への供給よりも少ないと判断した住宅が複数ある場合、複数のの中から共有低圧線を介し
    て他の住宅からの余剰電力を受電するよう指示する対象の住宅を所定の優先度に基づいて選択
    する ことを特徴とする請求項4に記載の地域電力融通システム
  6. 前記状態移行判断部は、発電設備が発電した電力及び蓄電設備が放電する電力が前力負荷へ
    の供給よりも少ないと判断した住宅が複数ある場合、複数のの中で共有低圧線を介して他の
    住宅からの余剰電力を受電するよう電力の流れを指示する対象の住宅を時間によって切替える、
    ことを特徴とする請求項4に記載の地域電力融通システム
  7. 前記状態移行判断部は、余剰電力が減少した場合、共有低圧線を介して他のからの余剰電
    力を受電している住宅の前記電力分配装置において、商用低圧線を介して電力会社の電力を受
    電するよう電力の流れを決定する、ことを特徴とする請求項4から請求項6のいずれか1項に記載
    地域電力融通システ
  8. 前記状態移行判断部は、住宅における前記電力負荷への急速充電の要求を受信した場合、共有
    低圧線を介して余剰電力を受電するように急速充電を要求した住宅の前記電力分配装置におけ
    る電力の流れを決定する、ことを特徴とする請求項4から請求項7のいずれかの項に記載の地域
    電力融通システ
  9. 前記状態移行判断部は、計測結果に基づいて蓄電設備が蓄電されていると判断された住宅の電
    力分配装置において、共有低圧線を介して該蓄電設備から放電される電力を、急速充電を要求し
    住宅の前記電力分配装置へ送電するよう電力の流れを決定する、ことを特徴とする請求項8に
    記載の地域電力融通システム
  10. 前記状態移行判断部は、蓄電設備の蓄電電力量に応じて前記電力の取引金額を算出するための
    レートを決定する、 ことを特徴とする請求項9に記載の地域電力融通システム
  11. 前記急速充電の要求に応じて供給される電力の取引金額を算出するためのレートは、余剰電力の
    取引金額を算出するためのレートよりも高い、ことを特徴とする請求項10に記載の地域電力融
    通システム

【概説図】

【図1】本発明の第1の実施形態による地域電力融通システム地域内における電力共有の概
    要を説明するための示す図
【図2】同実施形態による地域電力融通システムの電力線の接続構成図。
【図3】同実施形態による地域電力融通システムの情報ネットワークの接続構成図



【符号の説明】

11…太陽電池(宅内発電設備)12…蓄電池(宅内蓄電設備)15…地域蓄電池(地域蓄電設
備)20…宅内電力分配器(宅内電力分配装置)21、21a…計測部(第1計測部、第2計測
部)22、22a…通信インタフェース部23…整流器 30、30a…地域電力分配器(地域
電力分配装置)31、32…直流電圧変換器(DC/DC)(第2切替部)33、33a、34
…直流交流変換器(DC/AC)(第2切替部)35、36、37、38、39…スイッチ(第
1切替部)40…ホームゲートウェイ 41…通信部 42…記憶部 43、43a…処理部 
44、44a…更新部 45…状態判断部 46、46a…状態通知部 47、47a…切替指
示部 48…リクエスト充電要求部 50…地域ゲートウェイ 60…変圧器 61…同期調整
器 70…データセンタ装置 71…通信部 72…記憶部 73…処理部 80…取引装置
81…通信部 82…記憶部 83…処理部 84…更新監視部 85…状態移行判断部 86
…制御指示部 87…レート通知部 

基本的にデジタル技術はネットワーク分散型であり、高性能で、安全な余剰電力貯蔵システムが完成す
ればエネルギー環境は変わる。間違いない。



●ソーラータイル篇:マルチテナント型物流施設「GLP神戸西Ⅱ」に竣工

1月25日、中国系資本のグローバル・ロジスティック・プロパティーズが日本事業として全権
限を掌握した『日本GLP 株式会社』が神戸テクノ・ロジスティックパーク」内に建設していたマ
ルチテナント型物流施設「GLP 神戸西Ⅱ」を竣工した。太陽光発電システムや全館LED照明、気流
解析による換気システムなど環境面にも配慮し、屋根上に6,748枚の太陽光パネルを設置した。設
置容量は1990.66kWで、発電した電力は全量売電する。このほかにも、BCP(事業継続計画)対策
として300kW の非常用発電機を備え、停電時でも事業継続を可能とした。なお、非常時における
太陽光電力の活用は行わない。太陽光発電システムの施工はテス・エンジニアリング。1
階と3
階にトラックバースを設置し、1・2階、3・4階の2層使いが可能。敷地への2カ所の出入口を
入口専用・出口専用とし、敷地内を一方通行にして安全性を確保。このほか、虫害防止対策とし
て低誘虫ランプの採用、冷蔵冷凍倉庫対応、洗浄機対応など食品物流にも対応。

