中東の石油大国が原発計画

　福島での原発事故により欧米諸国でも脱原発の気運が上昇している中で、石油産出の超大国とも言えるサウジアラビアが２０３０年までに１６基の原子力発電所を建設することを決定した。
　このことは何を意味し物語るものかといえば、まさしくオイルピーク、つまり石油産出量に限界が見えてきたことを示している。
　国土が広く人口も決して多いとはいえないサウジアラビアでもそうなら、他の石油産出国においても事情においては大差ないと考えるべきかもしれない。
　日本の石油輸入量の約４０％はクルマの燃料として使われているという。
　また、クルマを走らせることを支える「クルマ社会」全体もクルマの製造などのため膨大な量の電力を使用し、その多くが石油燃焼による火力発電所から供給されている（むろん原発からも）。
　しかし、オイルピークが近未来のことだとすれば、ガソリンも軽油もふんだんに消費してクルマを走らせることなどは不可能になるということである。
　だからといって、電気自動車にとって代わろうとしても電気の供給源として有望視されていた原発も増設どころか現存の原発でさえ多くが廃炉を求められている。
　この度の大震災・巨大津波での被災者の多くは生活再建も経済復興も「クルマなしでは不可能」と考えているが、そのクルマを走行させるための石油は減産に向かい、電力供給源の原発にはまったく未来がなくなってしまったのである。
　どうしてもクルマを必要とするならば、一人か精々二人だけ乗車のミニカーに留めるべきであろう。

◆写真は湾岸の砂漠ではしゃぐ若い日本人女性たち（国際交流ででかけた）
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