原因不明不妊

原因不明不妊、機能性不妊、
unexplained infertility

不妊期間が１年以上で、不妊症の一次検査を行っても明らかな異常を認めない場合を原因不明不妊という。原因不明不妊は、一次検査で評価が難しい病態か、検査が不可能な不妊原因があるか、偶発的に妊娠できていないことなどが考えられる。

原因不明不妊への対応で最も配慮すべきことは女性の年齢と不妊期間で、とくに女性の年齢は妊孕性を規定する最も重要な因子で、晩婚化や望児年齢の高齢化が進行している現在、治療を急がなくてはならない場合が多い。

軽度の卵管周囲癒着や軽度の子宮内膜症は、一次検査では診断困難であり、腹腔鏡により初めて診断される場合が多い。子宮内膜ポリープ、軽度の子宮腔癒着症などの子宮内腔病変は子宮鏡検査で診断可能である。

検査が不可能な不妊原因：
①卵管疎通性のある卵管機能障害　⇒生殖補助医療で妊娠可能
②受精障害　⇒生殖補助医療で妊娠可能
③器質的疾患のない着床障害　⇒治療が困難なことが多い

女性の年齢が若くかつ不妊期間が短い場合は、６カ月間から１年間のタイミング指導により自然妊娠を期待できる。一方、高年女性においては早期の検査や治療が必要となる。特に女性の年齢が37～38歳以上の場合や不妊期間が３年以上の場合には、生殖補助医療という選択肢を早期に提示する必要がある。

産婦人科診療ガイドライン・婦人科外来編2020
CQ319　原因不明不妊に対する対応は？
1. 女性の年齢、不妊期間、社会的背景などを考慮して、検査・治療方針を提案する。(A)
2. 一次検査では特定できない病態について説明し、原因を明らかにするために二次検査を行う。(B)
3. 女性の年齢と不妊期間を考慮し、以下を選択する。(C)
　1) タイミング指導を含む6～12周期程度の待機療法を行う。
　2) 排卵誘発治療、配偶者間人工授精（AIH）のいずれか、または併用療法を行う。
　3) 早期に生殖補助医療を提案する。

参考文献：
1) 産婦人科診療ガイドライン・婦人科外来編2020、日本産科婦人科学会／日本産婦人科医会、2020
2) データから考える不妊症・不育症治療、竹田省ら編、メディカルビュー社、2017