【バイオマス篇:耐環境ストレス性の強い農作物の育成が可能に】

● 遺伝子が損傷時に働く植物独自の遺伝子群を解明

2月16日、奈良先端科学技術大学の研究グループは、植物体内でDNAが損傷すると、遺伝子の
活性を調節するタンパク質が146個の遺伝子を制御して、細胞分裂を停止させたり、DNAを修
復したりすることを解明。動物にも似た働きをもつタンパク質が存在し、細胞のガン化を抑制し
ているが、調節している遺伝子群は植物とはかなり異なることが示され、また、植物に病原菌が
感染すると、このタンパク質を活性化して様々な遺伝子を制御して、病原菌に対する抵抗性を持
たせることを発見。この研究により、DNA損傷に対する植物独自の応答のしくみを明らかにする
とともに、病原菌に対する植物の巧妙な防御戦略を裏付けた。、

植物のDNAに傷が入ると、植物にのみ存在するSOG1と呼ばれるタンパク質が活性化することで
成長を停止し、様々な応答反応が引き起こされることが知られていたが、このときに、SOG1
どのような遺伝子を制御しているかについては未解明であった。モデル植物のシロイヌナズナを
用いてSOG1が制御する146個の遺伝子を同定し、それらが細胞分裂の制御、DNAの修復、病
原菌に対する防御応答などさまざまな反応に関わっていることを突き止める。この
研究成果によ
り、遺伝情報であるDNAが傷ついた時に、植物がどのように DNAを修復し、自身の成長を最適
に制御しているか、その詳細な仕組みが明らかとなったことで、SOG1の機能を改変することで、
紫外線によるDNA損傷や病原菌の感染などに耐える強い農作物の作出が期待される。

動物では、細胞内のDNAが損傷を受けると、p53タンパク質という転写因子が活性化し、様々な
遺伝子の発現を制御することにより、DNAに変異が入ったままの細胞が増殖するのを防いでいる。
その結果、ガン化が抑制される。一方、植物はp53を持っておらず、代わりに、植物にのみ存在
するSOG1という転写因子がDNA損傷に応じて活性化され、成長を停止させる。しかし、SOG1がど
のような遺伝子をターゲットに制御することでDNA損傷に対処しているかは、これまでほとんど
明らかにされていなかった。シロイヌナズナを用いて、DNAに傷を受けた時にSOG1がどのような
遺伝子の発現を制御しているのかを網羅的に調べた。その結果、SOG1は、146個の遺伝子の発
現を活性化していることを発見し、それらが細胞分裂を抑える働きを持つ遺伝子や、DNAの修復に
関わる遺伝子であることを突き止めた(上図)。


動物のp53も、細胞分裂を抑制する遺伝子の発現を調節していることから、細胞分裂の制御におい
て、同様の役割を果たしていることが考えられた。また、驚いたことには、SOG1は植物病原菌が
感染した時の防御応答に関わる遺伝子の発現も誘導することがわかった。そこで、SOG1遺伝子が
壊れたシロイヌナズナの変異体に病原菌を感染させたところ、野生型の植物よりも病原菌が拡が
る様子が観察された(上写真)。

● DNA倍加誘導系の確立による高バイオマス植物の創出

この研究グループでは、多くの植物種ではDNA倍加により細胞の肥大化と器官の成長を促進、
バイオマス増産が望まれているポプラ・イネなどでは、DNA倍加はほとんど起きないので、梅
田正明研究室では非DNA倍加植物でDNA倍加を誘発する技術開発を行い、シンク器官の巨大
化を実現、DNA倍加は細胞の肥大化とともに代謝産物の高蓄積をもたらすので、物質生産性を
飛躍的に向上させることにより、二酸化炭素の資源化に貢献する。下記特許(特開2017-006050 
4倍体ポプラの作出方法)を参考掲載しておく。そこに今回の成果である。「植物と動物はどこ
が異なるのか」という命題に迫る科学的アプローチだけでない、生命全般の遺伝子の耐環境スト
レス技法領域がまた新たに加わることになる。これは面白い。

 
❏ 関連特許:特許2017-006050  4倍体ポプラの作出方法 (JP 2017-6050 A 2017.1.12) 

【概要】 

既存電力網は交流の電力の供給が殆どで、集中エネルギー発生型――発電所で大きな電力を発生
近年、植物バイオマスの資源化が進められている。植物バイオマスの資源化を実現する上で、原
料となる植物バイオマスを効率的に生産する技術開発は極めて重要である。植物バイオマスの中
でも、食糧資源と拮抗せず、大規模原料供給が可能な木本系バイオマスとしてポプラやユーカリ
が注目されている。ポプラ(poplar)とは、ヤナギ科(Salicaceae family)のヤマナラシ属または
ポプラ属に属する樹木(広葉樹)の慣用名であり、成長が早く活着が良く、並木や街路樹、防風
林として植生される。生産するポプラやユーカリの地上部器官を巨大化して生産量を向上させる
方法が考えられる。この点、地球上の被子植物の内、約70%の被子植物はDNA倍加により細
胞を肥大化させ、器官サイズを大きくしている。ところが、バイオマス生産の原料として注目さ
れているポプラやユーカリではDNA倍加が起こらないと言われている


 一方で、ユーカリ属について、生産性の向上した個体を短期間に作成できるユーカリ属4倍体の
作成方法が知られている。この事例では、ユーカリ属4倍体の作成方法は、2倍体であるユーカ
リ属の組織切片について染色体の倍加処理を行い、次いでこの組織切片を培養することにより染
色体が倍加した組織を発生させ、この組織から個体を再生して、ユーカリ属4倍体を作成するが、
バイオマス生産の原料としてはユーカリ属だけではなくポプラ等も有用であるが、ここに開示さ
れた方法は、パルプ材として有用なユーカリ属について4倍体を作成するものに過ぎない。また、
DNA倍加処理方法として、シュートをコルヒチン等の溶液中に浸漬することにより行うことが、
最も一般的としており、実施例においても、コルヒチン水溶液に24時間浸漬することで倍加処
理を行っている。ここで、シュートとは、茎とその上にできる多数の葉からなる単位をいうが、
染色体の倍加処理を行う際、ユーカリ属のシュート切片をコルヒチン等の溶液に浸漬して倍加処
理を行う方法では、培養のための培地以外に、倍加処理を行うための大規模な装置が必要であり、
煩雑であった。

さらに、倍加処理後に、植物ホルモンとしてBAPもしくはカイネチン、ショ糖、ゲランガムも
しくは寒天を含有する培地或はそれらを改変した培地により組織培養を行わなければならない方
法であったため、かかる点においても簡便な方法とはいえなかった。また、ウリ科植物の分裂組
織につきアミプロホスメチルを用いて染色体の倍加処理を行う染色体倍加方法が知られている(。
この事例のウリ科植物の染色体倍加方法は、コルヒチン等の倍加誘発剤を用いずにアミプロホス
メチルを用いて倍加処理を行うものであり、倍加効率が高いとされているが、アミプロホスメチ
ルは、通常、除草剤として用いられているため、植物体に薬害を発生させる危険性があるという
問題があった。また、ここに開示されたウリ科植物の染色体倍加方法においても、染色体の倍加
処理を行う際、ウリ科植物のシュート切片をアミプロホスメチル水溶液に浸漬して倍加処理を行
っているが、前者の事例と同様、かかる方法は煩雑であり、簡便な方法とはいえなかった。さら
に、倍加処理後に組織培養を介する方法であるため、かかる点においても簡便な方法とはいえな
かった。なお、温室で栽培中のメロンの腋芽に脱脂綿を乗せコルヒチンを滴下し処理する方法も
試みたが倍加シュートは得られなかったと記載されており、従来は、植物の腋芽にコルヒチンを
滴下する程度では倍加シュートは得られないのが常識とされていた。ここで、腋芽とは、葉の付
け根から出る芽のことをいう。

上述した2つの事例のDNA倍加方法は、何れもポプラを対象としたものではない。また、何れ
も倍加処理方法が煩雑であり、かつ、倍加処理後に組織培養を介する方法であるため、簡便な方
法ともいえない。このため
簡便な方法によりDNA倍加処理を行い、かつ、組織培養を介さずに
4倍体ポプラを安定的に作出する方法を提供にあって、下図1のように、
2倍体ポプラのシュー
トの腋芽に対してコルヒチン溶液を滴下して培養し、出てきた側枝を植え継いで4倍体ポプラを
作出する。コルヒチン溶液の濃度は、0.002w/v%以上、0.1w/v%未満であること
が好ましく、より好ましくは、0.005w/v%以上、0.05w/v%未満である。コルヒ
チン溶液には、ゲル化剤が添加され、滴下方法は、植え継いで育成したシュートの下葉を残して
主茎を切除したものの葉の根元の腋芽に対して行うことが好ましい。滴下の頻度は、2回、滴下
間隔は1日であることが好ましい。コルヒチン溶液量は、腋芽に雫の玉ができる量、かつ、腋芽
から流れ落ちない量であることが好ましい。
図1


● 無農薬で生産性30倍の最新屋内農場事例





The "most technologically-sophisticated commercial indoor farm in the world" will grow 30X more produce
 Inhabitat - Green Design, Innovation, Architecture, Green Building

● 今夜の寸評:核兵器と二酸化炭素

トランプ大統領のパリ協定離脱、エルサレム大使館移転、先制核攻撃の小型核弾頭開発、追加関
税と迷走が続き、東アジア・朝鮮半島の核武装禍と良心的な日本人への精神的圧迫感は増すばか
りだ。二度と戦禍や大惨事に巻き込まれないように腹を括る局面に突入しつつある。

 

 


 

ジャンル:
ウェブログ
コメント   この記事についてブログを書く
この記事をはてなブックマークに追加
« 魅力的な地域分散指向 | トップ | 今津ざぜん草の里 »
最近の画像もっと見る

コメントを投稿

環境工学システム論」カテゴリの最新記事